17世紀後半、ジャン＝バティスト＝コルベールの指導の下でフランス東インド会社が国家的なプロジェクトとして再建される以前、フランスのアジア貿易への挑戦は、一連の散発的で短命な試みに終わっていました。16世紀初頭から、フランスの君主や商人たちは、ポルトガルやスペインが独占していたアジアとの香辛料貿易がもたらす莫大な富に、羨望の眼差しを向けていました。しかし、その野心を実行に移すための組織力、資本、そして国家的な意志は、決定的に欠けていたのです。
フランスによるアジア貿易への最初の本格的な試みは、アンリ4世の治世に遡ります。1604年、オランダ東インド会社（VOC）の驚異的な成功に刺激されたアンリ4世は、フランドル出身の商人であるジェラール＝ル＝ロワの助言を受け、フランス東インド会社の設立を勅許しました。この会社には、15年間の貿易独占権が与えられ、王室からの支援も約束されました。しかし、この最初の会社は、設立当初から深刻な資金不足に悩まされます。フランスの商人や貴族たちは、リスクの高い海外貿易への投資に極めて消極的でした。彼らは、国内の土地や官職への投資といった、より安全で確実な利益を生む手段を好んだのです。結局、十分な資本を集めることができず、この会社は一隻の船もアジアへ送り出すことなく、1609年には事実上活動を停止してしまいました。
次の試みは、ルイ13世の宰相であったリシュリュー枢機卿の時代に行われます。リシュリューは、フランスの国力を高めるためには、海軍力の増強と海外貿易の振興が不可欠であると強く認識していました。彼は、国家主導で海外貿易会社を設立する政策を推進し、1642年、新たな東インド会社を設立します。この会社は、マダガスカル島を中継基地としてアジア貿易を展開する計画を立て、実際にいくつかの遠征隊をマダガスカルへ送り込みました。彼らは島の南端にフォート＝ドーファンと名付けた植民地を建設しようと試みます。しかし、この試みもまた、困難を極めました。不慣れな気候、風土病、そして現地住民との対立により、多くの植民者が命を落としました。会社は継続的な資金難に陥り、マダガスカルの植民地経営は莫大な損失を生むばかりで、アジア貿易の拠点として機能するには至りませんでした。リシュリューとルイ13世の相次ぐ死によって、この会社は国家からの強力な後ろ盾を失い、その活動は停滞していきました。
リシュリューの後を継いだマザラン枢機卿の時代も、状況は好転しませんでした。フロンドの乱（1648–1653）といった国内の政治的混乱は、政府が海外貿易のような長期的なプロジェクトに注力する余裕を奪いました。マダガスカルの植民地は、細々と維持されてはいたものの、アジアへの航海はほとんど行われず、会社は事実上休眠状態にありました。
これらの初期の試みがことごとく失敗した背景には、いくつかの共通した要因が存在します。第一に、前述の通り、民間からの投資が絶望的に不足していたことです。成功を収めていたオランダやイギリスの東インド会社が、広範な商人階級からの旺盛な投資によって支えられていたのとは対照的に、フランスの富裕層は海外事業への関心が薄く、リスクを嫌う傾向が強かったのです。
第二に、国家による一貫した支援の欠如です。会社の設立は国王の勅許によるものでしたが、その後の運営は不安定な民間資本に委ねられがちでした。王室からの財政支援は断続的で、政権の交代や国内情勢の変化によって、容易に中断されてしまいました。
第三に、航海や貿易に関する専門知識と経験の不足です。オランダやイギリスが、何世代にもわたって蓄積してきた航海術、地理的知識、そしてアジア市場に関する情報を持っていたのに対し、フランスは大きく立ち遅れていました。有能な船長や商務員、そしてアジアの言語や文化に通じた人材が決定的に不足していたのです。
17世紀半ばのフランスは、ヨーロッパ大陸における陸軍大国としての地位は確立していましたが、海洋国家としては、オランダやイギリスに大きく水をあけられていました。アジアの香辛料、織物、磁器といった商品は、オランダの商人たちの手を経て、高い価格でフランス国内に流入していました。この状況は、フランスの富が一方的に国外へ流出していることを意味し、重商主義的な観点からは、到底容認できるものではありませんでした。1661年、ルイ14世が親政を開始し、ジャン＝バティスト＝コルベールが権力の中枢に座った時、この屈辱的な状況を打破し、フランスを真の海洋＝貿易大国へと押し上げるための、国家の総力を挙げた挑戦が始まろうとしていたのです。




1661年、ルイ14世の親政開始と共にフランスの国政を実質的に主導する立場に立ったジャン＝バティスト＝コルベールは、国家の富と権力を増大させるための壮大なビジョンを持っていました。彼の経済思想、すなわちコルベルティスムの中核をなすのは、世界の富（特に金銀）の総量は有限であり、一国が豊かになるためには、貿易を通じて他国から富を奪わなければならない、という重商主義の理念でした。彼が当時のフランスの経済状況を分析したとき、その目に最も問題として映ったのが、オランダによる海上貿易の支配でした。
当時のフランスは、アジアの香辛料やインドの綿織物（キャラコ）、中国の磁器といった高価な輸入品を、ほぼすべてオランダの商人から購入していました。これは、毎年、莫大な量の貴金属がフランスからオランダへと流出していることを意味しました。コルベールにとって、この状況は国家的な富の損失であり、フランス経済のアキレス腱でした。彼は、この一方的な富の流出を食い止め、逆にアジア貿易がもたらす利益をフランス自身の手で掴み取るためには、オランダ東インド会社（VOC）やイギリス東インド会社（EIC）に対抗しうる、強力なフランス独自の貿易会社を設立することが不可欠であると考えました。
コルベールの構想は、過去の失敗した試みとは根本的に異なっていました。彼は、東インド会社を、単に利益を追求する民間企業としてではなく、国家の威信と経済的国益を担う、半官半民の国家的なプロジェクトとして位置づけたのです。彼の計画は、過去の失敗の原因を徹底的に分析し、それらを克服するための具体的な方策を盛り込んだ、極めて体系的なものでした。
第一に、彼は、最大の障害であった資金調達の問題を、国家の強力な介入によって解決しようとしました。彼は、民間投資の不足を補うため、国王自身が筆頭株主として巨額の出資を行うことを決定しました。ルイ14世は、当初の資本金1500万リーブルのうち、5分の1にあたる300万リーブルを個人資産から出資しました。これは、この事業が国王自身の事業であり、国家的な最優先事項であることを内外に示す、強力なメッセージとなりました。さらにコルベールは、王族、貴族、高等法院の判事、そして富裕な商人たちに対し、半ば強制的に出資を割り当てました。彼は、出資額に応じて様々な名誉や特権（例えば貴族の称号など）を与える一方で、出資を渋る者には無言の圧力をかけました。これは、民間資本の自発的な参加を待つのではなく、国家権力を用いて資本を「動員」するという、彼の典型的な手法でした。
第二に、コルベールは、会社に前例のないほどの広範な特権と権限を与えることで、その活動を全面的に支援しました。1664年8月に発布された設立勅許状において、新たなフランス東インド会社には、喜望峰からマゼラン海峡に至る、東半球のほぼ全域における、50年間の貿易独占権が与えられました。会社は、自らの名において条約を締結し、戦争を宣言し、貨幣を鋳造し、そして占有した土地で完全な主権を行使する権利を認められました。これは、会社を単なる貿易組織ではなく、アジアにおけるフランス国家の代理人、すなわち「国家の中の国家」として機能させることを意図したものでした。さらに、会社が輸入する商品や、事業に必要な資材はすべて免税とされ、会社の従業員は兵役を免除されるなど、手厚い保護が与えられました。
第三に、コルベールは、過去の失敗の大きな原因であった専門知識の不足を克服するため、組織の基盤固めに注力しました。彼は、会社の経営陣に、経験豊富な船乗りや、国際貿易に精通した商人、そして有能な行政官を配置しました。また、彼は、会社の拠点として、大西洋に面した港町ロリアンを選定しました。ロリアンは、フランス語の「L'Orient」（東洋）に由来する名であり、文字通り、アジア貿易のための新たな港湾都市として、ゼロから建設されました。ここには、造船所、倉庫、そして会社の事務所が集中して建設され、フランスのアジアへの玄関口となることが期待されました。
コルベールの構想は、単にアジアから商品を輸入して利益を上げることだけを目的としたものではありませんでした。彼は、東インド会社を、フランスの産業を振興するための道具としても考えていました。彼は、インドから輸入した安価で良質な綿織物が、フランス国内の毛織物や麻織物産業を圧迫することを懸念していました。そのため、彼は当初から、会社が単に完成品を輸入するだけでなく、原材料（例えば染料や原綿）を輸入し、それをフランス国内の工場で加工して付加価値の高い製品を生み出すことを奨励しました。また、彼は、会社がアジアにフランスの製品（ワイン、ブランデー、織物など）を輸出することで、双方向の貿易を確立することも目指していました。
このように、コルベールの構想は、財政、外交、産業、そして国家の威信といった、多岐にわたる要素を統合した、壮大な国家戦略でした。彼は、東インド会社という一つの組織を通じて、オランダの経済的覇権に挑戦し、フランスを世界的な経済大国へと押し上げ、そして太陽王ルイ14世の栄光をアジアの果てまで輝かせようとしたのです。この壮大なビジョンを実現するため、1664年、フランス東インド会社は国家の総力を結集したプロジェクトとして、その新たな一歩を踏み出しました。

ジャン＝バティスト＝コルベールの壮大な構想に基づき、新たなフランス東インド会社は1664年にその正式な設立を迎えました。この設立プロセスは、過去の自発的な民間主導の試みとは全く異なり、国家権力が前面に出て、計画を強力に推進する形で行われました。コルベールは、この新会社が、単なる商業的な失敗に終わることなく、フランスの国益を担う永続的な機関となるよう、その設立基盤を固めるためにあらゆる手段を講じました。
設立の中心となったのは、1664年8月にルイ14世の名において発布された、全60条からなる長大な設立勅許状でした。この文書は、会社の法的地位、目的、特権、そして組織構造を詳細に定めた、会社の憲法ともいえるものでした。この勅許状は、コルベールの国家主導型プロジェクトとしての思想を明確に反映しています。
まず、勅許状は、会社の目的を「神の栄光とキリスト教信仰の普及、そして国家の利益」と高らかに謳い、この事業が単なる金儲けではなく、宗教的・国家的使命を帯びたものであることを強調しました。そして、会社には、喜望峰、紅海、ペルシャ、インド、中国、日本、そして南方に広がる未知の大陸（テラ＝アウストラリス）に至る広大な地域での、50年間にわたる排他的な貿易および航海の独占権が与えられました。この地域内で、フランス国王の臣下が会社の許可なく貿易を行うことは固く禁じられました。
勅許状が会社に与えた権限は、貿易独占権にとどまりませんでした。会社は、占有した土地において、完全な所有権と領主権を行使することが認められました。これには、要塞を建設し、軍隊を駐留させ、独自の法律を制定し、司法権を行使する権利が含まれていました。さらに、会社は自らの名において、アジアの君主たちと条約を締結したり、必要であれば戦争を布告したりする、主権国家に匹敵するほどの外交・軍事権限を与えられました。会社の船はフランス王家の紋章である百合の紋章を掲げることが許され、その船や施設は、国王自身の所有物と同等の保護を受けると定められました。
資本金は、当時としては破格の1500万リーブルと設定されました。前述の通り、コルベールは国家権力を駆使してこの巨額の資本を集めました。ルイ14世が自ら300万リーブルを出資したのを筆頭に、王族、廷臣、高等法院の判事、各都市の商人組合、そして徴税請負人といった富裕層に対して、出資が強力に「要請」されました。コルベールは、フランス全土にパンフレットを配布して投資を呼びかけ、会社の将来性と国家への貢献を説きました。このパンフレットは、アジア貿易がもたらす莫大な利益を強調し、オランダやイギリスに富が流出している現状を憂い、愛国心に訴えかけるものでした。結果として、貴族から聖職者、商人まで、幅広い層から出資者が集まりましたが、その多くは自発的な投資というよりは、国王の意向に沿うための義務的な参加であったと言われています。
会社の組織構造も、国家による強力な監督を前提として設計されました。会社の最高意思決定機関は、パリに置かれた理事会でした。この理事会は、21名の理事で構成され、株主総会で選出されることになっていました。しかし、実際には、コルベールが自らの意に沿う人物を理事に指名し、理事会を完全にその影響下に置きました。コルベール自身は、公式な役職には就きませんでしたが、国王の代理人として、事実上の最高責任者として会社を指導しました。彼は、会社のすべての重要な決定に関与し、理事たちに詳細な指示を与えました。
会社の運営を支えるための具体的な措置も講じられました。会社が輸入するすべての商品、および造船や事業に必要な資材は、一切の関税や国内通行税を免除されました。会社に1万リーブル以上を出資した外国人には、フランスの市民権が与えられ、2万リーブル以上を出資したブルジョワは、貴族の称号を得ることができました。また、会社の船で働く船員は、海軍への徴兵を免除されるという特権も与えられました。
このように、1664年に設立されたフランス東インド会社は、その資本構成、与えられた特権、そして組織構造のすべてにおいて、コルベールの強力な国家介入主義を体現していました。それは、民間企業の形をとりながらも、その実態は、フランス国家がアジアの富を獲得するために創り上げた、巨大な国家機関でした。この強力な後ろ盾を得て、会社は、最初の艦隊をマダガスカル、そしてその先のインドへと送り出す準備を始めたのです。

国家の全面的な支援を受けて1664年に華々しく設立されたフランス東インド会社でしたが、その初期の活動は、コルベールの壮大な構想とは裏腹に、多くの困難と挫折に見舞われました。過去の失敗から学んだはずの教訓は、現実の壁の前では必ずしも十分ではなく、会社は設立当初から深刻な試練に直面することになります。
最初の大きな挑戦は、アジアへの航海における拠点、すなわち中継基地を確保することでした。コルベールと会社の理事たちは、過去のリシュリューの会社と同様に、アフリカ大陸の東に位置するマダガスカル島をその拠点として選びました。マダガスカルは、インド洋を横断する長い航海の途中で、船員を休ませ、食料や新鮮な水を補給するための理想的な場所と考えられたのです。1665年、会社の最初の艦隊がマダガスカルに向けて出発し、島の南端にあった古いフランスの植民地フォート＝ドーファンを再建・拡張する作業に着手しました。
しかし、このマダガスカル植民地化計画は、たちまち悪夢へと変わります。熱帯の気候はヨーロッパ人にとっては過酷であり、マラリアや赤痢といった病気が蔓延し、多くの植民者や兵士が命を落としました。食料は不足し、本国からの補給は不安定でした。さらに、会社の役人たちの無能さと、現地住民に対する横暴な態度は、マダガスカルの人々の激しい抵抗を招きました。反乱が頻発し、植民地は常に危険に晒されることになります。結局、マダガスカルは、アジア貿易を支える安全な中継基地となるどころか、会社の貴重な資金と人材を飲み込むだけの、重い負担となっていきました。
マダガスカルでの苦闘と並行して、会社は本来の目的であるインドへの進出を試みました。1667年、フランソワ＝カロンの指揮する艦隊が、ついにインドを目指して出発します。フランソワ＝カロンは、長年オランダ東インド会社（VOC）に勤務し、日本の出島商館長も務めた経験を持つ、アジア貿易のベテランでした。コルベールは、彼の専門知識に大きな期待を寄せ、高給で彼をフランス東インド会社の初代総監に迎え入れたのです。
1668年、カロンの艦隊はインド西海岸に到着し、グジャラート地方のスーラトに、フランス最初の商館（ comptoir ）を設立しました。スーラトは、当時、ムガル帝国の最も重要な港湾都市であり、インド内外の商人が集まる国際的な商業の中心地でした。ここに拠点を築いたことは、フランスがインド貿易へ本格的に参入するための、重要な第一歩でした。スーラトの商館は、インドの綿織物やインディゴ（藍）を買い付け、フランスへ送る役割を担いました。
しかし、スーラトでの活動もまた、平坦な道ではありませんでした。市場は、すでに確固たる地位を築いていたイギリス東インド会社（EIC）と、圧倒的な力を持つオランダ東インド会社（VOC）によって支配されていました。新参者であるフランスは、彼らとの厳しい競争に直面します。オランダやイギリスは、フランスの活動を妨害するために、あらゆる手段を講じました。彼らは、地元の商人や支配者に対して、フランスと取引しないよう圧力をかけたり、フランス製品に関する悪評を流したりしました。フランスの商務員たちは、経験不足から、しばしば質の悪い商品を高値で掴まされることもありました。
さらに、会社の経営陣の内部対立も、事態を悪化させました。総監であるフランソワ＝カロンと、ペルシャでの貿易を担当していたマルカラ＝アヴァンチンツというアルメニア人商人との間で、激しい主導権争いが繰り広げられました。この内紛は、会社の意思決定を麻痺させ、効率的な運営を著しく妨げました。
このような状況を打開するため、カロンは、より大胆な戦略に打って出ます。彼は、オランダの拠点であるセイロン島（現在のスリランカ）を攻撃し、港町トリンコマリーを占領しようと計画しました。さらに、インド南東海岸のサン・トメ（現在のチェンナイの一部）を奇襲によって占領します。これらの軍事行動は、フランスの力を示威する狙いがありましたが、結果的には、会社の破滅を早めることになりました。オランダは、フランスの挑戦に対して、圧倒的な海軍力で反撃しました。トリンコマリーはすぐに奪回され、サン・トメも、長期にわたる包囲の末、フランスは降伏を余儀なくされました。この一連の軍事的冒険は、会社の艦隊に大きな損害を与え、その財政を完全に破綻させてしまったのです。
1674年頃には、会社の状況は絶望的でした。マダガスカルの植民地は放棄され、インドでの軍事作戦は完敗に終わり、会社は莫大な負債を抱えていました。最初の10年間の活動で、会社は設立時の資本金の半分以上を失ったと推定されています。コルベールの壮大な構想は、開始からわずか10年で、完全な失敗の瀬戸際に立たされていたのです。この危機的状況が、コルベールによる、より直接的で抜本的な会社改革へと繋がっていくことになります。

1670年代半ば、フランス東インド会社が設立からわずか10年で財政破綻の危機に瀕していることが明らかになると、ジャン＝バティスト＝コルベールは、自らが心血を注いで創り上げたこの国家プロジェクトを崩壊させるわけにはいかないと決意しました。彼は、会社の失敗の原因が、理事たちの無能さ、内部対立、そして非効率な経営にあると判断し、これまでの間接的な指導から、より直接的で強力な国家管理へと舵を切ることを決断します。これは、事実上の会社の「国有化」ともいえる、抜本的な改革の始まりでした。
まずコルベールは、会社の経営構造そのものにメスを入れました。彼は、パリに置かれていた21名の理事からなる理事会が、機能不全に陥っていると見なしました。理事たちの多くは、名誉職としてその地位にあるだけで、実際の貿易業務に関する知識や経験に乏しく、責任感も欠如していました。そこでコルベールは、理事会の権限を大幅に縮小し、会社の意思決定を、国王が直接任命する少数の有能な人物に集中させることにしました。彼自身が、国王の代理として、会社の運営に関する最終的な決定権を握り、日々の業務に至るまで詳細な指示を与えるようになりました。会社の帳簿はすべてコルベールの下に集められ、彼の執務室で厳しく監査されました。これにより、会社は、名目上は株主が所有する民間企業の形をとりながらも、実質的にはフランス政府の一機関、特にコルベールが統括する財務省や海軍省の一部門のように運営されることになったのです。
次に、コルベールは、破綻した会社の財政を立て直すために、再び国家の資金を投入しました。彼は、会社の抱える莫大な負債の一部を国家が肩代わりし、新たな運転資金として追加の融資を行いました。これは、民間企業であれば倒産していたであろう会社を、国費によって延命させる措置でした。彼は、この事業の重要性をルイ14世に説き、国王からの継続的な財政支援を取り付けたのです。
経営陣の人事も刷新されました。軍事的な冒険に走って会社を危機に陥れたフランソワ＝カロンは解任され、より実務的で慎重な人物がその後任に据えられました。コルベールは、インドにおける会社の代表として、フランソワ＝バロンや、後にフランス領インドの基礎を築くことになるフランソワ＝マルタンといった、有能で粘り強い交渉力を持つ人物を重用しました。彼らの任務は、軍事的な対決を避け、現地の支配者との良好な関係を築きながら、地道に商業的な利益を追求することでした。
この新しい方針の最も象徴的な成果が、1674年のポンディシェリの獲得です。サン・トメでの敗北の後、フランソワ＝マルタンは、南インドのコロマンデル海岸にある小さな村、ポンディシェリの領主から、商館を建設する許可を得ました。この場所は、戦略的に重要とは見なされていなかったため、オランダやイギリスの妨害も比較的少なく、マルタンはここで着実にフランスの拠点を築き上げていきました。彼は、村の周りに要塞を建設し、インドの織物職人を呼び寄せて、高品質な綿織物の生産と輸出の拠点へと発展させました。ポンディシェリは、その後、フランス領インドの中心地として、18世紀を通じて繁栄することになります。
コルベールはまた、会社の商業活動そのものにも、より深く介入しました。彼は、インドから送られてくる積荷のリストを自らチェックし、どのような商品を、どれくらいの量、いくらで買い付けるべきかについて、詳細な指示を出しました。彼は、フランス国内の市場で需要の高い商品、特に良質な綿織物（キャラコ）や染料、胡椒などに買い付けを集中させるよう命じました。一方で、彼は、フランスの国内産業を保護するため、インドからの完成品、特にプリントされた綿織物の輸入に対しては、次第に批判的になっていきます。彼は、会社がインドから輸入するのは、あくまで原材料や半製品であるべきで、それらをフランス国内の工場で加工し、より高い付加価値をつけて販売するべきだと考えました。この思想は、後にインド産プリント綿布の輸入禁止令（1686年）へと繋がっていきます。
このように、1670年代半ば以降、フランス東インド会社は、コルベールの強力なリーダーシップの下で、国家の厳格な管理下に置かれることになりました。この「国有化」ともいえる改革は、会社の自由な商業活動を制約するものではありましたが、同時に、破綻の危機にあった会社を救い、その後の発展の基礎を築く上で、決定的な役割を果たしました。国家による財政支援、有能な人材の登用、そして現実的な商業路線への転換によって、フランス東インド会社は、ようやくインド貿易における足がかりを掴み、オランダやイギリスといった強大なライバルと、長期的に競争していくための体制を整えることができたのです。

ジャン＝バティスト＝コルベールの指導の下で断行されたフランス東インド会社の改革、すなわち国家管理の強化は、破綻寸前であった会社を救い、その後の活動の軌道修正に成功しました。この改革は、いくつかの具体的な成果となって現れ、17世紀末から18世紀にかけての会社の発展の礎を築きました。
最も重要な成果は、インドにおける永続的な拠点を確保したことです。フランソワ＝マルタンの粘り強い努力によって獲得され、発展したポンディシェリは、フランスにとって、インド貿易における待望の足がかりとなりました。スーラトのような既存の商業都市に間借りする形ではなく、フランスが主権を行使できる独自の拠点を築いたことの意義は、計り知れません。ポンディシェリは、商品の集積、船の修理、そして軍事的な防衛の拠点として機能し、フランスがコロマンデル海岸の地域政治に影響力を行使するための基地となりました。ポンディシェリに加え、ベンガル地方のシャンデルナゴルにも商館が設立され、フランスはインドの主要な生産地域へのアクセスを確保していきました。
第二に、会社の商業活動が、ようやく安定した軌道に乗り始めたことです。軍事的な冒険主義が放棄され、より現実的で商業的な利益を追求する方針が徹底された結果、会社の貿易量は着実に増加しました。特に、インド産の安価で良質な白地の綿織物（キャラコ）や、胡椒、インディゴといった商品は、フランス国内で高い需要があり、会社に安定した利益をもたらすようになりました。1680年代には、会社の船団が定期的にインドとフランスを往復するようになり、その積荷は、フランスの市場に新たな消費文化を生み出す一因ともなりました。会社の財政状況も、国家からの継続的な支援と、貿易黒字の増加によって、徐々に改善の兆しを見せ始めました。
第三に、アジア貿易に関する専門知識と経験が、組織内に蓄積され始めたことです。フランソワ＝マルタンのような、現地の言語や文化、商慣習に精通した有能な人材が育ち、彼らの知識は、後進の商務員たちへと継承されていきました。航海技術や、アジアの複雑な政治情勢に対する理解も深まり、会社は、かつてのような初歩的な失敗を繰り返すことが少なくなっていきました。
しかし、これらの成果にもかかわらず、コルベールの改革には、その構造的な限界も内包されていました。最大の限界は、会社が、国家からの過保護な支援に依存し、自立した商業的活力を持つには至らなかったことです。会社の存続は、常に国王の財政支援と政治的意志にかかっていました。これは、国王の政策が変化したり、国家が財政難に陥ったりした場合、会社の経営が即座に危機に瀕することを意味しました。事実、コルベールの死後、そしてルイ14世の治世末期にフランスが絶え間ない戦争によって財政破綻に陥ると、東インド会社への支援は削減され、その活動は再び深刻な停滞期を迎えることになります。
また、国家による過剰な管理と規制は、会社の柔軟性と商業的なイニシアチブを奪う結果となりました。会社の理事や現地の商務員たちは、利益を最大化するための自由な判断を下すことができず、常にパリのコルベールからの詳細な指示を待たなければなりませんでした。この中央集権的で官僚的な意思決定プロセスは、刻々と変化するアジアの市場状況に迅速に対応することを困難にしました。ライバルであるオランダやイギリスの東インド会社が、現地の状況に応じてより柔軟で機動的な経営を行っていたのとは、対照的でした。
さらに、フランス国内の民間投資家の関心を、真に引きつけることができなかった点も、大きな限界でした。会社の株主の多くは、コルベールの圧力によって半ば強制的に出資した人々であり、会社の経営に積極的に関与したり、追加の投資を行ったりする意欲に欠けていました。会社が利益を上げても、それが配当として株主に還元されることは稀で、利益の多くは事業の再投資や負債の返済に回されました。このため、東インド会社の株式は、魅力的な投資対象とは見なされず、自律的な資本市場の形成を促すには至りませんでした。
コルベールの改革は、フランス東インド会社を崩壊の淵から救い出し、国家の道具として、ある程度の成功を収めさせました。しかし、それは同時に、会社を国家の厳格な管理下に縛り付け、自立した商業企業としての成長を妨げるという、根本的なジレンマを抱え込むことにもなったのです。この「国家主導」という性格は、18世紀を通じてフランス東インド会社を規定し続け、その成功と、最終的な没落の両方の原因となっていくのです。

1683年のジャン＝バティスト＝コルベールの死は、フランス東インド会社にとって一つの大きな転換点となりました。彼の強力なリーダーシップと、国家からの揺るぎない支援という、会社の存立基盤が失われたことで、会社は新たな不確実性の時代へと突入します。コルベールの後継者たちは、彼ほどの情熱も、行政手腕も持ち合わせておらず、会社の経営は再び不安定な状態に陥りました。
コルベールの死後、彼のライバルであった陸軍卿ルーヴォワが宮廷での影響力を増大させました。ルーヴォワは、コルベールの重商主義政策や海軍増強には関心が薄く、彼の関心はもっぱらヨーロッパ大陸における陸軍の増強と戦争にありました。ルイ14世自身も、アウクスブルク同盟戦争（1688–1697）や、それに続くスペイン継承戦争（1701–1714）といった、大規模で長期にわたる戦争に国力を注ぎ込みました。これらの戦争は、フランスの国家財政を破滅的な状況に追い込み、かつてコルベールが会社に注ぎ込んだような、潤沢な国家支援を不可能にしました。海軍の予算は大幅に削減され、東インド会社への融資も滞りがちになりました。
ヨーロッパでの戦争は、アジアにおける会社の活動にも直接的な打撃を与えました。敵国となったオランダやイギリスの海軍は、フランスの商船を拿捕し、その貿易ルートを脅かしました。1693年、アウクスブルク同盟戦争の最中、オランダ東インド会社（VOC）の艦隊は、フランス領インドの拠点であるポンディシェリを攻撃し、占領します。これは、長年にわたるフランソワ＝マルタンの努力の成果が、一挙に失われたことを意味し、会社にとって壊滅的な打撃となりました。ポンディシェリは、1697年のライスワイク条約によってフランスに返還されますが、この事件は、会社の運命がヨーロッパの国際政治に完全に左右される、その脆弱性を浮き彫りにしました。
財政難と戦争による混乱の中で、会社の経営は悪化の一途をたどりました。貿易量は減少し、負債は再び増大しました。株主への配当は完全に停止し、会社の信用は失墜しました。この危機的状況を打開するため、会社の理事たちは、貿易独占権を、サン＝マロの裕福な私掠船主たちに貸し出すという、苦肉の策に打って出ます。1680年代から1700年代にかけて、会社の貿易活動の多くは、実際にはこれらの民間の商人たちによって行われました。彼らは、会社の名前と独占権を利用してアジア貿易を行い、その利益の一部を会社に納めるという形をとりました。これは、コルベールが目指した国家主導の統一的な貿易体制が、事実上崩壊したことを示していました。
ルイ14世の治世の末期には、フランス東インド会社は、その存在意義すら問われるほどの、深刻な経営危機に陥っていました。会社の株は額面価格をはるかに下回る価値しかなく、新たな投資家を見つけることは絶望的でした。
このどん底の状態にあった会社に、劇的な、しかし一時的な転機が訪れるのは、ルイ14世の死後、ジョン＝ローの時代になってからです。スコットランド出身の経済思想家ジョン＝ローは、摂政オルレアン公の信頼を得て、フランスの財政再建を任されます。彼の計画の中心は、紙幣の発行と、それを担保する巨大な国営貿易会社の設立でした。1719年、ローは、すでに経営難に陥っていたフランス東インド会社、セネガル会社、中国会社など、フランスが保有していたすべての海外貿易会社を統合し、「インド会社」、しばしば「永久インド会社」と呼ばれる、一つの巨大な独占企業を創設しました。
この新会社の構想は、コルベールの会社をも上回る、壮大なものでした。ローのインド会社は、東半球だけでなく、アメリカ大陸（ルイジアナ）やアフリカとの貿易も独占し、フランスの全海外貿易を一手に担うことになりました。さらに、ローはこの会社に、タバコの専売権や、貨幣の鋳造権、さらには国家の徴税業務まで請け負わせました。会社は、単なる貿易会社ではなく、フランスの経済そのものを支配する、巨大な複合企業体となったのです。
ローは、この会社の株式を、彼の設立した王立銀行が発行する紙幣で購入できるようにしました。そして、ルイジアナの金鉱やアジア貿易がもたらすであろう、天文学的な利益を喧伝し、熱狂的な投機ブームを煽りました。フランス中の人々が、この「ミシシッピ計画」として知られる投機に殺到し、インド会社の株価は、わずか数ヶ月で数十倍にまで高騰しました。この熱狂の中で、東インド会社は一時的に莫大な資金を手にし、新たな船団を建造して、インドへの航海を再開させることができました。
しかし、この「ロー・システム」として知られる経済システムは、実体経済の裏付けのない、巨大な投機バブルに過ぎませんでした。会社の実際の利益は、人々の熱狂的な期待には遠く及ばず、1720年後半には、バブルは急速にしぼみ始めました。株価は暴落し、紙幣は紙くず同然となり、フランス経済は未曾有の大混乱に陥りました。ジョン＝ローは国外へ逃亡し、彼の壮大な計画は、国家に巨大な負債と深い傷跡を残して崩壊しました。
この大混乱の後、インド会社は、その広範な特権の多くを剥奪され、再び純粋なアジア貿易に専念する組織として再建されることになりました。ローのバブルは破滅的な結果をもたらしましたが、皮肉なことに、それは会社にとって一つの転機ともなりました。バブルによって会社の負債は整理され、新たな船団が建造されるなど、その経営基盤は、ロー以前の時代よりもむしろ強化されていたのです。1720年代以降、フランス政府の安定した（しかし、コルベール時代ほど過干渉ではない）支援の下で、インド会社は、その歴史上、最も繁栄した安定期を迎えることになります。ポンディシェリは、有能な総督であるデュマや、後のデュプレクスの下で、インドにおけるフランスの政治的・軍事的影響力の中心地として、目覚ましい発展を遂げていきました。
コルベールの死からジョン＝ローの崩壊に至るまでの約40年間は、フランス東インド会社にとって、試練と混乱の時代でした。国家の支援の揺らぎ、戦争の打撃、そして投機の嵐に翻弄され、会社は何度も存亡の危機に立たされました。しかし、この困難な時代を乗り越えたことで、会社は、コルベールが築いた国家主導の基盤の上に、より現実的で持続可能な商業モデルを再構築し、18世紀のインドにおけるイギリスとの最終的な対決へと向かっていくことになるのです。

17世紀後半におけるフランス東インド会社の改革と、事実上の国有化は、ジャン＝バティスト＝コルベールの強力な国家介入主義を象徴する、壮大な試みでした。それは、単なる一企業の再建に留まらず、フランスの国富を増大させ、宿敵オランダの経済的覇権に挑戦し、そして太陽王ルイ14世の栄光をアジアにまで及ぼそうとする、国家戦略そのものでした。
コルベール以前のフランスのアジア貿易への挑戦が、民間資本の不足と国家支援の欠如によってことごとく失敗に終わったのに対し、1664年に設立された新会社は、全く異なる土台の上に築かれました。国王自身による巨額の出資、国家権力を用いた半強制的な資本動員、そして主権国家に匹敵するほどの広範な特権の付与。これらすべてが、この会社が民間企業ではなく、国家の意思を実行するための道具であることを明確に示していました。
しかし、その輝かしい船出とは裏腹に、会社の初期の活動は困難を極めました。マダガスカルでの植民計画の失敗、経験豊富なライバルとの厳しい競争、そして無謀な軍事行動による財政破綻は、設立からわずか10年で会社を崩壊の瀬戸際に追い込みました。この危機に直面し、コルベールは、より直接的で徹底的な国家管理へと舵を切ります。経営陣の刷新、国家資金による財政再建、そしてポンディシェリという永続的な拠点の確保へと繋がる現実的な商業路線への転換は、会社を破滅から救いました。
この改革は、会社を国家の厳格な管理下に置くことで、その自律的な商業的活力を削ぐという限界を抱えながらも、フランスがインド貿易における足がかりを確立し、長期的な競争の舞台に留まることを可能にしました。コルベールの死後、会社は再び戦争と財政難、そしてジョン＝ローの投機バブルという荒波に揉まれますが、コルベール時代に築かれた国家主導の枠組みと、ポンディシェリという拠点が、その存続を支える錨の役割を果たしました。
最終的に、17世紀後半のこの一連の改革は、フランス東インド会社を、コルベールが夢見たような、オランダを凌駕する巨大な利益を生み出す組織へと変貌させることはできませんでした。それは、常に国家の「松葉杖」を必要とする、脆弱な存在であり続けました。しかし、この試みは、フランスという国家が、その総力を挙げて世界貿易の舞台へと乗り出していく、その意志と過程を明確に示しています。コルベールが蒔いた種は、彼の死後、紆余曲折を経て、18世紀のデュプレクスの時代に、インドを舞台とした帝国主義的な拡大政策として、全く異なる形で花開くことになるのです。この改革は、成功と失敗が複雑に絡み合った、フランス重商主義時代の記念碑的なプロジェクトであったと言えるでしょう。