フランスの高等法院、すなわちパルルマンは、アンシャン＝レジーム（旧体制）下のフランス王国において、最も重要な司法機関でした。その起源は、中世盛期におけるカペー朝の王たちの宮廷にまで遡ることができます。当時の王たちは、統治の助言を得るため、高位の聖職者や大貴族、そして信頼する役人たちからなる王会（キュリア＝レギス）を招集していました。この王会は、特定の機能に分化しておらず、政治、財政、そして司法といった国政のあらゆる側面を扱っていました。
13世紀に入り、フランス王権が伸長し、統治機構が複雑化するにつれて、王会もその機能を専門化させていく必要に迫られました。特に、聖王ルイ9世（在位1226–1270年）の治世は、この変化における一つの転換点であったと考えられます。ルイ9世は、公正な裁きを王の重要な責務と捉え、司法制度の整備に熱心でした。彼の時代、王会の中から司法的な案件を専門に扱う部門が徐々に形作られていきました。この部門は、定期的にパリのシテ宮に集まり、王の名において裁判を行うようになりました。これが、パリ高等法院の直接の原型となります。
当初、この司法部門はまだ王会本体から完全に独立した機関ではなく、その構成員も流動的でした。しかし、扱う事件の数が増え、法的な専門知識がより一層求められるようになると、法学の素養を持つ専門の法律家、すなわち法服貴族（ローブ貴族）と呼ばれる人々が、その中核を担うようになります。彼らは、世襲の大貴族（帯剣貴族＝ソード貴族）とは異なり、その知識と実務能力によって王に仕える人々でした。
1302年、フィリップ4世（端麗王）は、この司法部門を「パルルマン」として正式に制度化し、王会から分離させました。この名称は、「話すこと」を意味するラテン語の「パルラメントゥム」に由来し、元々は議論や評議の場を指す言葉でした。この時点では、パルルマンはまだ唯一、パリにのみ存在していました。その管轄権はフランス全土に及び、王国の最高司法裁判所としての地位を確立していきます。王の不在時には、王の代理として裁きを下す権威を持つとされ、その判決は最終的なものと見なされました。こうして、王の個人的な裁きの延長線上から始まった組織は、次第に制度化され、専門化された常設の司法機関へと変貌を遂げていったのです。この発展は、フランスにおける中央集権的な国家形成のプロセスと密接に連動していました。




アンシャン＝レジーム下のフランスにおける高等法院（パルルマン）は、単一の組織ではなく、フランス全土に広がる複数の独立した裁判所のネットワークでした。その頂点に立ち、最も広範な管轄権と最高の権威を誇ったのがパリ高等法院であり、その他に地方の主要都市に設置された十数の地方高等法院が存在しました。

パリ高等法院は、その起源が王の宮廷（キュリア＝レギス）に直結していることから、他のすべての高等法院に対して特別な地位を占めていました。その管轄区域はフランス王国の約3分の1に及び、王国の人口の大部分をカバーしていました。パリ高等法院は、王国の筆頭貴族（ペア＝ド＝フランス）が裁判官として列席する権利を持つ唯一の法院であり、国王自身が臨席して「親裁座」を開く場でもありました。
しかし、15世紀以降、フランス王国の領域が拡大し、司法需要が増大するにつれて、パリ高等法院だけではすべての訴訟を処理することが困難になりました。また、地方の慣習法や特権を尊重する必要性から、各地に新たな高等法院が設立されていきました。最初の地方高等法院は、1443年にシャルル7世によってトゥールーズに設立されたものです。その後、グルノーブル、ボルドー、ディジョン、ルーアン、エクス＝アン＝プロヴァンスなど、主要な地方都市に次々と高等法院が設置され、フランス革命前夜にはその数は13に達していました。
これらの地方高等法院は、それぞれの管轄区域内において、パリ高等法院と同等の主権的な最高裁判所として機能しました。つまり、地方高等法院の判決に対してパリ高等法院に上訴することはできず、各法院は互いに独立した存在でした。ただし、パリ高等法院が持つ歴史的な権威と、王国の中心に位置することから来る影響力は、依然として絶大なものがありました。

各高等法院の内部は、機能に応じていくつかの部門、すなわち「シャンブル」に分かれていました。
最も中心的な部門は「グラン＝シャンブル（大広間）」と呼ばれ、最も重要な民事訴訟や、貴族が関わる事件などを扱いました。判決の宣告など、儀式的な行事もこの場所で行われました。
「シャンブル＝デ＝ザンケット（調査部）」は、主に書面審理を担当する部門でした。訴訟に関する証拠書類や調査記録を精査し、判決の準備を行う役割を担っていました。事件の複雑化に伴い、この部門の重要性は増していきました。
「シャンブル＝デ＝ルケット（請願部）」は、特定の特権を持つ人々からの訴えを直接受け付ける窓口として機能しました。
刑事事件を専門に扱う部門は「トゥルネル」と呼ばれました。この部門の裁判官は、他の部門の裁判官が交代で務めることが一般的でした。
これらの主要な部門の他に、財政や特定の法令に関する問題を扱う専門の部門が設けられることもありました。
高等法院を構成する裁判官（コンセイエ）は、法院長（プレジダン）によって統率されていました。裁判官の職は、16世紀以降、「官職売買制」の導入により、売買や世襲が可能となります。これにより、裁判官の地位は特定の裕福な法服貴族の家系によって独占されるようになり、彼らは国王から独立した強力な社会集団を形成していくことになります。この制度は、法院の独立性を高める一方で、国王との政治的対立の要因ともなりました。

高等法院（パルルマン）の最も根源的かつ中心的な役割は、王国の最高司法機関として機能することでした。その司法権は広範にわたり、民事と刑事の両方の事件を扱いました。高等法院は、下級裁判所からの上訴を審理する上訴裁判所であると同時に、特定の身分の人々や特定の種類の事件については、第一審かつ最終審として直接裁判を行う権限も有していました。

高等法院の管轄区域内には、バイイ裁判所やセネシャル裁判所といった、より下位の王立裁判所が存在しました。これらの下級裁判所で下された判決に不服がある当事者は、高等法院に上訴することができました。高等法院は、下級審の判決を再審査し、それを支持するか、破棄するかを決定しました。高等法院の判決は「アレー」と呼ばれ、原則として最終的なものであり、それ以上の上訴は認められませんでした。これは、高等法院が王の主権を代行する「主権的裁判所」であったためです。唯一の例外は、国王が直接介入し、国務会議において判決を破棄する場合のみでした。
高等法院が扱う事件は、土地の所有権争い、相続問題、契約不履行といった民事事件から、窃盗、暴行、殺人といった刑事事件まで、社会生活のあらゆる側面に関わるものでした。裁判のプロセスは、主に書面審理が中心であり、弁護士が作成した訴訟書類や証拠を、裁判官たちが精査して判断を下すという形をとりました。

高等法院は、特定の事件については第一審裁判所としても機能しました。これには、王国の筆頭貴族（ペア＝ド＝フランス）や高位の聖職者、王室のメンバーなどが関わる重大な事件が含まれます。これらの身分の高い人々は、下級裁判所の管轄から免除され、直接、最高裁判所である高等法院で裁かれる特権を有していました。
また、偽造、反逆罪、王に対する不敬など、王国の秩序や王の権威に直接関わるような重大な刑事事件も、多くの場合、高等法院が第一審として扱いました。これにより、高等法院は単なる司法機関にとどまらず、国家の治安維持においても重要な役割を担っていたことがわかります。

フランスは、単一の法典を持つ統一国家ではありませんでした。大まかに言って、南部はローマ法の伝統が色濃い「成文法国」であり、北部はゲルマン法に由来する多様な「慣習法国」でした。フランス全土には、数百にも及ぶ地方ごとの慣習法が存在したと言われています。
高等法院の裁判官たちは、具体的な事件に法を適用する過程で、これらの成文法や慣習法を解釈する役割を担いました。彼らの判決、すなわち判例は積み重ねられ、法典が存在しない領域において、事実上の法の源泉となりました。特にパリ高等法院は、その管轄区域内の慣習法を整理し、成文化する作業を主導しました。このプロセスを通じて、裁判官たちは単に法を適用するだけでなく、法を形成していくという、準立法的な機能をも果たしていたのです。彼らの判決は、法学的な論評とともに記録され、後の裁判の先例として参照されました。このようにして、高等法院はフランスにおける法体系の発展に大きく貢献しました。

高等法院は、その司法機能に加えて、アンシャン＝レジームの政治において極めて重要な役割を果たしました。この政治的役割は、主に「登録権」と「建言権」という二つの権利に由来します。これらの権利を行使することによって、高等法院は単なる司法機関を超え、国王の権力に対する主要な牽制勢力として立ち現れることになります。

国王が発布する勅令や法令は、法的な効力を持つために、管轄区域の高等法院に登録される必要がありました。この手続きは、単なる形式的なものではありませんでした。高等法院の裁判官たちは、勅令の内容が王国の基本法（体勢の根幹をなす不文の法）や、その地方の慣習、特権に適合しているかどうかを審査する権利を持つと主張しました。
もし、勅令がこれらの法や伝統に反すると判断した場合、高等法院は登録を拒否することができました。この登録拒否は、国王の立法権に対する強力な抵抗手段でした。国王の意志が、そのまま法として通用するわけではなく、高等法院というフィルターを通さなければならないという事実は、フランスの絶対王政が、実際には法によって制約された立憲的な側面を持っていたことを示唆しています。

登録を拒否する際、高等法院は国王に対して「建言書」を提出しました。この建言書には、なぜその勅令が不適切であると考えるのか、その法的な理由や、予想される不利益などが詳細に記されていました。これが「建言権」です。当初は、国王に対して助言を行うという控えめな権利でしたが、時代が下るにつれて、国王の政策を公然と批判し、政治的な議論を巻き起こすための手段として用いられるようになります。
建言書はしばしば印刷され、公に配布されたため、高等法院の主張は広く知識人層や民衆に知れ渡りました。これにより、高等法院は自らを、国民の利益と王国の伝統を守るために、専制的な権力と戦う存在として位置づけることができました。

高等法院が勅令の登録を頑なに拒否し続けた場合、国王は最終手段として「親裁座」を強行することができました。これは、国王が自らパリ高等法院に赴き、裁判官たちの面前で、勅令の登録を直接命令するという儀式です。国王の臨席は、司法権の源泉である王自身がその場にいることを意味し、その権威の前では、代理人にすぎない裁判官たちは沈黙せざるを得ませんでした。理論上、親裁座によって国王の意志は必ず貫徹されることになっていました。
しかし、親裁座の強行は、国王と高等法院の対立が極限に達したことを示すものであり、政治的な代償も大きいものでした。それは、王権が法や伝統を無視して、むき出しの力に頼っているという印象を人々に与え、かえって高等法院への同情と支持を集める結果につながることも少なくありませんでした。特に18世紀には、この親裁座が頻繁に行われ、王権の権威を失墜させる一因となったと考えられています。このように、登録権と建言権を巡る国王と高等法院の対立は、アンシャン＝レジーム末期のフランス政治における中心的なテーマの一つでした。

何世紀にもわたりフランスの政治と司法の中心にあり続けた高等法院ですが、18世紀を通じてその権威と影響力は徐々に、しかし確実に衰退していきました。その衰退は、内部の構造的な問題と、啓蒙思想の普及に代表される外部からの批判という、二つの側面から進行しました。最終的に、フランス革命という巨大な奔流が、この旧体制の象徴ともいえる機関を完全に押し流すことになります。

高等法院の力の源泉は、官職売買制と官職世襲制によって保証された、法服貴族たちの独立性にありました。彼らは国王から独立した終身の地位を享受し、一つの強力な階級を形成していました。しかし、この独立性こそが、彼らを自己の特権を守ることに固執する、保守的で閉鎖的な集団へと変質させる原因ともなりました。
18世紀、フランスの財政は破綻の危機に瀕しており、歴代の国王と大臣たちは、貴族や聖職者といった特権階級への課税を含む、様々な財政改革案を打ち出しました。これらの改革は、王国の危機を救うために不可欠なものでした。しかし、高等法院は、こうした改革案のほとんどに反対し、登録を拒否しました。彼らは「王国の基本法」や「国民の権利」を守るという名目を掲げましたが、その真意は、自らが属する特権階級の免税特権を守ることにあったと見なされることが多くありました。
民衆や第三身分の知識人たちは、当初、国王の専制に対抗する高等法院を自由の擁護者として支持していました。しかし、彼らが改革にことごとく反対する姿を見るにつれて、高等法院はもはや国民の代表ではなく、旧態依然とした特権構造の守護者に過ぎないという認識が広まっていきました。その抵抗は、社会全体の利益ではなく、一部の階級の利益のためであると見透かされるようになったのです。

18世紀は啓蒙思想の時代でした。ヴォルテールやルソーといった思想家たちは、理性、平等、個人の自由といった新しい価値観を提唱し、非合理的で不平等なアンシャン＝レジームの諸制度を厳しく批判しました。高等法院も、その批判の例外ではありませんでした。
啓蒙思想家たちは、高等法院が行う拷問を伴う秘密主義的な刑事手続きや、恣意的で残酷な刑罰を、非人道的であるとして非難しました。また、官職売買制によって裁判官の地位が金で売買される制度は、正義の理念に反すると考えられました。法の前での平等を求める声が高まる中で、特定の階級が司法を独占し、自らの特権を守るためにそれを利用する高等法院のあり方は、時代錯誤と見なされるようになっていきました。

1789年にフランス革命が勃発すると、高等法院の運命は急速に決せられました。革命の初期、国民議会は司法制度の抜本的な改革に着手します。1789年11月3日、国民議会は高等法院を「無期限の休会」とすることを決定し、その司法機能を事実上停止させました。
そして1790年8月、国民議会は、高等法院を含むアンシャン＝レジーム下のすべての旧司法制度を完全に廃止する法令を可決しました。官職売買制は廃止され、法の下の平等と、選挙で選ばれる裁判官による新しい司法制度が構想されました。何世紀にもわたってフランス王国を支え、時には国王と激しく対立しながらその歴史を刻んできた高等法院は、こうして革命の到来とともに、その長い歴史に終止符を打ったのです。それは、特権と身分に基づいた旧社会から、主権在民と法の下の平等に基づく新社会への移行を象徴する、決定的な出来事でした。