ログイン

18_80 ヨーロッパの拡大と大西洋世界 / 重商主義と啓蒙専制主義

絶対王政とは?ルイ14世の親政とコルベールの重商主義、啓蒙専制主義のはじまりを解説 わかりやすい世界史講座44

著者名: レキシントン
Text_level_2
マイリストに追加
第9章 近世ヨーロッパ世界の展開


導入 - 王の国家から世界規模の競争へ


第8章では、近世ヨーロッパ世界の形成をたどりました。大航海時代を経てヨーロッパの活動範囲は世界へ広がり、ルネサンスと宗教改革は人々の世界観を大きく変えました。主権国家体制の形成も進み、各国の王は領邦や都市、教会の権限を少しずつ王権のもとへ集めていきました。本章で扱いますのは、その次の段階です。17世紀から18世紀にかけて、ヨーロッパの諸国家は国内では王権をいっそう強め、国外では植民地と貿易をめぐって世界規模で競い合いました。そして同じ時代に、自然の仕組みを数学と実験で解き明かす科学革命と、人間の理性に信頼を置く啓蒙(けいもう)思想が広がり、社会の土台そのものが静かに作り替えられていきました。

本章は三つの節で構成します。第1節では、重商主義(じゅうしょうしゅぎ)と啓蒙専制主義(けいもうせんしゅぎ)を取り上げます。フランスの絶対王政とルイ14世、財務総監コルベールの政策を中心に置き、東ヨーロッパで台頭したプロイセンとオーストリアの啓蒙専制君主、さらにロシアのピョートル大帝とエカチェリーナ2世の改革を説明します。第2節では、ヨーロッパ諸国の海外進出を扱います。イギリス、オランダ、フランスの東インド会社を軸に、アジア、アフリカ、アメリカの三つの地域での競合を追い、インドにおけるプラッシーの戦いへ至る植民地抗争までをたどります。第3節では、17世紀から18世紀のヨーロッパの文化と社会を扱います。科学革命とニュートンの到達点、啓蒙思想の広がり、バロックとロココの美術、市民社会の成長を順に説明します。

この三つの流れは、別々に進んだわけではありません。王が富を求める政策は植民地の獲得競争と結びつき、植民地から入る富と情報は都市の市民層を育て、市民層の成長は新しい学問と思想の担い手を生みました。国家の競争、世界の分割、そして知の変革という三つの動きが互いに影響し合う姿を意識しながら読み進めてください。なお、本章で紹介する年代や人物については、研究者の間で評価が分かれる事項も少なくありません。そのような場合には、断定を避けて諸説の存在を明記します。数値についても、推計の幅があるものは、その旨を添えて紹介します。

1 重商主義と啓蒙専制主義


絶対王政の仕組み


17世紀から18世紀のヨーロッパで広く見られました政治の形は、絶対王政(ぜったいおうせい)と呼ばれます。王が立法、行政、軍事の最高権限を自分の手に集中させ、身分制議会や領邦の抵抗を抑えて国家を運営する体制です。王権の正当化には、王の権力は神から直接授けられたとする王権神授説(おうけんしんじゅせつ)が用いられました。フランスの司教ボシュエは、この考えを体系づけた代表的な論者として知られます。王は神に対してのみ責任を負い、臣民は王に抵抗できない、という理屈です。

ただし、絶対王政の実態は、王が何でも自由にできた体制とは異なったものでした。王の命令を地方の隅々まで届けるには、役人と軍隊と税収の仕組みが欠かせませんでした。交通や通信の条件も限られていましたので、地方の貴族や都市の有力者との協力なしに統治は成り立ちませんでした。歴史学の分野では、絶対王政を王と貴族の妥協の体制とみる見方も有力です。本章では、絶対王政を「王権の集中が大きく進んだ体制」と理解し、理念と実態のずれにも注意しながら説明します。

絶対王政を支えましたのは、常備軍(じょうびぐん)と官僚制です。中世の王は戦争のたびに貴族の騎士や傭兵(ようへい)を集めましたが、近世の王は給与を受けて王に直属する軍隊を平時から維持しました。銃と大砲の普及で戦争の規模と費用は膨らみ、戦争を続けられるかどうかは国家の財政力で決まる時代に入りました。軍隊を養う税を確実に集めるために、王は徴税と行政を担う官僚の組織を整え、地方へ王の役人を派遣しました。フランスで地方行政を担いました地方長官(アンタンダン)は、その典型です。王権、軍隊、官僚、税収は一つの循環を形づくり、互いに強め合いました。

ルイ14世の親政


絶対王政の象徴とされますのは、フランス王ルイ14世(在位1643〜1715年)です。ルイ14世は4歳で即位し、宰相マザランの死去した1661年に親政(しんせい)を開始しました。以後は宰相を置かず、自ら政府の中心に立ち続けました。72年に及ぶ治世は、ヨーロッパの君主として非常に長い部類に入ります。「朕(ちん)は国家なり」という言葉がルイ14世のものとして伝えられますが、この言葉が実際に発言された記録は確認されていません。後世の人々が絶対王政のイメージを凝縮して作った表現とみる研究者が多いです。この点は、伝承と史実を区別する良い例といえます。

ルイ14世の統治の柱は、貴族の統制、官僚の活用、宗教の統一、そして対外戦争でした。幼年時代に貴族と高等法院が王権に反抗したフロンドの乱(1648〜53年)を経験しましたルイ14世は、貴族の政治力をそぐことを重視しました。大貴族には宮廷への出仕を求め、地方の統治は王が任命する地方長官へ移していきました。1682年には宮廷と政府の所在地をパリ郊外のヴェルサイユへ移しました。ヴェルサイユ宮殿は、父ルイ13世の狩猟用の館を大規模に拡張したもので、庭園と運河を備えた壮大な宮殿でした。貴族は宮廷の儀礼と序列の競争に時間を費やし、王への取り入りが立身の道となりました。宮殿は王の権威を国内外へ示す舞台装置でもあり、各国の君主がこれを模範として自国の宮殿づくりに取り入れました。

宗教政策では、ルイ14世は国内の宗教的統一を目指しました。1685年、ルイ14世はフォンテーヌブロー勅令(ちょくれい)を出し、1598年のナントの勅令を廃止しました。ナントの勅令は、ユグノーと呼ばれますフランスのプロテスタントに信仰の自由を認めた勅令です。その廃止により、ユグノーは礼拝を禁じられ、牧師は国外へ追放されました。多くのユグノーが亡命し、その数は十数万人から20万人ほどと見積もられます。亡命先のオランダ、イギリス、プロイセンでは、ユグノーの商工業者と技術者が各地の産業を支えました。フランスにとっては人材と富の流出であり、宗教統一の政策が経済面で大きな代償を伴いましたことは見逃せません。一方で、亡命者を受け入れましたプロイセンなどでは、この移住が産業振興の追い風となりました。

対外政策では、ルイ14世はフランスの国境を「自然の国境」とされるライン川とピレネー山脈の線へ広げることを目指し、たび重なる戦争を行いました。ネーデルラント継承戦争(1667〜68年)、オランダ戦争(1672〜78年)、ファルツ継承戦争(1688〜97年)と戦争は続き、治世の末期にはスペイン継承戦争(1701〜13年)が起こりました。スペイン継承戦争は、子どものいないスペイン王カルロス2世の死去に伴い、ルイ14世の孫フェリペがスペイン王位を継いだことから始まりました。フランスとスペインの王位の統合を恐れるイギリス、オーストリア、オランダなどが同盟を組み、戦争はヨーロッパ全域と植民地へ広がりました。1713年のユトレヒト条約と翌年のラシュタット条約で講和が成立し、フェリペ5世のスペイン王位は認められましたが、フランスとスペインの王位の統合は禁じられました。フランスは領土の大きな拡大を得られず、財政は戦争費用で疲弊しました。1715年にルイ14世が死去したとき、後継者は5歳の曾孫(そうそん)ルイ15世でした。絶対王政の絶頂と、その限界の両方が、ルイ14世の治世に表れています。

コルベールと重商主義


ルイ14世の統治を財政と経済の面から支えましたのが、財務総監ジャン=バティスト・コルベール(1619〜83年)です。コルベールは1665年に財務総監へ就任し、税制の整理、会計の監査、産業の育成、海軍と商船隊の増強、植民地経営の推進を一体の政策として進めました。その政策の基調をなしましたのが重商主義です。

重商主義とは、国家の富と力は金銀の蓄積によって測られると考え、輸出を増やして輸入を抑え、貿易差額を自国に有利にすることを目指す政策思想を指します。当時のヨーロッパでは、戦争を続ける軍隊と艦隊を維持するには、貴金属の形で蓄えられる富が不可欠と信じられていました。コルベールは、フランスが外国製品の輸入に支払う金額を減らすため、国内の製造業(マニュファクチュア)を育成しました。王立の工場を設け、ゴブラン織に代表される高級織物、ガラス、レースなどの生産を奨励し、外国の技術者を招いて品質の向上を図りました。輸入品には高い関税をかけ、国内産業を保護しました。品質を保つための細かな規則も定められ、産業への国家の介入は徹底していました。

貿易と海運の面では、コルベールは商船隊と海軍を増強し、港湾と運河を整備しました。地中海と大西洋を結ぶミディ運河は1681年に完成し、国内輸送の要となりました。植民地と海外貿易を担う会社として、1664年にフランス東インド会社とフランス西インド会社が設立されました。カナダ、ルイジアナ、カリブ海の島々、インドの拠点など、フランスの植民地経営はコルベールのもとで組織化されました。植民地は原料の供給地であり、本国製品の市場であり、本国とだけ貿易する場所と位置づけられました。この考え方は、植民地の経済発展を本国の都合に従属させるもので、後の植民地の人々の不満の源にもなりました。

コルベールの政策は、フランスの財政基盤と海軍力を確かに強めました。しかし限界もありました。農業への配慮は相対的に弱く、農民の負担は重いままでした。保護と規制の徹底は、長期的には産業の自律的な発展を妨げる面も指摘されます。王の戦争支出はコルベールの財政再建を上回る速さで膨らみ、1683年にコルベールが死去した後、財政の悪化は再び進みました。重商主義はフランスだけの政策ではありません。イギリスの航海法に代表されますように、各国が競って採用した時代の共通の政策でした。第2節で見る海外進出の競争は、重商主義の考え方を土台として展開しました。

スペインとポルトガルについても触れておきます。両国は大航海時代に先行して植民地帝国を築きましたが、17世紀には相対的な停滞が目立ちました。スペインはアメリカ大陸の銀の流入に依存し、国内産業の育成が遅れたと指摘されます。銀の大量流入は物価の上昇(価格革命)を招き、スペイン経済の体質を弱めました。ポルトガルは1580年から1640年までスペイン王がポルトガル王を兼ねる同君連合のもとに置かれ、1640年に独立を回復しましたが、アジア貿易ではオランダとイギリスに押されました。先行者の優位は永続せず、国家の財政と産業の仕組みを整えた国が次の時代の主役へ躍り出たことが分かります。

戦争と財政の重荷


絶対王政の最大の弱点は財政でした。常備軍と宮廷は王の権力を支える柱でしたが、巨額の支出を必要としました。ルイ14世の治世後半、戦争が続く中でフランスの国家財政は慢性的な赤字に陥り、国債の発行と官職の売却で急場をしのぎました。官職の売却とは、役職を金で売る仕組みです。即時の収入は得られますが、官職を買った人々は免税などの特権を主張し、後の税制改革を妨げる要因となりました。直接税のタイユは主に農民が負担し、貴族と聖職者は多くの免除を受けていました。負担の不公平は、地方の農民反乱の背景にもありました。ルイ14世の時代にも、税への反発から各地で騒動が繰り返し起こっています。

この構図は、他の国でも共通しました。戦争に勝つには金が要り、金を得るには効率的な徴税と信用が要る、という圧力は、各国の制度改革を促す原動力でした。イギリスでは、名誉革命の後に議会が課税を承認する仕組みが固まり、1694年にはイングランド銀行が設立されました。議会の承認を背景とする国債は信用が高く、低利で多額の資金を集めることができました。この財政と金融の仕組みの差が、18世紀の英仏抗争の帰趨(きすう)を分けた大きな要因の一つと評価されます。絶対王政のフランスは、人口と富でイギリスを上回りながらも、資金調達の効率では後れを取りました。政治体制の違いが、戦争の勝敗を通じて世界の勢力図を変えていく姿がここに表れています。

啓蒙君主と哲学者たちの交流


啓蒙専制君主たちは、思想家との交流を積極的に演出しました。フリードリヒ2世は王太子時代からヴォルテールと文通し、即位後はヴォルテールをポツダムの宮廷へ招いて滞在させました。両者の関係は後に悪化して決裂しましたが、哲学者の王という評判はヨーロッパ中に広がりました。エカチェリーナ2世はヴォルテールと手紙を交わし、ディドロの蔵書を買い取って経済的な支援を行い、ディドロ本人も1773年にペテルブルクを訪れました。ヨーゼフ2世も、旅行先のパリで思想家や経済学者と意見を交わしています。

こうした交流には、双方の計算がありました。君主は啓蒙の評判によって自らの統治を文明的で正統なものと示すことができ、思想家は君主の権力を通じて自らの改革案を実現する望みを持ちました。しかし、思想家の期待と君主の現実はしばしば食い違いました。ヴォルテールとフリードリヒ2世の決裂や、エカチェリーナ2世のもとで法典編纂が進まなかった事実は、その落差を示します。啓蒙専制を評価する際には、君主の言葉と実際の制度改革の成果を分けて見る姿勢が求められます。この点については、現在の研究でも、改革の実質を重く見る立場と、宣伝としての側面を強調する立場が併存します。

デンマークやスウェーデン、スペイン、ポルトガルなどでも、啓蒙的な改革を進める大臣や君主が現れました。スペインのカルロス3世(在位1759〜88年)は、植民地貿易の自由化や行政改革を進めた啓蒙君主として知られます。ポルトガルでは、大臣ポンバルが1755年のリスボン大地震の復興を主導し、教会の権力を抑えて教育と産業の改革を行いました。啓蒙専制はヨーロッパ全域に広がる現象でしたが、その到達点は各国の社会構造によって大きく違いました。

西と東で異なる道


本節の内容を整理しますと、17世紀から18世紀のヨーロッパの政治は、西と東で異なる道をたどりました。西ヨーロッパでは、フランスの絶対王政が典型となり、イギリスでは立憲体制が成立しました。どちらの道でも、農奴制はすでに解体へ向かい、都市の市民層が政治の舞台へ少しずつ進出していました。これに対して東ヨーロッパでは、農奴制が強化され、貴族の領主支配を土台に王権が強まりました。プロイセンとロシアの啓蒙専制は、この土台のうえに立っていました。同じ「王権の集中」という現象でも、その社会的な基盤は正反対に近いものでした。

この違いの背景には、市場との結びつきの差がありました。西ヨーロッパの領主は、農民から貨幣地代(かへいちだい)を取る形へ移り、農民の人格的な束縛を緩めていきました。東ヨーロッパの領主は、西側の都市への穀物輸出で利益を得るために、農民に賦役(ふえき)を課す直営地経営を拡大しました。輸出の機会が、かえって隷属を強める結果を生んだ点は、経済と身分制度の関係を考えるうえで重要な事例です。政治体制の比較は、制度の形だけでなく、その下にある社会と経済の構造まで見渡して初めて意味を持ちます。

理解のポイント
- 絶対王政は、常備軍と官僚制と税収の循環によって支えられ、王権神授説で正当化されました。ただし実態には貴族との妥協も含まれます。
- ルイ14世は1661年に親政を開始し、1682年にヴェルサイユへ宮廷を移し、1685年にナントの勅令を廃止しました。
- コルベールの重商主義は、輸出の拡大と輸入の抑制、製造業の育成、貿易会社の設立を組み合わせた政策でした。
- 重商主義は各国共通の政策であり、植民地を本国の原料供給地と市場に従属させる考え方を含みました。

プロイセンの台頭とフリードリヒ2世


東ヨーロッパでは、プロイセンが新しい強国として台頭しました。プロイセンの土台を作りましたのは、ブランデンブルク選帝侯(せんていこう)の系譜です。1701年にブランデンブルク選帝侯フリードリヒ3世はケーニヒスベルクで王の位につき、プロイセン王国が成立しました。その子フリードリヒ=ヴィルヘルム1世(在位1713〜40年)は「兵隊王」と呼ばれ、軍隊の増強と財政の引き締めに全力を注ぎました。宮廷の支出を切り詰め、官僚の統制を強め、人口の乏しい国土に移民を受け入れて開墾を進めました。治世の終わりまでに常備軍は大幅に増強され、プロイセンは人口に比べて大きな軍隊を持つ国となりました。

その子フリードリヒ2世(在位1740〜86年)は、啓蒙専制君主の代表とされます。若い頃からフランスの思想に親しみ、ヴォルテールと文通を交わし、即位の年には君主の心得を説く『反マキャヴェリ』を刊行しました。王は「国家の第一の僕(しもべ)」という言葉で知られます。国内では、司法の改革を進めて拷問(ごうもん)を原則として廃止し、宗教には寛容な姿勢を取り、プロイセン法典の編纂(へんさん)に着手しました。ベルリン近郊のポツダムに建てたサンスーシ宮殿では、フランス文化を愛好する王の姿が象徴されます。産業の面では、養蚕と絹織物の奨励、運河の開削、湿地の干拓、ジャガイモ栽培の普及など、殖産興業に力を注ぎました。

しかし、フリードリヒ2世の治世は戦争の連続でもありました。即位直後の1740年、神聖ローマ皇帝カール6世が死去し、娘のマリア=テレジアがハプスブルク家の領地を継ぐと、フリードリヒ2世は豊かなシュレジエン地方へ侵攻しました。これをきっかけにオーストリア継承戦争(1740〜48年)が始まりました。1748年のアーヘンの和約で、プロイセンのシュレジエン領有が認められました。シュレジエンは織物業が盛んで人口も多く、プロイセンの国力を大きく押し上げました。続く七年戦争(1756〜63年)では、プロイセンはオーストリア、フランス、ロシア、スウェーデンに囲まれて苦戦しましたが、イギリスの支援と王自身の指揮で持ちこたえ、1763年のフベルトゥスブルク条約でシュレジエンの保持を確定させました。プロイセンはヨーロッパの列強の一角を占める地位を確立しました。

フリードリヒ2世の改革には明確な限界もありました。農奴制(のうどせい)は温存され、ユンカーと呼ばれます地主貴族が軍の将校団と地方行政を握る体制は変わりませんでした。王の啓蒙は、国家の効率と力を高める範囲にとどまり、社会の身分秩序そのものを作り替えるものではありませんでした。啓蒙専制の性格を考えるうえで、この両面を見ることが大切です。

オーストリアのマリア=テレジアとヨーゼフ2世


ハプスブルク家のオーストリアでは、マリア=テレジア(在位1740〜80年)が改革を主導しました。父カール6世は、生前に国事詔書(プラグマティッシェ=ザンクツィオン)を各国と領邦に認めさせ、娘の継承に備えていました。しかし即位直後にプロイセンの侵攻を受け、オーストリア継承戦争の苦難の中で統治を始めました。戦争の教訓から、マリア=テレジアは軍隊と財政の改革に取り組み、中央集権化を進めました。徴税の仕組みを整え、貴族と聖職者の免税特権にも制限を加え、教育の普及にも力を注ぎました。敬虔(けいけん)なカトリック教徒であり、宗教政策では保守的でしたが、国家の近代化という点では次の時代への橋渡しを果たしました。

その子ヨーゼフ2世(皇帝在位1765〜90年、単独統治1780〜90年)は、啓蒙専制を最も徹底して推し進めた君主と評価されます。1781年には宗教寛容令を出してプロテスタントとギリシア正教徒に信仰の自由を認め、同じ年に農奴解放令を出して農民の人格的な隷属を廃止しました。修道院のうち社会的な活動を伴わないものを解散させ、その財産を教会の教区整備や病院、学校の財源へ回しました。刑法の近代化、検閲の緩和、行政区画の統一、ドイツ語の行政言語化など、改革は多方面に及び、その数は数千件の勅令に上るとされます。

しかし、改革の速さと一律の適用は各地の反発を招きました。ハンガリーの貴族は伝統的な特権の侵害に抵抗し、オーストリア領ネーデルラントでは1789年に反乱が起こりました。晩年のヨーゼフ2世は改革の多くを撤回せざるを得なくなり、1790年に失意のうちに世を去りました。後継者のレオポルト2世は、撤回をさらに進めながら体制の安定を図りました。ヨーゼフ2世の挫折は、上からの改革が社会の合意を欠く場合の難しさを示す事例として、しばしば論じられます。評価については、改革の先進性を重く見る立場と、中央集権化の強引さを問題にする立場があり、研究者の間でも見方が分かれます。

ロシアのピョートル大帝


ロシアでは、ピョートル1世(大帝、在位1682〜1725年)が西欧化の改革を断行しました。若きピョートルは1697年から翌年にかけて使節団に身を潜めて西ヨーロッパを訪れ、オランダとイギリスで造船や航海術を学びました。帰国後は貴族にひげをそらせ、西欧風の服装を強制するなど、生活様式の面でも改革を進めました。改革の中心は軍制と行政でした。貴族と農民から徴集する常備軍を整え、海軍を新設し、軍と官僚の序列を定めた官等表(1722年)で勤務に応じた地位の仕組みを作りました。元老院と各省にあたる参議会を設けて行政を再編し、ロシア正教会には聖務会院(シノド)を置いて教会を国家の統制下に置きました。産業面では、鉄工業などの工場設立を奨励し、技術者を外国から招きました。

対外政策では、まずオスマン帝国からアゾフを奪い、次にバルト海の覇権をめぐってスウェーデンと大北方戦争(1700〜21年)を戦いました。1703年にはネヴァ川の河口にサンクトペテルブルクを建設し、1712年に首都を移しました。1709年のポルタヴァの戦いでスウェーデン王カール12世の軍を破り、1721年のニスタット条約でエストニア、リヴォニアなどのバルト海東岸を獲得しました。同年、ピョートルは皇帝(インペラートル)の称号を受け、ロシアは帝国としてヨーロッパの列強の列に加わりました。

改革の代償も大きなものでした。戦争と建設の負担は農民に重くのしかかり、農奴制はむしろ強化されました。サンクトペテルブルクの建設には多数の労働者が動員され、過酷な条件のもとで多くの命が失われたと伝えられます。ピョートルの改革は、ロシアを強国へ押し上げた一方で、国家による上からの近代化という、その後のロシア史を貫く課題の原型を作りました。ピョートルを近代化の英雄とみる評価と、専制の強化者とみる評価は、現在も並存します。
Tunagari_title
・絶対王政とは?ルイ14世の親政とコルベールの重商主義、啓蒙専制主義のはじまりを解説 わかりやすい世界史講座44

Related_title
もっと見る 

Keyword_title

Reference_title
『教科書 世界史B』山川出版社

この科目でよく読まれている関連書籍

このテキストを評価してください。

※テキストの内容に関しては、ご自身の責任のもとご判断頂きますようお願い致します。

 

テキストの詳細
 閲覧数 0 pt 
 役に立った数 0 pt 
 う〜ん数 0 pt 
 マイリスト数 0 pt 

知りたいことを検索!

まとめ
このテキストのまとめは存在しません。