満洲事変の経過と国際社会の対応
満洲事変の経過をもう少し詳しく見ます。1931年9月18日の柳条湖事件の後、関東軍は政府と軍中央の方針を超えて作戦を広げ、数か月のうちに満洲の主要都市を占領しました。若槻禮次郎(わかつきれいじろう)内閣の不拡大方針は現地で守られず、政党政治への信頼はさらに傷つきます。1932年3月、満洲国の建国が宣言されました。日本の国内では、新聞が事変を大きく報じ、軍への支持と献金が集まる熱狂も見られました。一方で、国際連盟の総会は1933年2月、リットン報告書に基づく勧告を採択し、満洲からの日本軍の撤退を求めました。日本の全権松岡洋右(まつおかようすけ)は総会の場を退場し、日本は国際連盟脱退を通告します(1935年に発効しました)。
満洲事変は、戦後の国際秩序が初めて力による現状変更を止められなかった事件でした。その前例は、後のイタリアのエチオピア侵攻やドイツの膨張を見守る列強の態度にも影響したと指摘されます。日本国内では、1936年の二・二六事件で青年将校の反乱が起き、鎮圧の後に軍部の政治への関与はかえって制度化されました。1937年の日中戦争の開始、1938年の国家総動員法の制定を経て、日本は戦時体制へ深く入り込んでいきます。
ナチス・ドイツの経済と社会
ナチス政権の経済政策は、再軍備を軸に進められました。失業対策として始まった公共事業では、アウトバーン(高速道路網)の建設が象徴的に宣伝されます。四か年計画(1936年)のもとで、石油の合成や代用品の生産など、戦争に備える経済体制が整えられました。失業率は大きく下がりましたが、賃金は統制され、労働組合は解体されてドイツ労働戦線に組み込まれました。歓喜力行団(かんきりっこうだん)のような余暇組織を通じて、人々の私生活まで政権の統制が及ぶ仕組みが作られていきます。
ユダヤ人への迫害は経済の分野でも進みました。1933年の不買運動に始まり、職業からの排除、財産の没収(アーリア化)が段階的に強まります。多くのユダヤ系の学者と芸術家が国外へ逃れ、その受け入れ先の国の学問と文化を豊かにしました。一方、国内に残された人々への迫害は戦争の開始とともに絶滅政策へ行き着きます。ヒトラーユーゲント(青少年団)への加入を通じた若者の組織化、女性を家庭へ戻そうとする政策など、ナチスの支配は社会の隅々に及びました。体制への支持と協力、沈黙と抵抗のあいだの多様な態度については、戦後のドイツで長く問い続けられてきた問題です。
フランスとイギリスの1930年代
フランスでは、恐慌の影響がやや遅れて現れました。1934年2月には右翼の暴動事件が起き、政治の不安定さが増します。1936年、社会党のレオン・ブルムを首班とする人民戦線政府が成立し、週40時間労働、有給休暇の導入、労働協約の拡大といった改革が行われました。有給休暇の普及は、労働者の旅行と余暇の文化を広げる画期でした。しかし資本の国外逃避と財政の悪化に直面し、人民戦線は短期間で行き詰まります。フランスの政治の混乱は、ドイツの脅威への対応を鈍らせる一因になりました。
イギリスでは、1931年に挙国一致内閣が成立し、金本位制の離脱と保護関税の導入で経済の立て直しが図られました。失業問題は地域によって深刻さが違い、北部の工業地帯の困窮は長く続きます。外交では宥和政策が取られ、ドイツの再軍備とラインラント進駐、オーストリア併合に強い対抗策は取られませんでした。宥和政策の背景には、第一次世界大戦の惨禍の記憶、軍事力の不足、植民地帝国の防衛という多重の課題がありました。単純な失敗としてだけではなく、当時の制約の中で理解しようとする研究も進んでいます。それでも、ミュンヘン会談の後にヒトラーが約束を破ったことは、宥和の限界を明らかにしました。1939年のポーランドへの保障を境に、イギリスの方針は抑止へ転換します。
アメリカは、ニューディールのもとで回復を進めながらも、孤立主義の世論が強く、ヨーロッパの危機への関与を避けました。中立法は交戦国への武器の輸出を禁じました。しかしローズヴェルトは次第にイギリス支援へ傾き、1939年の開戦後には中立法を改正して武器の売却を可能にします。アメリカの世論と政策の変化は、第二次世界大戦の進路を左右する重要な要素でした。
5 第二次世界大戦
開戦 - ポーランド侵攻から世界戦争へ
1930年代後半、ヒトラーの膨張は止まりませんでした。1938年3月、ドイツはオーストリアを併合します(アンシュルス)。同年9月のミュンヘン会談では、チェコスロヴァキアのズデーテン地方のドイツへの割譲が、チェコスロヴァキア抜きで決められました。イギリス首相チェンバレンの宥和(ゆうわ)政策の頂点とされるこの会談の後も、ヒトラーは約束を守らず、1939年3月にはチェコスロヴァキアを解体して併合します。宥和政策については、当時のイギリスに戦争の準備が整っていなかったという事情を重視する見方と、ヒトラーの意図を読み誤った失敗とする見方があり、今も評価が分かれます。
1939年8月23日、ドイツとソ連のあいだで独ソ不可侵条約が結ばれました。イデオロギーで対立する両国の提携は世界を驚かせ、条約には東ヨーロッパの分割を定めた秘密議定書が伴っていたことが後に明らかになりました。1939年9月1日、ドイツ軍はポーランドへ侵攻します。イギリスとフランスは9月3日にドイツへ宣戦布告し、第二次世界大戦が始まりました。ソ連も9月17日にポーランド東部へ進み、ポーランドは両国に分割されます。ソ連は続いてフィンランドへ侵攻し(冬戦争)、バルト三国を併合しました。
1940年春、ドイツは電撃戦(ブリッツクリーク)と呼ばれる戦法で西ヨーロッパを席巻します。戦車と航空機を集中運用するこの戦法の前に、デンマークとノルウェーが占領され、5月にはオランダ、ベルギー、フランスが攻撃を受けました。フランスは6月に降伏し、北部はドイツの占領下に、南部にはペタンを首班とするヴィシー政権が置かれます。イギリスはダンケルクから大規模な撤退を行い、本土防衛に備えました。チャーチル首相のもとでイギリスは戦い続け、バトル・オブ・ブリテン(1940年)ではドイツ空軍の攻撃を退けます。イタリアは1940年6月に参戦し、地中海と北アフリカで戦線が広がりました。バルカン半島ではギリシアとユーゴスラヴィアがドイツに占領され、ハンガリーやルーマニアなどは枢軸側に組み込まれていきました。
この時期、アメリカは中立法のもとで表向き中立を保ちながらも、1941年3月の武器貸与法(レンドリース法)でイギリスやソ連への大規模な支援を開始します。大西洋憲章(1941年8月)は、ローズヴェルトとチャーチルが戦後の世界構想をうたった宣言で、領土の不拡大や民族自決の尊重を含んでいました。世界の戦争は、一つの大きな構図に結びつき始めていました。
独ソ戦と大戦の拡大
1941年6月22日、ドイツは独ソ不可侵条約を破り、ソ連へ大規模な侵攻を開始しました。バルバロッサ作戦です。300万人を超える兵力が動員された史上最大級の地上作戦でした。ドイツ軍は当初、急速に進撃し、キエフやスモレンスクを占領してモスクワに迫りますが、冬の到来とソ連軍の抵抗の前に進撃は止まりました。ソ連は工場を東方へ疎開させ、総力を挙げて抵抗します。レニングラード(現在のサンクトペテルブルク)は約900日にわたって包囲され、飢餓の中でおびただしい数の市民が命を落としました。包囲の犠牲者数については推計に幅がありますが、数十万人から100万人を超えるとする推計もあります。
独ソ戦は、ナチスの人種主義が全面化した戦争でもありました。占領地ではユダヤ人やロマの人々、ソ連の捕虜や市民への大量殺害が行われます。とくにユダヤ人の絶滅を目的としたホロコーストは、人類史の最悪の犯罪の一つです。ナチス・ドイツとその協力者によって、約600万人のユダヤ人が殺害されました。ほかにもロマ、障害者、同性愛者、政治犯など多くの人々が迫害と殺害の対象になりました。絶滅収容所の仕組みや、各地での銃殺作戦の実態は、戦後の裁判と研究によって明らかにされました。
戦局の転換点は1942年から1943年にかけて訪れました。南ロシアのスターリングラード(現在のヴォルゴグラード)では、1942年夏から1943年2月にかけて激戦が続き、ドイツ軍の大部隊が包囲されて降伏しました。スターリングラードの戦いを境に、東部戦線の主導権はソ連へ移ります。1943年7月のクルスクの戦いでもドイツ軍の攻勢は失敗し、ソ連軍の西への進撃が始まりました。北アフリカでは、エル・アラメインの戦い(1942年)でイギリス軍がドイツとイタリアの軍を退け、1943年には連合国軍が北アフリカを制圧してイタリア本土へ上陸します。イタリアではムッソリーニが失脚し、新政府は連合国と休戦しましたが、ドイツ軍がイタリア北部を占領して戦いは続きました。
1944年6月6日、連合国軍はフランス北部のノルマンディーへ大規模な上陸作戦を行いました(Dデー)。史上最大の上陸作戦とされ、連合国軍は橋頭堡(きょうとうほ)を築いてパリを解放し、ドイツ本土へ迫ります。東部戦線でもソ連軍の大攻勢が進み、1945年初めにはソ連軍がベルリンの目前に達しました。1945年2月にはヤルタ会談が開かれ、ローズヴェルト、チャーチル、スターリンが戦後の処理とソ連の対日参戦について話し合います。1945年4月末、ベルリンは陥落し、ヒトラーは自殺しました。5月8日、ドイツは無条件降伏し、ヨーロッパの戦争は終わりました。
占領下のヨーロッパ各地では、レジスタンス(抵抗運動)が続きました。フランスのレジスタンス、ユーゴスラヴィアのパルチザン、ポーランドの国内軍など、形態はさまざまでしたが、占領への抵抗は戦争の重要な一面でした。1944年のワルシャワ蜂起のように、大きな犠牲を伴った戦いもありました。戦後のヨーロッパ諸国の政治は、この抵抗運動の記憶に強く影響を受けます。
太平洋戦争とアジアの戦場
アジアと太平洋では、戦争はさらに早くから始まっていたと見ることができます。1937年の日中戦争の開始を第二次世界大戦の起点の一つとする見方は、多くの研究者に共有されます。中国の戦場では、日本軍が沿岸部と主要都市を占領しましたが、広大な内陸を制圧することはできず、国民政府と共産党の軍が抵抗を続けました。共産党は抗日根拠地を広げ、ゲリラ戦を展開します。中国の犠牲者は軍民合わせて1000万人を大きく超えると推計されますが、正確な数については幅のある議論が続いています。
1941年7月、日本が南部仏領インドシナへ進駐しますと、アメリカは対日石油輸出の全面禁止で応じました。交渉が行き詰まるなか、日本は対米開戦を決意します。1941年12月8日(アメリカ時間では12月7日)、日本海軍はハワイの真珠湾(パールハーバー)を攻撃し、太平洋戦争が始まりました。同時に日本軍はマレー半島やフィリピンへ進攻し、短期間で東南アジアの広い地域を占領します。シンガポールの陥落(1942年2月)は、イギリスのアジア支配の威信を大きく傷つけました。日本は「大東亜共栄圏」を掲げましたが、占領地では資源の収奪や強制労働、住民への暴力が行われ、各地で抵抗運動が起きました。アジアの解放という理念と占領の現実のあいだの落差は、戦後のアジア諸国と日本の関係に長く影響を与えました。
戦局の転機は1942年6月のミッドウェー海戦でした。日本海軍は主力空母4隻を失い、太平洋の主導権はアメリカへ移ります。アメリカは物量の優位を背景に、島伝いに日本へ迫る作戦を進めました。ガダルカナル島の戦い(1942〜43年)をはじめ、激しい戦闘が各地で繰り返されます。1944年にはマリアナ諸島が陥落し、日本本土への空襲が本格化しました。1945年3月10日の東京大空襲では、一夜にして約10万人が亡くなったと推計されます。沖縄戦(1945年4〜6月)では、地上戦に住民が巻き込まれ、多くの県民が命を落としました。日本軍の特攻作戦のように、若い兵士の命を前提とする戦法が用いられたことも、この戦争の悲劇の一つです。
1945年7月、連合国はポツダム宣言を発表し、日本に無条件降伏を求めました。日本政府の対応が定まらないなか、8月6日に広島、8月9日に長崎へ原子爆弾が投下されます。原爆による死者数については、1945年末までの死者として広島で約14万人、長崎で約7万人という推計が広く用いられますが、数え方によって幅があります。8月8日にはソ連が日ソ中立条約を破って対日参戦し、満洲へ侵攻しました。8月14日に日本はポツダム宣言の受諾を決め、8月15日、昭和天皇の放送(玉音放送)によって国民に知らされます。9月2日、戦艦ミズーリの艦上で降伏文書の調印が行われ、第二次世界大戦は正式に終わりました。原爆投下の是非や、戦争終結への影響については、今も国際的な議論が続いています。
この戦争全体の死者数は、軍人約2100万から2500万人、民間人約5000万から5500万人、合計で約7000万から8500万人という推計が広く示されます。当時の世界人口の約3パーセントにあたる規模です。ソ連の死者は約2400万から2700万人、中国は約1500万から2000万人と推計され、この二国で犠牲の大きな部分を占めます。ドイツ、ポーランド、日本をはじめ、各国に甚大な被害が及びました。これらの数字はすべて推計の幅を含むもので、正確な総数は今後も確定しないと見られます。民間人の死者が軍人を大きく上回ったことが、この戦争の大きな特徴でした。
戦後の課題 - 新しい秩序への出発
第二次世界大戦は、世界の姿を根本から変えました。1945年6月、サンフランシスコ会議で国際連合憲章が調印され、10月に国際連合(国連)が発足します。国際連盟の反省を踏まえ、安全保障理事会に大国の拒否権を与えて参加を確保し、平和維持の仕組みが強化されました。ブレトン=ウッズ体制のもとでは、国際通貨基金(IMF)と国際復興開発銀行(世界銀行)が設立され、戦後の経済秩序の枠組みが作られます。
戦争犯罪の裁きも新しい課題でした。ドイツではニュルンベルク裁判、日本では極東国際軍事裁判(東京裁判)が開かれ、「平和に対する罪」や「人道に対する罪」という概念のもとで指導者が裁かれました。これらの裁判については、国際法の発展として評価する見方と、勝者による裁きという批判的な見方があり、今も議論が続きます。ナチスの迫害を生き延びたユダヤ人の国家建設の動きは、1948年のイスラエル建国へつながり、中東の新たな対立の起点にもなりました。
大戦の勝者であったアメリカとソ連は、やがて冷戦と呼ばれる対立へ入ります。ヨーロッパは東西に分断され、アジアでは中国の内戦が再開されました。植民地の独立運動は戦後一気に加速し、アジアとアフリカの地図は次の20年で大きく変わります。日本は連合国の占領のもとで民主化と改革を進め、新しい憲法のもとで再出発しました。二つの世界大戦の時代は、破壊の時代でした。同時に、国際連合、人権の普遍化、福祉国家、植民地の独立といった、現代世界につながる仕組みの出発点でもありました。その歩みは、第15章で扱います。
ホロコーストの過程
ホロコーストは、一挙に行われたのではなく、段階を追って激化しました。1933年の政権獲得後、ユダヤ人への差別は法律と行政の措置として積み重ねられます。1935年のニュルンベルク法は、ユダヤ人の定義と市民権の剥奪を定めました。1938年11月の水晶の夜では、全国でシナゴーグ(ユダヤ教の礼拝所)が焼かれ、商店が破壊され、多くのユダヤ人が収容所へ送られました。戦争が始まりますと、ポーランドの占領地にゲットーが作られ、ユダヤ人は狭い地区に閉じ込められて飢餓と病気に苦しみました。
1941年の独ソ戦の開始とともに、東ヨーロッパではアインザッツグルッペンと呼ばれる部隊による大量の銃殺が始まります。キエフ近郊のバビ・ヤールでは、1941年9月の2日間で約3万4000人のユダヤ人が殺害されたと記録されます。1942年1月のヴァンゼー会議では、ヨーロッパのユダヤ人の移送と殺害の調整が官僚のあいだで確認されました。アウシュヴィッツをはじめとする絶滅収容所では、ガス室による大量殺害が行われます。アウシュヴィッツの犠牲者は約110万人と推計され、その大半がユダヤ人でした。殺害は、鉄道の輸送計画と官僚組織の分業によって運営される、国家的な事業の形を取りました。
被害の規模は、ユダヤ人約600万人に加えて、ロマの人々(推計には幅がありますが数十万人規模)、ポーランド人とソ連の市民、捕虜、障害者、同性愛者、政治的反対者などに及びます。被害者の正確な数については今も研究が続いています。ホロコーストの記憶は、戦後の国際法(ジェノサイド条約、1948年)と人権思想の発展に大きな影響を与えました。同時に、なぜ多くの人々が加害と傍観に回ったのかという問いは、今も各国の教育と社会で問い続けられています。加害の責任のあり方については、命令を下した指導者だけでなく、実行に関わった官僚組織と、各地の協力者の役割が研究によって明らかにされてきました。
戦争犯罪と占領地の実態
枢軸国の占領地では、さまざまな戦争犯罪が行われました。ドイツの占領下の東ヨーロッパでは、飢餓計画と呼ばれる食料の収奪の方針のもとで、多くの市民が飢えに苦しみました。ソ連軍の捕虜は、国際法の保護が及ばないまま、数百万人規模の死者が出たと推計されます。日本軍の占領地でも、住民への暴力、強制労働、捕虜の虐待が行われました。中国では、細菌兵器の開発と使用に関わった部隊(731部隊)の存在が戦後に明らかになり、その実態の解明は今も続いています。シンガポールやマレー半島、フィリピン、インドネシアなど各地の占領の記録は、被害の多様さを示します。
連合国の側でも、戦争の進め方への批判は存在します。都市への無差別爆撃の是非、カティンの森事件(ソ連によるポーランド人将校の殺害、1940年)など、勝者の側の行為も歴史の検証の対象です。戦争犯罪をどう裁き、どう記憶するかは、戦後の国際社会の大きな課題になりました。ニュルンベルク裁判と東京裁判の後、国際人道法は1949年のジュネーヴ諸条約へ発展し、文民の保護の原則が強化されます。戦争の悲惨への反省が、法の形を取る過程でした。
大西洋の戦いと地中海の戦線
大西洋では、ドイツの潜水艦(Uボート)と連合国の輸送船団の戦いが長く続きました。Uボートの群狼(ぐんろう)戦法はイギリスへの補給を脅かし、1942年には船舶の被害が頂点に達します。連合国は護送船団の強化、航空機による哨戒(しょうかい)、暗号解読の成果を組み合わせて対抗し、1943年半ばに戦況は連合国優位へ傾きました。この戦いは目立たないながらも、イギリスの戦争継続とソ連への援助物資の輸送を支える生命線の戦いでした。
地中海と北アフリカでは、イタリア軍とドイツのアフリカ軍団が、イギリス軍と戦いました。ロンメル将軍の率いるドイツ軍は一進一退の攻防を繰り広げましたが、補給の限界がその進撃を止めます。1942年10月から11月のエル・アラメインの戦いでイギリス軍が勝利し、同じ11月にアメリカ軍とイギリス軍がモロッコとアルジェリアへ上陸しました(トーチ作戦)。挟撃された枢軸軍は1943年5月にチュニジアで降伏します。北アフリカの確保は、連合国の地中海の制海権を固め、イタリア上陸への道を開きました。
東部戦線の経過
独ソ戦の規模は、あらゆる面で突出していました。戦線はバルト海から黒海まで2000キロメートルを超え、動員された兵士の数は双方合わせて数千万人規模に達します。1941年冬、モスクワの防衛に成功したソ連軍は反撃に移りましたが、1942年にはドイツ軍が南方へ攻勢をかけ、コーカサスの油田とスターリングラードを目指しました。スターリングラードの攻防は、都市の廃墟をめぐる凄惨(せいさん)な戦いとなり、1943年2月、包囲されたドイツ第6軍は降伏します。この戦いの死傷者の規模は、双方合わせて100万人を超えると推計されます。
1943年夏のクルスクの戦いは、史上最大級の戦車戦として知られます。ドイツ軍の攻勢が失敗に終わった後、ソ連軍はドニエプル川を渡ってウクライナを解放し、1944年にはバグラチオン作戦でベラルーシのドイツ軍を壊滅させました。ソ連軍の進撃はワルシャワの目前に達し、バルカン諸国は次々に枢軸から離脱します。1945年1月のソ連軍の大攻勢は、ポーランドを横断してドイツ本土へ入り、4月にはベルリンを包囲しました。ベルリンの戦いでは市民を含む多くの犠牲者が出ました。東部戦線の死者は、第二次世界大戦全体の犠牲の中でも最大の部分を占めます。ソ連の軍人の死者は約870万人という推計がよく用いられますが、これにも幅があります。
独ソ戦の背後では、パルチザンの活動が広がりました。ベラルーシとウクライナの森林地帯を拠点とするパルチザンは、ドイツ軍の補給線を脅かし続けます。一方で、占領地の住民の中には、ドイツに協力する者、ソ連への抵抗を続ける者もおり、戦後の記憶は国ごとに複雑なものになりました。バルト三国やウクライナ西部では、ソ連とドイツの双方の占領を経験した歴史が、今も政治的な議論の対象です。
太平洋の島々の戦いと中国戦線
太平洋では、アメリカ軍の反攻が島伝いに進みました。1943年以降、ギルバート諸島のタラワ、マリアナ諸島のサイパンとテニアン、グアム、硫黄島、沖縄と、戦いは日本本土へ近づいていきます。サイパンの戦い(1944年)では、日本の住民を含む多くの民間人が犠牲になりました。硫黄島の戦い(1945年2〜3月)と沖縄戦は、戦争末期の戦闘の激しさを象徴します。フィリピンでは1944年にアメリカ軍がレイテ島へ上陸し、日本軍との激戦が続きました。マニラの戦い(1945年)では市街戦により多数のフィリピン市民が犠牲になりました。その数については10万人規模という推計もあります。
中国戦線では、1944年に日本軍が大陸打通作戦を行い、華北から華南、インドシナへつながる陸路の確保を図りました。作戦は一時的に成功しましたが、中国の抵抗は続き、日本の国力の消耗は深まります。ビルマ(ミャンマー)戦線では、日本軍のインパール作戦(1944年)が補給の失敗により大きな犠牲を出して終わりました。インド国民軍(INA)の活動と結びついたこの作戦は、インドの民族運動の歴史にも関わります。中国とビルマの戦場は、欧米の戦争の記憶では周縁に置かれがちですが、アジアの戦争の中心はまさにこれらの地域にありました。
日本の敗戦が近づく中で、連合国の首脳外交も進みました。1943年のカイロ会談では米英中の首脳が日本の処理方針を話し合い、同年のテヘラン会談では米英ソの首脳が初めて一堂に会しました。1945年2月のヤルタ会談では、ドイツの分割方針と国際連合の枠組み、ソ連の対日参戦の密約が決められます。ヤルタ体制という言葉は、戦後の米ソを中心とする秩序を指して使われますが、その実態については、会談の合意そのものよりも戦場の現実が戦後秩序を決めたという見方が有力です。戦争の終わり方の細部が、その後の数十年の世界を規定しました。