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アヘン戦争とアロー戦争(白蓮教徒の乱、南京条約、天津条約、北京条約など) 受験対策問題 82 |
著作名:
レキシントン
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アヘン戦争とアロー戦争で押さえておきたいポイント
※赤字部分が問題に出そうな部分です。赤色の暗記シートなどで隠して見てください。
アヘン戦争
・清中期の中国では、天地会や哥老会、白蓮教などの秘密結社が成立した。嘉慶帝の初期には、白蓮教徒の乱(1796~1804)がおき、その後白蓮教徒の一派が天理教徒の乱(1813)を起こした。こうした内乱は、清朝の弱体化を露呈するものであった。
・1757年以降、中国唯一の貿易港だった広州では、広東十三行という公行(特許商人)が貿易を独占していた。
・対清貿易拡大を目指したイギリスは使節を送り、1793年にマカートニーが乾隆帝に謁見したが対清貿易の拡大は不成功に終わった。イギリスはその後も1816年にアマーストを派遣したが、皇帝謁見の際の三跪九叩頭の礼を拒否したため嘉慶帝に謁見できず帰国した。
・18世紀頃から、中国ではアヘン吸引の習慣が盛んになっていったが、清朝ではこれを禁止していた。18世紀末から、イギリスは、インド、中国を含めた三角貿易を行うようになった。イギリスで喫茶の習慣が広がると、中国から茶の輸入量が増大し、大幅な輸入超過となった。イギリスはこの状況を変えるため、インド産のアヘンを中国に、中国の茶をイギリスに、イギリスの綿製品をインドに運ぶ三角貿易を確立させた。1833年には、イギリス本国の産業資本家の要請を受け、東インド会社の中国貿易独占権が廃止された。これ以降、多くのイギリス商社が対清貿易に乗り出し、アヘンの輸出が増大した。
・アヘンの流入量が増大するなか、清朝第8代皇帝道光帝は、林則徐を欽差大臣に任命した。1839年に広州に着任した林則徐は、アヘンの没収・焼却、密貿易者の処罰、イギリス商館区の閉鎖などを強行した。
・この1839年の林則徐によるアヘン密貿易の取り締まりを強行した清に対し、イギリスは1840年に軍隊を派遣し、宣戦布告した。このアヘン戦争(1840~1842)でイギリスは、厦門・寧波・上海・鎮江を陥落させ、南京に迫った。清は降伏し、1842年8月に南京条約が結ばれた。これは、清に対する不平等条約の先駆となり、(1)広州・福州・厦門・寧波・上海の5港開港(2)公行廃止(3)香港割譲(4)補償金600万両(5)関税協定(6)対等外交などが定められた。
・1843年7月には、五港通商章程がイギリスと結ばれ、清はイギリスの領事裁判権を認めた。また、1843年10月には南京条約の追加条約として虎門寨追加条約が結ばれ、(1)輸出入税率(2)片務的最恵国待遇(3)土地租借などが規定された。
・イギリスに続き、西欧各国も清と同様の条約を結んだ。1844年にアメリカが望厦条約、同年フランスが黄埔条約をそれぞれ結び、内容は南京条約とほぼ同じものとなった。
アロー戦争
・1856年10月、イギリス船籍のアロー号が海賊容疑で臨検され、この際イギリス国旗が侮辱されたとの理由で、再び清に宣戦布告した。また、フランスも宣教師殺害事件を口実に清に宣戦布告し、アロー戦争(1856~1860)が起こった。
・アロー戦争は第2次アヘン戦争とも言われ、1858年に広州を占領し天津条約が結ばれた。その後武力衝突が再度おこったため、1860年にイギリス・フランス連合軍が北京を占領し、清朝は降伏し、北京条約が結ばれた。
・アロー戦争中の1858年に結ばれた天津条約では、(1)外国公使の北京駐在(2)キリスト教布教の自由(3)外国人の旅行自由化(4)開港の増加、貿易自由化(5)計600万両の賠償金などが決められた。この天津条約に清朝が反対し、1859年英仏の使節がタークーで砲撃され、戦争が再開した。
・アロー戦争中、円明園という清朝の離宮が英仏軍によって破壊された。
・1860年に結ばれた北京条約では、(1)天津開港(2)800万両に賠償金増額(3)開港場の増加(4)九龍半島南部割譲(5)外国公使北京駐在(6)外国人の内地旅行自由化(7)アヘン貿易の公認(8)長江航行の自由化などが決められた。
・1861年には北京に総理各国事務衙門(総理衙門)という外交官庁が初めて設置され、恭親王は初代主席に就任した。
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