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ヴェルサイユ体制下の欧米とは?ネップとアメリカの孤立主義をわかりやすく解説 わかりやすい世界史講座69 |
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著作名:
レキシントン
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株価は1920年代後半に急騰し、多くの市民が株式投資に熱中します。投機の熱狂は実体経済の成長を上回る速さで膨らみ、バブルの様相を呈していました。1929年10月24日の「暗黒の木曜日」、続く10月29日の「暗黒の火曜日」にニューヨーク証券取引所で株価が暴落します。これが世界恐慌の幕開けでした。アメリカの繁栄に依存していた1920年代の国際秩序は、その土台から揺らぎ始めます。恐慌の拡大と各国の対応については、第4節で詳しく扱います。
理解のポイント
- ヴェルサイユ体制とワシントン体制が戦後の国際秩序の枠組みを作りましたが、アメリカの不参加やドイツの不満など、弱さを抱えていました。
- 1920年代後半の「相対的安定」は、アメリカの好景気と資本に支えられた、もろい安定でした。
- 民主化が進む一方で、イタリアのファシズムをはじめ、権威主義的な政権も広がりました。
- ソ連ではスターリンのもとで五か年計画と集団化が進み、工業化と引き換えに大きな犠牲が出ました。
- アメリカの大衆消費社会の繁栄の陰で、格差や農業不振、投機の過熱が進んでいました。
新経済政策の時代のソ連では、経済の回復とともに社会に一定の緩みが生まれました。私的な商売に携わるネップマンと呼ばれる人々が現れ、都市の消費文化も芽生えます。文化の面では、映画が新しいメディアとして重視されました。エイゼンシュテインの『戦艦ポチョムキン』(1925年)は、モンタージュの手法で世界中の映画に影響を与えた作品です。アヴァンギャルドの芸術家たちは、革命の新しい文化を作ろうとしました。しかし、スターリンの時代に入りますと、文化への統制が強まり、社会主義リアリズムが公式の基準になりました。実験の時代は短く終わり、多くの芸術家が沈黙と順応を強いられます。
教育と科学の面では、識字率の向上と技術者の育成が進みました。女性の高等教育への進学も広がります。一方で、1930年代の粛清は学問の世界にも及び、遺伝学の分野ではルイセンコ学説の台頭が科学の発展を歪めました。ソ連の社会の変容は、近代化の達成と自由の抑圧が同居する姿でした。この二面性は、ソ連という国家を評価するうえで今も中心的な論点です。戦間期のソ連を学ぶことは、社会主義の実験の全体像を考える入口です。
第2節は欧米が中心でしたが、この時期のアジアの動きも重要です。中国では、国民政府の南京の十年(1927〜37年)と呼ばれる時期に、鉄道と道路の整備、通貨の統一(1935年の幣制改革)、教育の普及が進められました。しかし、日本の進出と共産党との内戦が、その発展を妨げます。1931年の満洲事変、1932年の第一次上海事変、1933年の熱河(ねっか)作戦と塘沽(とうこ)停戦協定、1935年の華北分離工作と、中国北部の情勢は段階的に悪化しました。中国の世論は抗日で結束を強め、1935年12月には学生の一二・九運動が起きます。日本の大陸政策と中国の民族意識の高まりは、1937年の全面戦争へ向かって衝突のコースを進んでいました。
日本とソ連の関係も緊張を孕(はら)んでいました。満洲をめぐる両国の対立は、1938年の張鼓峰事件、1939年のノモンハン事件という国境紛争に結実します。ノモンハンでの敗北は、日本の陸軍の北進論を後退させ、南進論への傾斜を強める一因になりました。1941年4月には日ソ中立条約が結ばれ、日本は南方への進出に集中する条件を整えます。この条約は、1945年8月にソ連が参戦したことで破られました。アジアの戦間期の国際関係は、ヨーロッパの動きと連動しながら、戦争への坂道を形作っていたのです。
東ヨーロッパの新しい国々は、ドイツとソ連のあいだで安全の確保に苦心しました。フランスは、ポーランド、チェコスロヴァキア、ルーマニア、ユーゴスラヴィアとの同盟を結び、ドイツの東への進出を抑える体制を築こうとしました。チェコスロヴァキア、ルーマニア、ユーゴスラヴィアの三国は小同盟を結び、ハンガリーの修正主義への対抗を軸に協力します。しかし、この体制はドイツの大国としての力の回復の前に弱いものでした。ロカルノ条約がドイツの東部国境を対象に含まなかったことは、東ヨーロッパの国々に不安を残しました。ドイツとポーランドの国境(ポーランド回廊とダンツィヒの問題)は、戦間期を通じて火種であり続け、1939年の開戦の直接の争点になりました。
バルカン半島では、1934年にバルカン協商(ユーゴスラヴィア、ルーマニア、ギリシア、トルコ)が結ばれ、現状の維持を目指す協力が試みられました。バルト三国も協商を結びましたが、小国の協力は大国の圧力を跳ね返す力にはなりませんでした。1930年代の後半、ドイツの経済的な影響力がバルカンと東ヨーロッパに広がりますと、これらの国々の外交の選択肢は狭まっていきました。小国の安全保障の困難は、集団安全保障の理想と現実の距離を示す事例です。この問題意識は、第二次世界大戦後の地域同盟の設計にも影響を与えました。
1920年代のアメリカは、国際連盟には参加しなかったものの、国際政治に無関心だったわけではありません。ワシントン会議の主催、海軍軍縮の推進、不戦条約の提唱、ドーズ案とヤング案を通じた賠償問題への関与など、アメリカの外交は経済と軍縮の面で活発でした。ラテンアメリカでは、ハイチとニカラグアへの軍事介入が続いた一方で、1930年代には善隣政策への転換が進みます。孤立主義という言葉は、ヨーロッパの政治的な同盟への不参加を指す面が強く、アメリカの世界への関与そのものの否定ではありませんでした。
しかし、恐慌の時代に入りますと、アメリカの関心は内向きになりました。1930年代半ばの中立法は、交戦国への武器の輸出を禁じ、戦争への巻き込まれを避けようとする世論を反映しました。1937年に日本が中国への侵攻を本格化させたときも、アメリカの対応は制裁に慎重でした。ローズヴェルトの「隔離演説」(1937年)は侵略国への警戒を訴えましたが、国内の反発を受けて具体策にはつながりませんでした。アメリカの政策の転換は、ヨーロッパでの戦争の開始と、イギリスの危機の深まりを待たなければなりませんでした。アメリカの参戦への道のりは、第二次世界大戦の進路を決める最大の変数の一つでした。
ヴェルサイユ体制から外れたドイツとソ連は、互いに接近しました。1922年のラパロ条約で両国は国交を回復し、請求権を放棄し合います。ドイツ軍がソ連国内で秘密裏に訓練を行ったことも、後に明らかになりました。ドイツ外相シュトレーゼマンは、西側との協調(履行政策)と東方との関係の維持を両立させようとしました。1926年、ドイツは国際連盟に加盟し、常任理事国になりました。ソ連は1934年に国際連盟へ加盟します。両国の軌跡は対照的でしたが、1930年代の危機の中で、両国とも体制への挑戦者へと変わっていきます。
ソ連の外交は、コミンテルンを通じた革命の輸出と、国家としての安全保障の追求という二つの顔を持っていました。1930年代半ば、ナチスの脅威が高まりますと、ソ連はフランスやチェコスロヴァキアと相互援助条約を結び、集団安全保障を訴える外交へ傾きます。外相リトヴィノフのこの路線は、ミュンヘン会談でのソ連の排除と英仏への不信の中で行き詰まり、1939年の独ソ不可侵条約への転換につながりました。独ソ提携の評価については、防衛のためのやむを得ない選択だったという見方と、東ヨーロッパの分割を伴う積極的な取引だったという見方が対立します。秘密議定書の存在は、ソ連の崩壊の過程で公式に認められました。
二つの大戦のあいだの時期は、難民の時代の始まりでもありました。ロシア革命と内戦からは、100万人を超える人々が国外へ逃れました。オスマン帝国の解体とギリシア・トルコ戦争(1919〜22年)の後には、ローザンヌ条約に基づく住民交換が行われ、ギリシア側からトルコ側へ、トルコ側からギリシア側へ、合わせて150万人規模の人々が宗教を基準に強制的に移住させられました。国家の均質化を目的とするこの移住は、多くの人々の生活を破壊しましたが、当時の国際社会はこれを平和の手段として承認しました。住民交換の前例は、その後の国境と民族の問題の処理に影を落とします。
1930年代には、ナチスの迫害を逃れるユダヤ人の難民が増えました。しかし、各国の移民制限がその受け入れを阻みます。1938年のエヴィアン会議でも、受け入れの拡大は実現しませんでした。1939年には、ユダヤ人難民を乗せたセントルイス号がキューバとアメリカに上陸を拒まれ、ヨーロッパへ戻される出来事が起きました。難民への扉の閉ざされ方は、迫害の激化と結びついていました。戦後、難民の保護は国際的な制度(1951年の難民条約)として整えられていきます。戦間期の経験は、その制度の必要性を痛感させた歴史でした。
国際法の面でも、戦間期には重要な発展がありました。不戦条約の署名、国際司法裁判所(常設国際司法裁判所、1921年設置)の活動、少数民族の保護の条約体系など、戦争の防止と権利の保護を目指す仕組みが積み重ねられました。これらの仕組みは1930年代の危機を止めることはできませんでしたが、その蓄積は国際連合の時代に引き継がれました。戦間期を失敗の時代としてのみ見る見方は、こうした制度の系譜を見落とすことにつながります。
戦間期のヨーロッパでは、労働組合と社会民主主義政党が政治の重要な担い手になりました。ドイツ社会民主党はヴァイマル共和国の中心勢力として、社会政策の整備を進めます。イギリス労働党は政権を担うまでに成長し、1945年には戦後の福祉国家を作る政権を樹立します。北欧の社会民主党は、農民との協力(赤と緑の連合)を通じて安定した政権基盤を築き、恐慌期にも民主主義を守りました。この北欧の経験は、民主主義が危機を乗り切る条件を考えるうえで重要な比較の材料です。
一方で、共産党との分裂は労働運動の力を割りました。コミンテルンは1928年以降、社会民主主義を主な敵とみなす方針(社会ファシズム論)を取った時期があり、ドイツではナチスの台頭を前に左翼の協力が実現しませんでした。1934年以降、コミンテルンは方針を転換して反ファシズムの人民戦線を呼びかけます。この転換はフランスとスペインの人民戦線につながりましたが、ソ連の大粛清と1939年の独ソ不可侵条約は、共産党への信頼を大きく傷つけました。労働運動の分裂と協力の歴史は、戦間期の政治の帰結を左右した大きな要素です。
日本では、第一次世界大戦後の時期に政党政治が発展しました。1918年に原敬(はらたかし)が本格的な政党内閣を組織し、1924年以降は政友会と憲政会(後の民政党)の二大政党が交代で政権を担う時代が続きます。1925年には男子普通選挙法が成立し、同じ年に治安維持法も制定されました。普通選挙の拡大と思想統制の強化が同時に進んだ点に、この時代の日本の特徴があります。関東大震災(1923年)の復興、都市化の進展、ラジオ放送の開始(1925年)など、社会の近代化も進みました。モダンガールに象徴される都市の大衆文化が花開く一方で、農村との格差は広がっていきます。
1930年代に入りますと、恐慌と満洲事変を背景に政党政治は後退しました。軍部の政治への関与が強まり、1932年の五・一五事件を境に政党内閣は終わります。日本は国際連盟を脱退し(1935年発効)、ワシントン体制の枠組みから離れていきました。日本の戦間期は、協調外交と政党政治の発展の時期であり、同時にその足場が崩れていく過程でもありました。この二面性は、世界恐慌と国際環境の変化の中で、日本の進路がどのように狭まっていったかを考える材料です。
ヴァイマル共和国の時代のドイツは、政治の不安定さとは対照的に、文化の花開いた時代でした。建築とデザインの学校バウハウスは、機能的で合理的な造形を追求し、世界中のデザインに影響を与えました。映画では『カリガリ博士』に代表される表現主義の作品が生まれ、フリッツ・ラングの『メトロポリス』(1927年)は未来都市の映像表現の古典になりました。演劇ではブレヒトが新しい演劇の方法を切り開き、音楽ではシェーンベルクらの十二音技法が実験されました。ベルリンの夜の文化は自由な空気で知られましたが、その自由はナチスの権力獲得とともに失われ、多くの芸術家と学者が亡命を余儀なくされます。亡命した知識人の受け入れは、アメリカの学問と文化の発展に大きな役割を果たしました。
フランスでは、パリが世界の芸術の中心であり続け、ピカソをはじめとする各国の芸術家が集いました。シュルレアリスムの運動は、無意識の世界を表現の対象に広げます。イギリスでは、ヴァージニア・ウルフやジェイムズ・ジョイスの実験的な小説が文学の形を変えました。これらの文化の動きは、戦争の経験と都市化の進展を背景に持ちます。文化の革新と政治の危機が並走したことが、1920年代という時代の二重の顔でした。
1920年代のアメリカでは、社会の構成も変わっていきました。第一次世界大戦の時期から、南部の黒人が北部の工業都市へ移住する大きな移動(グレート・マイグレーション)が続き、ニューヨークのハーレムは黒人文化の中心になりました。ジャズの流行とハーレム・ルネサンスと呼ばれる文芸運動が、黒人の文化的な自己表現を広げます。一方で、人種差別は根強く、リンチ(私刑)のような暴力も続きました。1924年の移民法による制限は、移民の国アメリカの門戸を狭める転換でした。ヨーロッパからの移民にも国別の枠が設けられ、アジア系は排除されました。
都市化の進展は、郊外の拡大と自動車社会の到来をもたらしました。ラジオと映画の普及は、地域を越えた共通の文化体験を作ります。女性の社会進出と消費文化の広がりは、伝統的な価値観との摩擦も生み、禁酒法のような道徳的な規制の試みにつながりました。1925年のスコープス裁判(進化論裁判)は、科学と宗教の対立を象徴する事件として注目を集めます。繁栄の時代のアメリカは、自信と不安の混じり合った社会でした。その自信は、1929年の暴落で大きく揺らぐことになりました。
国際連盟は、失敗した組織としてだけ語られることが多いですが、その活動は多岐にわたりました。紛争の調停では、オーランド諸島の帰属問題(1921年)やモスル問題など、いくつかの事例で解決に貢献しました。難民の支援では、ナンセンの主導で難民の身分証明書(ナンセン・パスポート)が作られ、ロシア革命とトルコの戦争から逃れた人々の移動を支えました。保健機関は感染症の対策と情報の共有を進め、後の世界保健機関(WHO)の前身になりました。奴隷制の廃止や麻薬の取引の規制、労働条件の改善を目指す国際労働機関(ILO)の活動も、連盟と結びついた仕事でした。
連盟の限界は、大国の利害がぶつかる大きな紛争にありました。満洲事変(1931年)とエチオピア戦争(1935年)、スペイン内戦への対応で連盟は無力を露呈します。アメリカの不参加、加盟国の離脱(日本、ドイツ、イタリアが相次いで脱退しました)、制裁の不徹底が重なり、1930年代の連盟は形骸化していきました。それでも、国際機関を通じて問題を解決するという発想そのものは、国際連合へ引き継がれました。連盟の経験は、国際連合の安全保障理事会の設計に、拒否権という形で大国の参加を確保する工夫として生かされたのです。
戦間期は思想の時代でもありました。戦争の惨禍への反省から、文明の危機を論じる著作が相次ぎます。シュペングラーの『西洋の没落』は戦後のヨーロッパで広く読まれました。フロイトの精神分析は文化の理解に影響を与え、フランクフルト学派の社会研究は資本主義と大衆文化への批判を深めます。経済学では、ケインズが『一般理論』(1936年)で有効需要の考え方を示し、恐慌への政府の介入に理論的な根拠を与えました。この理論は戦後の各国の経済政策の基礎になりました。
自然科学も大きく進みました。量子力学の成立、抗生物質の発見への道、航空技術の発達がこの時期に進みます。大衆の科学への関心も高まり、万国博覧会は技術の未来を展示する場であり続けました。1937年のパリ万国博覧会では、ナチス・ドイツ館とソ連館が向かい合い、ピカソの「ゲルニカ」がスペイン館に展示されました。体制の宣伝と芸術の抵抗が同じ空間に並んだ光景は、戦間期の世界の縮図でした。思想と文化の動きは、政治の対立と無縁ではいられなかったのです。
ヴェルサイユ体制の経済的な土台には、賠償と戦債の複雑な網がありました。ドイツの賠償総額は1921年に1320億金マルクと定められましたが、実際の支払い能力をめぐって論争が続きました。経済学者ケインズは講和直後に『平和の経済的帰結』を著し、過大な賠償がヨーロッパ経済の復興を妨げると警告しました。この警告は大きな反響を呼び、賠償問題への見方に影響を与えます。一方で、実際にドイツが支払った額は当初要求された額よりかなり少なかったことや、賠償そのものよりもその政治的な象徴性が問題だったとする研究もあります。
1924年のドーズ案は、アメリカの資本をドイツへ導入し、ドイツが賠償を支払い、その賠償で英仏がアメリカへの戦債を返すという循環を作りました。1929年のヤング案では賠償総額が減額され、支払い期間が定められましたが、世界恐慌の到来でこの仕組みは崩れます。1931年のフーヴァー・モラトリアム(支払い猶予)を経て、1932年のローザンヌ会議で賠償は事実上終わりました。賠償と戦債の問題は、戦間期の国際経済の不安定さの象徴でした。経済の問題が政治の問題へ直結する構造は、世界恐慌の衝撃を増幅させる下地にもなりました。
イギリスでは、戦後の復興の遅れと産業の衰退が課題になりました。炭鉱業の不況は1926年のゼネラル・ストライキを引き起こします。労働党政権と保守党政権が交代する中で、金本位制への復帰(1925年)とその放棄(1931年)が経済政策の転機になりました。アイルランドでは、1919年から1921年の独立戦争を経てアイルランド自由国が成立し、北アイルランドはイギリスに残りました。インドをはじめとする植民地の運動への対応も、イギリス政治の重い課題であり続けます。
フランスでは、戦災地の復興とドイツへの警戒が政治の中心でした。賠償の受け取りに期待した財政は思うように立て直せず、フラン(通貨)の下落が政治不安を招きます。1920年代半ばにポワンカレ政権が財政の安定に成功しましたが、政党の分立と内閣の短命はフランス政治の特徴であり続けました。1930年代に入ると恐慌とファシズムの台頭が重なり、1934年の暴動事件を経て、左翼の結集としての人民戦線が成立します。フランスの戦間期は、勝利国でありながら安全保障への不安を抱え続けた時代でした。マジノ線の建設に象徴される防衛への傾斜は、その不安の表れです。
イギリスとフランスの植民地帝国は、第一次世界大戦の後に最大の広がりに達しました。旧ドイツ植民地とオスマン領が委任統治として加わったためです。しかし、その支配の正統性は揺らぎ始めていました。インド、エジプト、インドシナ、アルジェリアなど各地の運動に加えて、宗主国の内部でも植民地支配への批判が現れます。植民地の兵士と労働者の戦時動員は、戦後の権利要求の根拠になりました。植民地の経済は、ゴム、錫(すず)、綿花などの一次産品の輸出に依存する構造が強まり、世界恐慌の価格暴落に直撃されます。植民地の人々の苦しみは、1930年代の運動の激化を準備しました。
オランダやベルギー、ポルトガル、スペインの植民地でも、戦間期に支配の再編が進みました。ベルギー領コンゴでは強制労働の実態が国際的な批判を浴びた歴史があり、戦間期にも資源開発の圧力は続きます。植民地支配の歴史をどう記録し、どう教えるかは、今日のヨーロッパ諸国でも議論が続くテーマです。博物館の展示や記念碑をめぐる論争は、その一端を示します。
二つの大戦のあいだの時期に、人々の日常生活も変わっていきました。女性の服装と髪型は活動的なものへ変わり、都市では職業を持つ女性が増えます。避妊と家族計画の議論が公の場に現れ、出生率は多くの国で低下しました。義務教育の普及が進み、中等教育への進学も広がります。社会保障では、イギリスで失業保険の整備が進み、ドイツのヴァイマル共和国でも社会政策の拡充が図られました。住宅政策では、ウィーンの市営住宅のような大規模な公営住宅の建設が注目を集めます。
これらの変化は、戦争の惨禍への反省と、新しい社会への期待を反映していました。しかし、1930年代の恐慌と戦争への回帰は、多くの試みを中断させます。戦間期の社会改革の経験は、第二次世界大戦後の福祉国家の建設に引き継がれました。戦間期を「失敗した20年」としてだけ見るのではなく、現代の社会の原型が試された時代として見る視点も大切です。
1920年代は軍縮の時代でもありました。ワシントン会議に続いて、1930年にはロンドン海軍軍縮会議が開かれ、補助艦の保有にも制限が加えられます。日本では浜口雄幸(はまぐちおさち)内閣が軍縮条約を結びましたが、統帥権(とうすいけん)の干犯問題として海軍の一部と野党が反発し、浜口首相は狙撃されて重傷を負い、後に亡くなりました。軍縮をめぐる対立は、日本の政党政治の弱体化を進める一因でした。1935年から1936年の第二次ロンドン会議では、日本は総トン数の平等を求めて会議を脱退し、軍縮の時代は終わります。列強の軍備競争は再び加速し、世界は戦争への坂道を下り始めていました。
陸軍の軍縮や戦争そのものの禁止を目指す動きもありました。不戦条約(1928年)は、国際紛争を解決する手段としての戦争を放棄する約束でしたが、違反への制裁の仕組みを持ちませんでした。ジュネーヴでは国際連盟のもとで一般軍縮会議(1932〜34年)が開かれましたが、ドイツの平等要求とフランスの安全保障要求がぶつかり、成果なく終わります。平和への願いと安全保障への不安の板挟みが、軍縮の限界を形作っていました。
理解のポイント
- ヴェルサイユ体制とワシントン体制が戦後の国際秩序の枠組みを作りましたが、アメリカの不参加やドイツの不満など、弱さを抱えていました。
- 1920年代後半の「相対的安定」は、アメリカの好景気と資本に支えられた、もろい安定でした。
- 民主化が進む一方で、イタリアのファシズムをはじめ、権威主義的な政権も広がりました。
- ソ連ではスターリンのもとで五か年計画と集団化が進み、工業化と引き換えに大きな犠牲が出ました。
- アメリカの大衆消費社会の繁栄の陰で、格差や農業不振、投機の過熱が進んでいました。
ネップ期のソ連社会と映画の力
新経済政策の時代のソ連では、経済の回復とともに社会に一定の緩みが生まれました。私的な商売に携わるネップマンと呼ばれる人々が現れ、都市の消費文化も芽生えます。文化の面では、映画が新しいメディアとして重視されました。エイゼンシュテインの『戦艦ポチョムキン』(1925年)は、モンタージュの手法で世界中の映画に影響を与えた作品です。アヴァンギャルドの芸術家たちは、革命の新しい文化を作ろうとしました。しかし、スターリンの時代に入りますと、文化への統制が強まり、社会主義リアリズムが公式の基準になりました。実験の時代は短く終わり、多くの芸術家が沈黙と順応を強いられます。
教育と科学の面では、識字率の向上と技術者の育成が進みました。女性の高等教育への進学も広がります。一方で、1930年代の粛清は学問の世界にも及び、遺伝学の分野ではルイセンコ学説の台頭が科学の発展を歪めました。ソ連の社会の変容は、近代化の達成と自由の抑圧が同居する姿でした。この二面性は、ソ連という国家を評価するうえで今も中心的な論点です。戦間期のソ連を学ぶことは、社会主義の実験の全体像を考える入口です。
戦間期の中国と日本の関係の整理
第2節は欧米が中心でしたが、この時期のアジアの動きも重要です。中国では、国民政府の南京の十年(1927〜37年)と呼ばれる時期に、鉄道と道路の整備、通貨の統一(1935年の幣制改革)、教育の普及が進められました。しかし、日本の進出と共産党との内戦が、その発展を妨げます。1931年の満洲事変、1932年の第一次上海事変、1933年の熱河(ねっか)作戦と塘沽(とうこ)停戦協定、1935年の華北分離工作と、中国北部の情勢は段階的に悪化しました。中国の世論は抗日で結束を強め、1935年12月には学生の一二・九運動が起きます。日本の大陸政策と中国の民族意識の高まりは、1937年の全面戦争へ向かって衝突のコースを進んでいました。
日本とソ連の関係も緊張を孕(はら)んでいました。満洲をめぐる両国の対立は、1938年の張鼓峰事件、1939年のノモンハン事件という国境紛争に結実します。ノモンハンでの敗北は、日本の陸軍の北進論を後退させ、南進論への傾斜を強める一因になりました。1941年4月には日ソ中立条約が結ばれ、日本は南方への進出に集中する条件を整えます。この条約は、1945年8月にソ連が参戦したことで破られました。アジアの戦間期の国際関係は、ヨーロッパの動きと連動しながら、戦争への坂道を形作っていたのです。
東ヨーロッパの安全保障の模索
東ヨーロッパの新しい国々は、ドイツとソ連のあいだで安全の確保に苦心しました。フランスは、ポーランド、チェコスロヴァキア、ルーマニア、ユーゴスラヴィアとの同盟を結び、ドイツの東への進出を抑える体制を築こうとしました。チェコスロヴァキア、ルーマニア、ユーゴスラヴィアの三国は小同盟を結び、ハンガリーの修正主義への対抗を軸に協力します。しかし、この体制はドイツの大国としての力の回復の前に弱いものでした。ロカルノ条約がドイツの東部国境を対象に含まなかったことは、東ヨーロッパの国々に不安を残しました。ドイツとポーランドの国境(ポーランド回廊とダンツィヒの問題)は、戦間期を通じて火種であり続け、1939年の開戦の直接の争点になりました。
バルカン半島では、1934年にバルカン協商(ユーゴスラヴィア、ルーマニア、ギリシア、トルコ)が結ばれ、現状の維持を目指す協力が試みられました。バルト三国も協商を結びましたが、小国の協力は大国の圧力を跳ね返す力にはなりませんでした。1930年代の後半、ドイツの経済的な影響力がバルカンと東ヨーロッパに広がりますと、これらの国々の外交の選択肢は狭まっていきました。小国の安全保障の困難は、集団安全保障の理想と現実の距離を示す事例です。この問題意識は、第二次世界大戦後の地域同盟の設計にも影響を与えました。
アメリカの戦間期外交と孤立主義の実像
1920年代のアメリカは、国際連盟には参加しなかったものの、国際政治に無関心だったわけではありません。ワシントン会議の主催、海軍軍縮の推進、不戦条約の提唱、ドーズ案とヤング案を通じた賠償問題への関与など、アメリカの外交は経済と軍縮の面で活発でした。ラテンアメリカでは、ハイチとニカラグアへの軍事介入が続いた一方で、1930年代には善隣政策への転換が進みます。孤立主義という言葉は、ヨーロッパの政治的な同盟への不参加を指す面が強く、アメリカの世界への関与そのものの否定ではありませんでした。
しかし、恐慌の時代に入りますと、アメリカの関心は内向きになりました。1930年代半ばの中立法は、交戦国への武器の輸出を禁じ、戦争への巻き込まれを避けようとする世論を反映しました。1937年に日本が中国への侵攻を本格化させたときも、アメリカの対応は制裁に慎重でした。ローズヴェルトの「隔離演説」(1937年)は侵略国への警戒を訴えましたが、国内の反発を受けて具体策にはつながりませんでした。アメリカの政策の転換は、ヨーロッパでの戦争の開始と、イギリスの危機の深まりを待たなければなりませんでした。アメリカの参戦への道のりは、第二次世界大戦の進路を決める最大の変数の一つでした。
ドイツとソ連の外交 - 体制の外側の動き
ヴェルサイユ体制から外れたドイツとソ連は、互いに接近しました。1922年のラパロ条約で両国は国交を回復し、請求権を放棄し合います。ドイツ軍がソ連国内で秘密裏に訓練を行ったことも、後に明らかになりました。ドイツ外相シュトレーゼマンは、西側との協調(履行政策)と東方との関係の維持を両立させようとしました。1926年、ドイツは国際連盟に加盟し、常任理事国になりました。ソ連は1934年に国際連盟へ加盟します。両国の軌跡は対照的でしたが、1930年代の危機の中で、両国とも体制への挑戦者へと変わっていきます。
ソ連の外交は、コミンテルンを通じた革命の輸出と、国家としての安全保障の追求という二つの顔を持っていました。1930年代半ば、ナチスの脅威が高まりますと、ソ連はフランスやチェコスロヴァキアと相互援助条約を結び、集団安全保障を訴える外交へ傾きます。外相リトヴィノフのこの路線は、ミュンヘン会談でのソ連の排除と英仏への不信の中で行き詰まり、1939年の独ソ不可侵条約への転換につながりました。独ソ提携の評価については、防衛のためのやむを得ない選択だったという見方と、東ヨーロッパの分割を伴う積極的な取引だったという見方が対立します。秘密議定書の存在は、ソ連の崩壊の過程で公式に認められました。
難民の時代の始まり
二つの大戦のあいだの時期は、難民の時代の始まりでもありました。ロシア革命と内戦からは、100万人を超える人々が国外へ逃れました。オスマン帝国の解体とギリシア・トルコ戦争(1919〜22年)の後には、ローザンヌ条約に基づく住民交換が行われ、ギリシア側からトルコ側へ、トルコ側からギリシア側へ、合わせて150万人規模の人々が宗教を基準に強制的に移住させられました。国家の均質化を目的とするこの移住は、多くの人々の生活を破壊しましたが、当時の国際社会はこれを平和の手段として承認しました。住民交換の前例は、その後の国境と民族の問題の処理に影を落とします。
1930年代には、ナチスの迫害を逃れるユダヤ人の難民が増えました。しかし、各国の移民制限がその受け入れを阻みます。1938年のエヴィアン会議でも、受け入れの拡大は実現しませんでした。1939年には、ユダヤ人難民を乗せたセントルイス号がキューバとアメリカに上陸を拒まれ、ヨーロッパへ戻される出来事が起きました。難民への扉の閉ざされ方は、迫害の激化と結びついていました。戦後、難民の保護は国際的な制度(1951年の難民条約)として整えられていきます。戦間期の経験は、その制度の必要性を痛感させた歴史でした。
国際法の面でも、戦間期には重要な発展がありました。不戦条約の署名、国際司法裁判所(常設国際司法裁判所、1921年設置)の活動、少数民族の保護の条約体系など、戦争の防止と権利の保護を目指す仕組みが積み重ねられました。これらの仕組みは1930年代の危機を止めることはできませんでしたが、その蓄積は国際連合の時代に引き継がれました。戦間期を失敗の時代としてのみ見る見方は、こうした制度の系譜を見落とすことにつながります。
労働運動と社会民主主義の戦間期
戦間期のヨーロッパでは、労働組合と社会民主主義政党が政治の重要な担い手になりました。ドイツ社会民主党はヴァイマル共和国の中心勢力として、社会政策の整備を進めます。イギリス労働党は政権を担うまでに成長し、1945年には戦後の福祉国家を作る政権を樹立します。北欧の社会民主党は、農民との協力(赤と緑の連合)を通じて安定した政権基盤を築き、恐慌期にも民主主義を守りました。この北欧の経験は、民主主義が危機を乗り切る条件を考えるうえで重要な比較の材料です。
一方で、共産党との分裂は労働運動の力を割りました。コミンテルンは1928年以降、社会民主主義を主な敵とみなす方針(社会ファシズム論)を取った時期があり、ドイツではナチスの台頭を前に左翼の協力が実現しませんでした。1934年以降、コミンテルンは方針を転換して反ファシズムの人民戦線を呼びかけます。この転換はフランスとスペインの人民戦線につながりましたが、ソ連の大粛清と1939年の独ソ不可侵条約は、共産党への信頼を大きく傷つけました。労働運動の分裂と協力の歴史は、戦間期の政治の帰結を左右した大きな要素です。
戦間期の日本の政治と社会
日本では、第一次世界大戦後の時期に政党政治が発展しました。1918年に原敬(はらたかし)が本格的な政党内閣を組織し、1924年以降は政友会と憲政会(後の民政党)の二大政党が交代で政権を担う時代が続きます。1925年には男子普通選挙法が成立し、同じ年に治安維持法も制定されました。普通選挙の拡大と思想統制の強化が同時に進んだ点に、この時代の日本の特徴があります。関東大震災(1923年)の復興、都市化の進展、ラジオ放送の開始(1925年)など、社会の近代化も進みました。モダンガールに象徴される都市の大衆文化が花開く一方で、農村との格差は広がっていきます。
1930年代に入りますと、恐慌と満洲事変を背景に政党政治は後退しました。軍部の政治への関与が強まり、1932年の五・一五事件を境に政党内閣は終わります。日本は国際連盟を脱退し(1935年発効)、ワシントン体制の枠組みから離れていきました。日本の戦間期は、協調外交と政党政治の発展の時期であり、同時にその足場が崩れていく過程でもありました。この二面性は、世界恐慌と国際環境の変化の中で、日本の進路がどのように狭まっていったかを考える材料です。
ヴァイマル文化と1920年代のヨーロッパ文化
ヴァイマル共和国の時代のドイツは、政治の不安定さとは対照的に、文化の花開いた時代でした。建築とデザインの学校バウハウスは、機能的で合理的な造形を追求し、世界中のデザインに影響を与えました。映画では『カリガリ博士』に代表される表現主義の作品が生まれ、フリッツ・ラングの『メトロポリス』(1927年)は未来都市の映像表現の古典になりました。演劇ではブレヒトが新しい演劇の方法を切り開き、音楽ではシェーンベルクらの十二音技法が実験されました。ベルリンの夜の文化は自由な空気で知られましたが、その自由はナチスの権力獲得とともに失われ、多くの芸術家と学者が亡命を余儀なくされます。亡命した知識人の受け入れは、アメリカの学問と文化の発展に大きな役割を果たしました。
フランスでは、パリが世界の芸術の中心であり続け、ピカソをはじめとする各国の芸術家が集いました。シュルレアリスムの運動は、無意識の世界を表現の対象に広げます。イギリスでは、ヴァージニア・ウルフやジェイムズ・ジョイスの実験的な小説が文学の形を変えました。これらの文化の動きは、戦争の経験と都市化の進展を背景に持ちます。文化の革新と政治の危機が並走したことが、1920年代という時代の二重の顔でした。
アメリカ社会の変化 - 移民と人種と都市
1920年代のアメリカでは、社会の構成も変わっていきました。第一次世界大戦の時期から、南部の黒人が北部の工業都市へ移住する大きな移動(グレート・マイグレーション)が続き、ニューヨークのハーレムは黒人文化の中心になりました。ジャズの流行とハーレム・ルネサンスと呼ばれる文芸運動が、黒人の文化的な自己表現を広げます。一方で、人種差別は根強く、リンチ(私刑)のような暴力も続きました。1924年の移民法による制限は、移民の国アメリカの門戸を狭める転換でした。ヨーロッパからの移民にも国別の枠が設けられ、アジア系は排除されました。
都市化の進展は、郊外の拡大と自動車社会の到来をもたらしました。ラジオと映画の普及は、地域を越えた共通の文化体験を作ります。女性の社会進出と消費文化の広がりは、伝統的な価値観との摩擦も生み、禁酒法のような道徳的な規制の試みにつながりました。1925年のスコープス裁判(進化論裁判)は、科学と宗教の対立を象徴する事件として注目を集めます。繁栄の時代のアメリカは、自信と不安の混じり合った社会でした。その自信は、1929年の暴落で大きく揺らぐことになりました。
国際連盟の働きの評価
国際連盟は、失敗した組織としてだけ語られることが多いですが、その活動は多岐にわたりました。紛争の調停では、オーランド諸島の帰属問題(1921年)やモスル問題など、いくつかの事例で解決に貢献しました。難民の支援では、ナンセンの主導で難民の身分証明書(ナンセン・パスポート)が作られ、ロシア革命とトルコの戦争から逃れた人々の移動を支えました。保健機関は感染症の対策と情報の共有を進め、後の世界保健機関(WHO)の前身になりました。奴隷制の廃止や麻薬の取引の規制、労働条件の改善を目指す国際労働機関(ILO)の活動も、連盟と結びついた仕事でした。
連盟の限界は、大国の利害がぶつかる大きな紛争にありました。満洲事変(1931年)とエチオピア戦争(1935年)、スペイン内戦への対応で連盟は無力を露呈します。アメリカの不参加、加盟国の離脱(日本、ドイツ、イタリアが相次いで脱退しました)、制裁の不徹底が重なり、1930年代の連盟は形骸化していきました。それでも、国際機関を通じて問題を解決するという発想そのものは、国際連合へ引き継がれました。連盟の経験は、国際連合の安全保障理事会の設計に、拒否権という形で大国の参加を確保する工夫として生かされたのです。
戦間期の思想と学問の動き
戦間期は思想の時代でもありました。戦争の惨禍への反省から、文明の危機を論じる著作が相次ぎます。シュペングラーの『西洋の没落』は戦後のヨーロッパで広く読まれました。フロイトの精神分析は文化の理解に影響を与え、フランクフルト学派の社会研究は資本主義と大衆文化への批判を深めます。経済学では、ケインズが『一般理論』(1936年)で有効需要の考え方を示し、恐慌への政府の介入に理論的な根拠を与えました。この理論は戦後の各国の経済政策の基礎になりました。
自然科学も大きく進みました。量子力学の成立、抗生物質の発見への道、航空技術の発達がこの時期に進みます。大衆の科学への関心も高まり、万国博覧会は技術の未来を展示する場であり続けました。1937年のパリ万国博覧会では、ナチス・ドイツ館とソ連館が向かい合い、ピカソの「ゲルニカ」がスペイン館に展示されました。体制の宣伝と芸術の抵抗が同じ空間に並んだ光景は、戦間期の世界の縮図でした。思想と文化の動きは、政治の対立と無縁ではいられなかったのです。
賠償と戦債 - 世界を縛るお金の網
ヴェルサイユ体制の経済的な土台には、賠償と戦債の複雑な網がありました。ドイツの賠償総額は1921年に1320億金マルクと定められましたが、実際の支払い能力をめぐって論争が続きました。経済学者ケインズは講和直後に『平和の経済的帰結』を著し、過大な賠償がヨーロッパ経済の復興を妨げると警告しました。この警告は大きな反響を呼び、賠償問題への見方に影響を与えます。一方で、実際にドイツが支払った額は当初要求された額よりかなり少なかったことや、賠償そのものよりもその政治的な象徴性が問題だったとする研究もあります。
1924年のドーズ案は、アメリカの資本をドイツへ導入し、ドイツが賠償を支払い、その賠償で英仏がアメリカへの戦債を返すという循環を作りました。1929年のヤング案では賠償総額が減額され、支払い期間が定められましたが、世界恐慌の到来でこの仕組みは崩れます。1931年のフーヴァー・モラトリアム(支払い猶予)を経て、1932年のローザンヌ会議で賠償は事実上終わりました。賠償と戦債の問題は、戦間期の国際経済の不安定さの象徴でした。経済の問題が政治の問題へ直結する構造は、世界恐慌の衝撃を増幅させる下地にもなりました。
戦間期のイギリスとフランスの内政
イギリスでは、戦後の復興の遅れと産業の衰退が課題になりました。炭鉱業の不況は1926年のゼネラル・ストライキを引き起こします。労働党政権と保守党政権が交代する中で、金本位制への復帰(1925年)とその放棄(1931年)が経済政策の転機になりました。アイルランドでは、1919年から1921年の独立戦争を経てアイルランド自由国が成立し、北アイルランドはイギリスに残りました。インドをはじめとする植民地の運動への対応も、イギリス政治の重い課題であり続けます。
フランスでは、戦災地の復興とドイツへの警戒が政治の中心でした。賠償の受け取りに期待した財政は思うように立て直せず、フラン(通貨)の下落が政治不安を招きます。1920年代半ばにポワンカレ政権が財政の安定に成功しましたが、政党の分立と内閣の短命はフランス政治の特徴であり続けました。1930年代に入ると恐慌とファシズムの台頭が重なり、1934年の暴動事件を経て、左翼の結集としての人民戦線が成立します。フランスの戦間期は、勝利国でありながら安全保障への不安を抱え続けた時代でした。マジノ線の建設に象徴される防衛への傾斜は、その不安の表れです。
植民地帝国の戦間期
イギリスとフランスの植民地帝国は、第一次世界大戦の後に最大の広がりに達しました。旧ドイツ植民地とオスマン領が委任統治として加わったためです。しかし、その支配の正統性は揺らぎ始めていました。インド、エジプト、インドシナ、アルジェリアなど各地の運動に加えて、宗主国の内部でも植民地支配への批判が現れます。植民地の兵士と労働者の戦時動員は、戦後の権利要求の根拠になりました。植民地の経済は、ゴム、錫(すず)、綿花などの一次産品の輸出に依存する構造が強まり、世界恐慌の価格暴落に直撃されます。植民地の人々の苦しみは、1930年代の運動の激化を準備しました。
オランダやベルギー、ポルトガル、スペインの植民地でも、戦間期に支配の再編が進みました。ベルギー領コンゴでは強制労働の実態が国際的な批判を浴びた歴史があり、戦間期にも資源開発の圧力は続きます。植民地支配の歴史をどう記録し、どう教えるかは、今日のヨーロッパ諸国でも議論が続くテーマです。博物館の展示や記念碑をめぐる論争は、その一端を示します。
女性、家族、教育 - 日常生活の変化
二つの大戦のあいだの時期に、人々の日常生活も変わっていきました。女性の服装と髪型は活動的なものへ変わり、都市では職業を持つ女性が増えます。避妊と家族計画の議論が公の場に現れ、出生率は多くの国で低下しました。義務教育の普及が進み、中等教育への進学も広がります。社会保障では、イギリスで失業保険の整備が進み、ドイツのヴァイマル共和国でも社会政策の拡充が図られました。住宅政策では、ウィーンの市営住宅のような大規模な公営住宅の建設が注目を集めます。
これらの変化は、戦争の惨禍への反省と、新しい社会への期待を反映していました。しかし、1930年代の恐慌と戦争への回帰は、多くの試みを中断させます。戦間期の社会改革の経験は、第二次世界大戦後の福祉国家の建設に引き継がれました。戦間期を「失敗した20年」としてだけ見るのではなく、現代の社会の原型が試された時代として見る視点も大切です。
軍縮の進展とその限界
1920年代は軍縮の時代でもありました。ワシントン会議に続いて、1930年にはロンドン海軍軍縮会議が開かれ、補助艦の保有にも制限が加えられます。日本では浜口雄幸(はまぐちおさち)内閣が軍縮条約を結びましたが、統帥権(とうすいけん)の干犯問題として海軍の一部と野党が反発し、浜口首相は狙撃されて重傷を負い、後に亡くなりました。軍縮をめぐる対立は、日本の政党政治の弱体化を進める一因でした。1935年から1936年の第二次ロンドン会議では、日本は総トン数の平等を求めて会議を脱退し、軍縮の時代は終わります。列強の軍備競争は再び加速し、世界は戦争への坂道を下り始めていました。
陸軍の軍縮や戦争そのものの禁止を目指す動きもありました。不戦条約(1928年)は、国際紛争を解決する手段としての戦争を放棄する約束でしたが、違反への制裁の仕組みを持ちませんでした。ジュネーヴでは国際連盟のもとで一般軍縮会議(1932〜34年)が開かれましたが、ドイツの平等要求とフランスの安全保障要求がぶつかり、成果なく終わります。平和への願いと安全保障への不安の板挟みが、軍縮の限界を形作っていました。
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