政治思想の変革期
科学革命や、近代哲学の成立など、17世紀から18世紀にかけてのヨーロッパ文化は、さまざまな分野で新たな展開を迎えます。政治思想も同じように、劇的な変化を遂げます。
それまで、ヨーロッパ社会の多くは絶対王政であり、それを正当化していたのが
王権神授説という理論でした。
王権神授説
王権神授説とは、「国王の支配権はそもそも祖先より王家一族に神からもたらされたものである。」という主張で、各国の王族による為政の結果を、人民は甘んじて受けるべきであるというニュアンスがありました。つまり、王権神授説は、国王の絶対的な権限を極限まで高める意味を持っていました。
この王権神授説の主な論者は、チャールズ1世に仕えたイギリスの政治家
フィルマー（1589～1653）やフランスの政治家
ボーダン（1530～1596）、同じくフランスの司教でルイ14世に仕えた
ボシュエ（1627～1704）などがいました。
自然法という概念の誕生
さて、このように各国で絶対王政が続く中、哲学の分野で合理的思考の重要性が認識されるようになると、政治思想家の間でも新しく自然法の概念がでてきました。
自然法とは、「時代や地域を超えて、人間が生まれながらにして持っている権利を守る法」です。
自然法は時の為政者たちによって制定されたどのような法にも優先するというものであると考えられ、絶対王政を批判する根拠となり、のちの社会契約説の基礎概念となっていきます。
この、自然法の概念を17世紀に用いたのが、国際法の父と言われる
グロティウスです。
（グロティウス）
