戦争の規則化の試みとその破れ
近代の戦争では、戦争の進め方に規則を設ける試みが続けられてきました。ハーグ陸戦条約(1899年、1907年)は、捕虜の扱いと毒ガスなどの兵器の制限を定めました。しかし、第一次世界大戦では毒ガスが大規模に使われ、規則の実効性が問われました。戦後の1925年には、ジュネーヴ議定書で毒ガスと細菌兵器の使用が改めて禁止されます。捕虜の扱いについては、1929年のジュネーヴ条約が整えられました。これらの規則は、第二次世界大戦でも多くの場面で破られましたが、規則の存在そのものは、戦後の戦争犯罪の裁きの基準になりました。
国際法の発展は、戦争そのものを違法とする方向へ進みました。不戦条約(1928年)は、国家の政策の手段としての戦争を放棄する約束です。この約束は、ニュルンベルク裁判で「平和に対する罪」の根拠の一つになりました。戦争の違法化の思想は、国際連合憲章の武力行使の禁止へ受け継がれます。規則と現実の距離は大きいままでしたが、二つの大戦の時代は、戦争を法で縛ろうとする努力が大きく前進した時代でもありました。この歩みを理解することは、現代の国際秩序の成り立ちを知るうえで欠かせません。
中東の戦線とアラブの反乱
オスマン帝国との戦いでは、中東が重要な戦場になりました。1915年、イギリスとフランスの軍はガリポリに上陸しましたが、オスマン軍の防衛の前に撤退しました。この戦いにはオーストラリアとニュージーランドの兵士(ANZAC)も参加し、両国の国民意識の形成に大きな意味を持ちました。メソポタミア戦線では、イギリス軍がクトで包囲されて降伏する敗北(1916年)を経験した後、バグダードを占領します。エジプトからはパレスティナへの進攻が進み、1917年末にエルサレムが占領されました。
アラブの反乱(1916〜18年)は、メッカの太守フサイン一族がオスマン帝国に反旗を翻した運動です。イギリスの将校ロレンスがこの反乱と関わったことは、「アラビアのロレンス」の物語として広く知られます。反乱軍はヒジャーズ鉄道の破壊などでオスマン軍を苦しめ、ダマスカスの入城に加わりました。しかし、戦後の処理では、フサイン=マクマホン協定の約束とサイクス=ピコ協定の内容の食い違いが明らかになり、アラブの人々の独立への期待は裏切られました。フサインの子ファイサルは、シリアの王を宣言した後にフランスに追われ、後にイギリスのもとでイラクの王になりました。中東の国境線が引かれた過程は、今日の中東の諸問題の遠い起源として理解されます。クルド人の国家が実現しなかったことも、この時期の処理の結果の一つでした。
新しい国々の誕生とその困難
第一次世界大戦の後に生まれた国々は、希望と困難を同時に抱えていました。ポーランドは123年ぶりに独立を回復しましたが、ドイツとロシア(ソ連)の双方と国境を争い、1919年から1921年のポーランド・ソヴィエト戦争を戦いました。初代の国家元首ピウスツキのもとで国家の建設が進みますが、国内の少数民族は人口の約3分の1を占め、統合は容易ではありませんでした。フィンランドは1917年に独立を宣言した直後、白衛軍と赤衛軍の内戦(1918年)を経験しました。バルト三国(エストニア、ラトヴィア、リトアニア)は、ドイツとソ連の双方と戦って独立を守りましたが、1940年にソ連へ併合される運命をたどります。
チェコスロヴァキアは、マサリクとベネシュの指導のもとで民主的な共和国として出発し、東ヨーロッパでは工業の発達した国になりました。しかし、チェコ人、スロヴァキア人、ドイツ系住民、ハンガリー人、ルシン人を含む多民族の構成は、スロヴァキアの自治要求とズデーテンのドイツ系住民の問題を抱え続けます。ユーゴスラヴィアは、セルビアを中心に南スラヴ人の統一国家として生まれましたが、セルビア人とクロアチア人の対立が続き、1929年には国王独裁へ移行しました。新しい国々の困難は、民族自決の原則が、国境線の引き方だけでは民族の問題を解決できなかったことを示します。国際連盟のもとでの少数民族保護の条約体系は、この問題への対応の試みでしたが、その実効性は限られました。
パリ講和会議に集まった世界の声
パリ講和会議には、植民地と弱小国の代表や請願者も数多く集まりました。ヴェトナムの青年グエン・アイ・クオック(後のホー・チ・ミン)は、ヴェトナム人民の要求を連合国へ提出しましたが、顧みられることはありませんでした。朝鮮の代表団も独立の承認を求めましたが、会議の正式な参加は認められませんでした。エジプトのザグルールは渡航を阻まれ、その逮捕が1919年のエジプトの運動の引き金になりました。中国の代表団は山東問題での抗議の末、ヴェルサイユ条約への調印を拒みます。インドの代表は自治の拡大を求めました。
これらの声が届かなかったことは、民族自決の原則の限界を示しました。しかし、パリに集まった経験と人脈は、各国の運動家の国際的なネットワークを育てます。1927年にはブリュッセルで反帝国主義連盟の大会が開かれ、アジア、アフリカ、ラテンアメリカの運動家が一堂に会しました。ネルーもこの大会に参加しています。植民地の独立運動は、孤立した国内の運動ではなく、国際的な連帯の回路を持つ運動へ成長していったのです。この流れは、第二次世界大戦後のアジア・アフリカ会議(バンドン会議)へ遠くつながります。
宣伝と検閲 - もう一つの戦場
総力戦では、国民の心を戦いに向かわせることが不可欠でした。各国政府は宣伝機関を設け、ポスター、新聞、映画を通じて敵の残虐さを訴え、戦債の購入と節約を呼びかけました。敵国の残虐行為の報道には、事実に基づくものと誇張されたものが混じっていました。戦後、宣伝の誇張が明らかになったことで、人々の政府への信頼は傷つき、第二次世界大戦の初期に残虐報道が信用されにくくなるという皮肉な結果も生みました。検閲は軍事情報だけでなく、社会の不安を伝える報道にも及びました。手紙の検閲は兵士の本音を記録する資料として、後に研究者の注目を集めます。
中立国への働きかけも宣伝戦の舞台でした。アメリカの世論をめぐって、イギリスとドイツは激しい宣伝合戦を繰り広げます。ドイツの宣伝は、アメリカのドイツ系とアイルランド系の移民社会に働きかけましたが、ルシタニア号事件やツィンメルマン電報の暴露がその効果を打ち消しました。電報の暴露はイギリスの情報機関の仕事で、暗号解読の成果が外交の転機を作った初期の例です。情報と宣伝の戦いは、20世紀の戦争の新しい側面でした。
アメリカの参戦と国内の変化
1917年のアメリカの参戦は、戦争の行方を決めました。新しく編成されたアメリカの遠征軍は、1918年に本格的に前線へ到着し、連合国の人的な余力を大きく広げます。アメリカ国内では、戦争への協力が進む一方で、反戦の声への弾圧も行われました。スパイ法(1917年)と扇動法(1918年)のもとで、社会主義者のユージン・デブスのような人物が投獄されます。ドイツ系移民への圧力も強まりました。戦争は、アメリカの国家の力を大きくし、連邦政府の役割を拡大させる転機になりました。戦後のアメリカは、国際政治の中心に躍り出ながらも、上院のヴェルサイユ条約批准の拒否に象徴されるように、国際連盟への参加を避けます。この不在は、戦間期の国際秩序のもろさの一因でした。
ウィルソンの十四か条は、戦後の世界への青写真として世界中に影響を与えました。植民地の人々は民族自決の言葉に希望を託し、各国の労働者は労働条件の改善を求めました。十四か条の理念と、パリ講和会議の現実の落差は、多くの人々の失望を生みます。その失望は、民族運動と社会主義運動の双方のエネルギーになりました。理念の力と限界を、第一次世界大戦の終わりは鮮やかに示したのです。
西部戦線の主な戦い
1915年、連合国は膠着を破ろうと各地で攻勢を試みました。ガリポリ上陸作戦はダーダネルス海峡の制圧を目指しましたが、オスマン軍の抵抗の前に失敗し、連合国は大きな犠牲を払って撤退します。この作戦を推進したイギリスの海軍大臣チャーチルは辞任に追い込まれました。1916年2月に始まったヴェルダンの戦いは、ドイツ軍がフランス軍を出血させることを狙った消耗戦でした。要塞都市ヴェルダンをめぐる戦いは10か月近く続き、双方に合わせて数十万人規模の死傷者を出しました。同年7月から始まったソンムの戦いでは、イギリス軍が戦車を初めて投入しましたが、戦線の移動はわずかなものでした。1917年のパッシェンデールの戦いでは、泥濘(でいねい)と化した戦場で多くの兵士が命を落とします。
1918年3月、東部戦線から兵力を移したドイツは、西部戦線で大攻勢(春季攻勢)に出ました。攻勢は一時的に大きく前進しましたが、補給が続かず、アメリカ軍の到着が本格化する中で止まりました。8月からは連合国の百日攻勢が始まり、ドイツ軍は後退を続けます。戦車と航空機、歩兵と砲兵の連携が進んだ連合国の戦い方は、塹壕戦の膠着を破る方法がついに見つかったことを示しました。同盟国の脱落と国内の革命が重なり、ドイツは休戦を求めることになったのです。西部戦線の戦いの経過は、物量と補給の差が勝敗を決めた総力戦の性格をよく表します。
イタリア戦線では、カポレットの戦い(1917年)でイタリア軍が大敗し、ドイツとオーストリアの軍が深く進攻しました。イタリアは持ちこたえましたが、この敗北は国内の政治不安を深め、戦後のファシズム台頭の遠因の一つになりました。バルカン戦線では、連合国がサロニカに拠点を保ち、1918年秋の攻勢でブルガリアを脱落させました。各地の戦線の連動が、大戦の結末を形作ったのです。
戦争の長期化と人々の意識の変化
戦争が長引くにつれて、各国の社会には亀裂が入っていきました。1916年にはアイルランドでイースター蜂起が起き、イギリスからの独立運動が新しい段階に入ります。フランス軍では1917年に大規模な兵士の反抗(兵士のストライキ)が起き、ドイツでも食料騒動とストライキが広がりました。ロシアの革命は各国の労働者に衝撃を与え、戦争の即時終結を求める声が国境を越えて広がります。1918年秋のドイツ革命は、キール軍港の水兵の反乱から始まりました。戦争の終わり方は、国ごとにその後の政治の形を決めました。敗戦と革命を経験したドイツ、革命で戦争から離脱したロシア、勝利しながら大きな犠牲を払ったフランスとイギリス、それぞれの記憶が戦間期の政治文化を形作ります。
戦争は学問と思想にも影響を与えました。戦争協力に動員された知識人への批判が高まり、平和主義の思想が広がります。一方で、戦場の体験を英雄的に描く文学も生まれました。イタリアの未来派のように戦争を肯定する芸術運動も存在しました。戦争の意味をめぐる解釈の対立は、戦間期のヨーロッパの文化的な対立軸の一つでした。ダダイスムのような前衛芸術は、戦争を生んだ旧来の価値観への反発から生まれた運動として知られます。
日本と第一次世界大戦
日本は1914年8月、日英同盟を理由にドイツへ宣戦布告しました。中国の山東省にあったドイツの拠点青島(チンタオ)を占領し、南洋諸島のドイツ領も制圧します。地中海へは海軍の艦艇を派遣し、連合国の輸送を護衛しました。日本の戦争への参加は限定的でしたが、戦争は日本経済に大きな好景気をもたらします。ヨーロッパからの注文が途絶えたアジア市場へ日本の製品が進出し、軍需の拡大と合わせて、日本は債務国から債権国へ転じました。大戦景気の中で成金(なりきん)と呼ばれる富裕層が現れる一方、物価の高騰が人々の生活を圧迫します。1918年には米価の高騰をきっかけに米騒動が全国へ広がり、軍隊が出動する事態になりました。
1915年、日本は中国の袁世凱(えんせいがい)政権に二十一か条の要求を突きつけました。山東省の権益の継承や南満洲の権益の延長を含むこの要求は、中国の反日感情を強く刺激します。対華二十一か条要求の記憶は、中国の民族運動の原点の一つとして長く残りました。また、ロシア革命が起きますと、日本はアメリカなどとともにシベリア出兵(1918〜22年)を行い、革命への干渉を試みます。出兵は成果なく終わり、尼港(にこう)事件のような悲劇も生みました。日本の大陸政策は、この時期にその後の対立の芽を数多く抱え込みます。
植民地の兵士たちと世界の戦場
第一次世界大戦はヨーロッパだけの戦争ではありませんでした。イギリスはインドから100万人を超える兵士と労働者を動員し、フランスはアフリカの植民地から多くの兵士を前線へ送りました。中国からは労働者として十数万人がヨーロッパへ渡り、塹壕の掘削や物資の運搬に従事しました。アフリカの戦線では、東アフリカなどで戦闘が続き、荷物の運搬に駆り出されたアフリカ人の犠牲も大きなものでした。動員された植民地の人々は、宗主国のために戦いながら、自分たちの権利の拡大を求める意識を強めていきます。戦争の経験は、植民地の民族運動の担い手を育てる場にもなりました。
中東の戦場も重要です。オスマン帝国はドイツ側で参戦し、ガリポリ、カフカース、メソポタミア、パレスティナの各地で戦いました。イギリスはアラブの指導者フサインとのあいだにフサイン=マクマホン協定を結んでアラブの反乱を促し、同時にフランスとのサイクス=ピコ協定でオスマン領の分割を約束し、さらにバルフォア宣言でユダヤ人の民族的郷土への支持を示しました。互いに矛盾しかねない約束を重ねた戦時外交は、戦後の中東の国境線と対立の遠因になりました。戦時下のオスマン帝国では、アルメニア人への強制移住と虐殺が起き、多数の犠牲者が出ました。この出来事をジェノサイド(集団殺害)と認めるかどうかは、トルコ政府の立場と多くの国の議会決議のあいだで今も対立が続く問題です。
戦争が変えた社会と文化
総力戦は社会のあり方を大きく変えました。女性の社会進出が進み、戦後に多くの国で女性参政権が認められます。ドイツとロシアでは1918年、イギリスでは1918年と1928年の段階的な拡大、アメリカでは1920年に女性参政権が実現しました。ただしフランスやイタリアで女性参政権が認められるのは第二次世界大戦の後まで待たなければなりません。国ごとの違いにも目を向ける必要があります。
戦争の体験は文化にも深い影を落としました。前線の兵士たちは詩や手紙に塹壕の現実を書き残し、イギリスの詩人ウィルフレッド・オーエンらの作品は戦争の悲惨を伝えました。ドイツの作家レマルクの『西部戦線異状なし』(1929年)は、戦争への幻滅を描いた小説として世界中で読まれます。おびただしい数の傷痍(しょうい)軍人の姿は、社会に戦争の代償を突きつけ続けました。戦没者の慰霊と記念碑の建立が各国で進み、11月11日は休戦記念日として記憶の中心になりました。戦争の記憶の持ち方は国によって違い、その違いが戦間期の政治にも影響を与えます。勝利の記憶と屈辱の記憶、追悼と復讐の感情が、1920年代から30年代の国際政治を動かす力の一つでした。
講和の残した課題の整理
パリ講和会議では、ドイツ以外の敗戦国とも条約が結ばれました。オーストリアとのサン=ジェルマン条約、ハンガリーとのトリアノン条約により、かつての大帝国は小さな内陸国に縮小されます。ハンガリーは旧領土の大部分と多くのハンガリー系住民を国境の外に残す結果となり、この不満は戦間期のハンガリー政治を規定しました。オスマン帝国とのセーヴル条約はトルコの民族運動によって覆され、1923年のローザンヌ条約で現在のトルコの国境の基礎が定まります。中国は山東問題の処理に失望し、ヴェルサイユ条約への調印を拒否しました。日本は南洋諸島の委任統治権と山東の権益を獲得しましたが、人種差別撤廃提案の否決は国内世論に複雑な影響を残します。
講和の枠組みが抱えた最大の問題は、平和を維持する力の不足でした。国際連盟は紛争の調停で一定の成果を挙げた例もありますが、大国の参加と強制力の不足は決定的でした。アメリカの不参加、ソ連とドイツの排除は、体制の普遍性を損ないます。また、賠償と戦債の網は国際経済を不安定にしました。ドイツの賠償、アメリカへの戦債の返済、円滑な資本の移動が絡み合い、1920年代の繁栄と1929年以降の崩壊の双方に影響を与えたのです。
2 ヴェルサイユ体制下の欧米諸国
ヴェルサイユ体制とワシントン体制
第一次世界大戦の後に作られた国際秩序は、ヨーロッパについてはヴェルサイユ条約を中心とするヴェルサイユ体制、アジアと太平洋についてはワシントン会議で築かれたワシントン体制と呼ばれます。ヴェルサイユ条約のほかにも、オーストリアとのサン=ジェルマン条約、ハンガリーとのトリアノン条約、ブルガリアとのヌイイ条約、オスマン帝国とのセーヴル条約(後にローザンヌ条約へ改められます)が結ばれ、ヨーロッパと中東の地図は大きく書き換えられました。国際連盟は1920年1月に発足し、ジュネーヴに本部を置きます。総会と理事会を中心に、紛争の平和的解決と軍縮の推進を目指しました。
しかし、この体制には最初から弱点がありました。国際連盟にはアメリカが参加せず、ドイツとソ連も当初は加わりませんでした。連盟には独自の軍隊がなく、制裁の実効性にも限界があります。また、ヴェルサイユ体制は敗戦国ドイツの不満を抱え込んだままでした。賠償の支払いはドイツ経済を圧迫し、1923年には賠償の遅れを理由にフランスとベルギーの軍がルール地方を占領します。ドイツ政府は消極的抵抗で応じ、その費用を紙幣の増刷でまかないましたため、激しいインフレーションが起きました。物価が天文学的な数字まで跳ね上がるハイパーインフレーションの中で、人々の貯蓄は紙くず同然の価値に下がり、中産階級の生活基盤は崩れました。この記憶は、後のドイツ政治に長く影を落とします。
太平洋と東アジアでは、1921年から1922年にかけてワシントン会議が開かれました。アメリカの呼びかけで開かれたこの会議では、海軍軍縮条約により、主力艦の保有比率がアメリカ、イギリス、は5対5対3と定められます。日英同盟は四か国条約によって解消され、中国の主権と領土の尊重をうたう九か国条約も結ばれました。日本は山東省(さんとうしょう)の旧ドイツ権益を中国へ返還します。ワシントン体制は、軍縮と協調を柱とする1920年代の国際秩序の東アジア版でした。日本もこの体制に加わり、幣原(しではら)外交に代表される協調外交を進めます。
1920年代の半ばには、緊張の緩和が進みました。1924年のドーズ案でドイツの賠償支払いにアメリカの資本が導入され、ドイツ経済は回復へ向かいます。1925年のロカルノ条約では、ドイツ、フランス、ベルギーが国境の現状維持を確認し、ドイツは国際連盟への加盟への道を開きました。ドイツ外相シュトレーゼマンとフランス外相ブリアンの協調は「ロカルノ精神」と呼ばれます。1928年にはパリで不戦条約(ケロッグ=ブリアン条約)が結ばれ、多くの国が戦争の放棄に署名しました。こうした1920年代後半の安定は「相対的安定」と呼ばれます。ただし、その土台はアメリカの好景気と資本の流れに依存していましたため、もろい安定でした。
戦間期の欧米諸国 - 民主主義と権威主義のせめぎ合い
戦後のヨーロッパでは、民主化が大きく進みました。ドイツでは帝政が倒れ、ヴァイマル憲法のもとで共和国が成立します。ヴァイマル憲法は、男女普通選挙、比例代表制、社会権の保障などを盛り込んだ、当時として最も民主的な憲法の一つでした。イギリスやフランスでも選挙権が広がり、女性参政権が次々に認められます。1918年にイギリスでは30歳以上の女性に、1928年には21歳以上の女性に参政権が与えられました。アメリカでは1920年に憲法修正第19条が成立し、女性参政権が全国で認められます。
しかし、民主主義の広がりは安定を保証しませんでした。イタリアでは、戦後の混乱と社会主義への不安を背景に、ムッソリーニのファシスト党が1922年に政権を握ります。ローマ進軍と呼ばれる示威行動の後に組閣したムッソリーニは、やがて一党独裁を築きました。東ヨーロッパやイベリア半島の新しい国々でも、議会政治は次々に行き詰まり、権威主義的な政権が次々に生まれます。ポーランドではピウスツキのクーデタ(1926年)、スペインではプリモ=デ=リベラの独裁(1923〜30年)などが例です。経済の混乱、民族対立、議会への不信が、民主主義の足場を掘り崩しました。
ソ連では、内戦の後にレーニンが新経済政策(ネップ)を導入し、市場経済の要素を部分的に取り入れて経済の回復を図りました。1924年にレーニンが死去しますと、スターリンとトロツキーのあいだで後継者争いが激しくなっていきます。スターリンは権力を固め、1928年からは第一次五か年計画を開始しました。重工業の建設と農業の集団化が強引に進められ、ソ連は短期間で工業国へ変貌します。その一方で、集団化に抵抗する農民への弾圧や、ウクライナを中心とする大飢饉(ホロドモール)により、数百万人規模の犠牲者が出ました。飢饉の死者数については推計に幅があり、意図的な政策の結果かどうかをめぐっても研究と政治の両面で議論が続いています。1930年代には大粛清(だいしゅくせい)が吹き荒れ、党や軍の幹部、一般市民までもが処刑や強制収容所送りの対象になりました。粛清の犠牲者数についても諸説がありますが、数十万人以上が処刑されたとする推計が有力です。
イギリスでは、1924年に労働党のマクドナルド内閣が初めて成立し、二大政党制の担い手が自由党から労働党へ移りました。フランスでは、人民戦線が成立する1930年代へ向けて政治の流動化が進みます。ドイツのヴァイマル共和国は、1920年代後半にシュトレーゼマンのもとで安定を取り戻しましたが、大統領緊急令への依存や比例代表制のもとでの小党分立など、制度の弱さも抱えていました。この弱さは、世界恐慌の衝撃を受けたときに致命的な弱点として現れます。
アメリカの繁栄と大衆社会の到来
1920年代のアメリカは、空前の繁栄を享受しました。自動車の大量生産が進み、フォード社のT型フォードに代表される流れ作業の生産方式が工業の標準として広がります。自動車の普及は郊外の住宅地を広げ、道路網の整備を促し、人々の生活様式を変えました。ラジオ、映画、蓄音機といった大衆メディアが普及し、ジャズに象徴される新しい大衆文化が花開きます。電気製品の普及、広告産業の発達、月賦販売の広がりが消費社会の扉を開きました。「狂騒(きょうそう)の20年代」という呼び名は、この華やかさと浮かれた空気を表します。
繁栄の陰では、問題も積み重なっていました。農業は生産過剰で農産物価格が下がり、農民の暮らしは苦しいままでした。所得の格差は広がり、繁栄の実態は一部の人々に偏ります。1920年から1933年まで続いた禁酒法は、密造酒とギャングの暗躍という裏社会を生みました。人種差別も根強く、黒人への差別と暴力を掲げるクー・クラックス・クラン(KKK)が再び勢いを取り戻します。1924年の移民法では、アジアからの移民が事実上全面的に禁止され、日本人移民も排除されました。この法律は日米関係を悪化させる要因の一つになりました。