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明とは?洪武帝の建国から永楽帝の北京遷都・鄭和の大航海までわかりやすく解説 わかりやすい世界史講座36
著作名: レキシントン
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第7章 アジア諸地域の繁栄


導入 - モンゴルの時代のあとのアジア


13世紀から14世紀にかけてユーラシアの広い範囲を結んだモンゴル帝国の時代が終わりますと、アジアの各地では、それぞれの地域の伝統を受け継ぎながら新しい秩序を作り直す動きが進みます。本章で扱う時代の中心は、14世紀後半から18世紀にかけてのおよそ400年です。この時代のアジアは、決して停滞した世界ではありません。東アジアでは明(みん)が建国され、続いて清(しん)が中国とその周辺の広大な地域を支配します。西アジアではオスマン帝国が地中海と西アジアを結ぶ大帝国を維持し、イランではサファヴィー朝が独自の国家を築きます。南アジアではムガル帝国がインドの大部分を統一し、東南アジアでは海の交易が大きな繁栄を生みます。

この時代を理解するうえで大切な視点は二つあります。一つは、陸の秩序と海の交易が切り離せない関係にあったことです。中国の皇帝が周辺の国々と結んだ朝貢(ちょうこう)の関係は、政治的な儀礼であり、同時に、大きな貿易の仕組みでもありました。もう一つは、ヨーロッパ人の進出がアジアの交易をただちに支配したわけではないことです。16世紀にポルトガル人が、17世紀にオランダ人がアジアの海に姿を現しますが、アジアの商人や国家は長い間、交易の主役であり続けます。ヨーロッパの銀とアジアの商品が結びつくことで、世界規模の交易網が初めて形を整えていく時代でもあります。

本章では、まず明と清を中心とする東アジア世界の動向を見ます。次に清がチベット、モンゴル、新疆(しんきょう)などの隣接諸地域をどのように組み込んだかを確認します。続いてオスマン帝国とサファヴィー朝の展開をたどり、最後にムガル帝国の興隆と東南アジアの交易の発展を扱います。

なお、本章の年代や人名は、海外の百科事典や大学・博物館の公開資料で照合したうえで記しています。学説が分かれる事柄については、本文の中でその旨を明記し、一つの説だけを事実として扱うことは避けています。数字の細部に幅がある場合も、幅があること自体を読み取る姿勢が大切です。各節の終わりには「理解のポイント」を置き、章末には重要用語と確認問題を用意しています。本文を読んだあとにこれらを使って確認しますと、制度の名前と出来事の流れを結びつけて覚えることができます。年表で流れを確認する小節も各節に置いていますので、学習の振り返りに活用してください。

1 東アジア世界の動向


明の成立 - 農民出身の皇帝の登場


14世紀の中国では、モンゴル族の建てた元(げん)の支配が揺らいでいました。黄河の氾濫や疫病、重い負担に苦しむ人々のあいだで反乱が広がり、白蓮教(びゃくれんきょう)の流れをくむ紅巾(こうきん)の乱をはじめとする蜂起が各地で起こります。その中で頭角を現しましたのが、貧しい農民の家に生まれ、寺に入った経験も持つ朱元璋(しゅげんしょう)です。朱元璋は反乱軍の有力な指導者として力を伸ばし、1363年の鄱陽湖(はようこ)の戦いで最大の競争相手を破ります。そして1368年、南京(なんきん)を都として明の建国を宣言し、初代皇帝の洪武帝(こうぶてい)として即位します。元の皇帝は北方へ逃れ、中国では漢人(かんじん)の王朝がおよそ90年ぶりに復活します。

洪武帝の政治は、皇帝が直接に国全体を握る強い専制を目指しました。1380年には、宰相(さいしょう)にあたる胡惟庸(こいゆう)が謀反を企てたとされる事件をきっかけに、丞相(じょうしょう)の職そのものを廃止します。以後、皇帝は六部(りくぶ)を直接に指揮するようになり、皇帝独裁の体制が固まります。また、皇帝に直属する秘密警察のような組織として錦衣衛(きんいえい)を置き、官僚や臣下の監視にあたらせます。地方では、戸籍と税の管理のために里甲制(りこうせい)と呼ばれる村落単位の組織を整え、軍隊については、軍戸(ぐんこ)と呼ばれる世襲の軍人の家に兵を供給させる衛所制(えいしょせい)を採用します。洪武帝は農村の自給的な共同体を基礎に国を安定させようとしましたが、その政治は粛清を繰り返す厳しいものでもありました。

永楽帝と北京への遷都


洪武帝の死後、跡を継いだ孫の建文帝(けんぶんてい)に対して、洪武帝の子の燕王(えんおう)朱棣(しゅてい)が反乱を起こします。靖難(せいなん)の変と呼ばれる1399年から1402年にかけての内戦に勝った朱棣は、永楽帝(えいらくてい)として即位します。永楽帝は自分の根拠地であった北方を重視し、1421年に都を南京から北京(ペキン)へ移します。北京には宮殿の紫禁城(しきんじょう)が建設され、都に食糧を運ぶために大運河(だいうんが)の整備も進められます。以後、北京は清の時代を通じて中国の都であり続けます。

永楽帝は文化事業にも力を入れます。膨大な書物の内容を集めた類書の『永楽大典(えいらくたいえん)』の編纂(へんさん)は、その代表です。対外的には、モンゴルへの親征を繰り返し、ベトナムを一時的に支配下に置くなど、積極的な姿勢を見せます。その姿勢を最もよく示しますのが、次に述べる鄭和(ていわ)の大航海です。

鄭和の大航海と海禁


永楽帝は、イスラーム教徒の宦官(かんがん)であった鄭和に大船団を率いさせ、1405年から1433年にかけて、7回にわたる大航海を行わせます。船団は東南アジアからインド洋を西へ進み、アラビア半島やアフリカ東海岸にまで達します。この航海は植民地を作るための航海ではありません。各地の支配者に明の威信を示し、朝貢の関係に迎え入れることを主な目的とする、国家事業としての航海です。珍しい動物や産物が中国にもたらされ、マラッカなどの寄港地の安全も船団の活動によって支えられます。

しかし、この大航海の時代にも、民間の海上活動を厳しく制限する海禁(かいきん)の政策が並行して存在しました。海禁はもともと洪武帝の時代に始まる政策で、民間の海外渡航や私貿易を禁じ、海上の活動を国家の管理の下に置こうとするものです。大航海は永楽帝の死後に縮小され、1433年を最後に終わります。理由については、莫大な費用への批判、北方のモンゴルへの対応を優先する政策の転換、鄭和を支えた宦官勢力への反発など、複数の要因が指摘されますが、どれか一つに決めることは難しいです。大切な点は、国家の大船団が姿を消したあとも、中国の商人や船乗りによる民間の交易そのものは、禁止の網の目をくぐりながら続いていくことです。

朝貢体制と冊封の秩序


明と周辺諸国の関係を形作りましたのが朝貢体制(ちょうこうたいせい)です。中国の皇帝は、周辺の国々の君主に官位や称号を授ける冊封(さくほう)を行い、それらの国々は使節を送って皇帝に貢物を献上します。皇帝は貢物の価値を上回るほどの品々を下賜(かし)することが多く、使節に同行した商人の交易も認められます。つまり朝貢は、政治的な服属の儀礼であり、同時に、参加する国々にとって利益の大きい公式貿易の機会でもありました。

この秩序の背景には、中華(ちゅうか)の皇帝を世界の中心とみなし、周辺の人々を文化の程度に応じて位置づける華夷(かい)思想があります。ただし、実際の関係は一枚岩ではありません。朝貢の頻度や条件は国ごとに細かく定められ、周辺の国々は自国の利益のためにこの仕組みを積極的に利用します。形式のうえの上下関係と、実質的な駆け引きが組み合わさった秩序として理解することが大切です。

琉球と朝鮮の動向


琉球(りゅうきゅう)は朝貢体制を最も巧みに利用した国の一つです。14世紀後半に明への朝貢を始め、1429年には尚巴志(しょうはし)が琉球を統一して琉球王国が成立します。琉球は中国と日本、朝鮮、東南アジアのあいだに位置する地理を生かし、中国の産物を東南アジアへ、東南アジアの香辛料や南方の産物を中国や日本へ運ぶ中継貿易(ちゅうけいぼうえき)で繁栄します。那覇(なは)の港には各地の船が集まり、琉球は小さな島国でありながら、海の交易網の結び目として大きな役割を果たします。ただし、1609年に薩摩(さつま)の島津氏が琉球に侵攻して支配下に置きますと、琉球は日本側の強い統制を受けながらも、清への朝貢を続けるという複雑な立場に置かれます。

朝鮮では、1392年に李成桂(りせいけい)が高麗(こうらい)を倒して朝鮮王朝(李氏朝鮮)を建てます。朝鮮は明に対して事大(じだい)の関係をとり、儒教(じゅきょう)を国政の理念として整備を進めます。15世紀の世宗(せじょん)の時代には、朝鮮の言葉を表すための文字のハングル(訓民正音(くんみんせいおん))が作られます。朝鮮は朝貢体制の中で安定した地位を占め、中国文化の受容と自国文化の形成を並行して進めた国です。

日本と勘合貿易、倭寇の問題


日本では、室町幕府の足利義満(あしかがよしみつ)が1401年に明へ使節を送り、翌年に冊封を受けて「日本国王」として朝貢貿易を始めます。正式の貿易船と示す勘合(かんごう)と呼ばれる割符(わりふ)を用いましたため、この貿易は勘合貿易(かんごうぼうえき)と呼ばれます。日本からは刀剣や銅、硫黄(いおう)が輸出され、中国からは生糸(きいと)や銅銭、書物、陶磁器がもたらされます。銅銭は日本の貨幣経済を支える重要な輸入品でした。勘合貿易は室町幕府の有力な財源ですが、応仁(おうにん)の乱のあとは大内氏や細川氏の争いなどもあって衰え、16世紀半ばに終わります。

一方、海の秩序を乱す存在として問題化しましたのが倭寇(わこう)です。倭寇には時期による違いがあります。14世紀から15世紀の前期倭寇は、日本の対馬(つしま)や壱岐(いき)、九州北部などの海民を中心とする集団で、朝鮮半島や中国沿岸で略奪や密貿易を行います。16世紀の後期倭寇は様相が大きく違います。主体は王直(おうちょく)のような中国の密貿易商人であり、日本人はその一部にすぎません。海禁によって公式の貿易を閉ざされた商人たちが、武装した密貿易集団として活動し、中国沿岸を大きく荒らしたのです。つまり後期倭寇の拡大は、海禁政策そのものが生んだ側面を持ちます。この事態を受けて、明は1567年に海禁を緩め、福建(ふっけん)の月港(げっこう)を開いて民間の海外貿易を条件付きで認めます。これを隆慶開海(りゅうけいかいかい)と呼びます。以後、中国商人の東南アジアへの進出はさらに活発になっていきます。

ヨーロッパ人との接触と銀の流入


16世紀の東アジアには、ヨーロッパ人も姿を現します。ポルトガル人は1557年に明の許可を得てマカオに居住地を築き、中国貿易の拠点とします。イエズス会の宣教師マテオ・リッチは1601年に北京に入ることを許され、世界地図や天文学の知識を伝えながら宮廷に近づきます。同じ宣教師の流れの中で、徐光啓(じょこうけい)のような中国の知識人が西洋の科学を受け止め、暦(こよみ)の改良などに取り組みます。

経済の面で見逃せないのは銀の流入です。16世紀半ば以降、日本では石見銀山(いわみぎんざん)などの開発によって銀の生産が増え、大量の日本銀が中国へ流れます。さらに、アメリカ大陸のポトシ銀山などで産出された銀が、スペインの支配するマニラを経由して中国へ運ばれます。中国では税を銀でまとめて納める仕組みが広がりましたため、銀への需要が非常に大きく、アジアとアメリカとヨーロッパを結ぶ銀の流れが、世界経済の一体化を進める力の一つです。

明の動揺と滅亡


16世紀後半の万暦帝(ばんれきてい)の時代、宰相格の張居正(ちょうきょせい)は財政の立て直しを進め、税を銀で一括して徴収する一条鞭法(いちじょうべんぽう)を全国的に広げます。しかし張居正の死後、宮廷では皇帝の代替わりをめぐる争いや、東林党(とうりんとう)と呼ばれる官僚のグループと対立勢力の党争が続き、政治は停滞します。宮廷費や軍事費の増大も財政を圧迫します。

外部の脅威も強まります。豊臣秀吉(とよとみひでよし)の朝鮮出兵(文禄(ぶんろく)・慶長(けいちょう)の役、1592年から1598年)に対して、明は朝鮮を支援して大軍を送りますが、その出費は財政に重くのしかかります。さらに北方では、女真(じょしん)族を統一したヌルハチが勢力を伸ばし、1619年のサルホーの戦いで明の大軍を破ります。明は防衛費の増大と内政の停滞を抱えたまま、17世紀の危機へ入っていきます。

1644年、農民反乱から身を起こした李自成(りじせい)の軍が北京を占領し、最後の皇帝の崇禎帝(すうていてい)が自ら命を絶って、明は滅びます。ところが李自成の支配は長く続きません。山海関(さんかいかん)を守っていた明の将軍の呉三桂(ごさんけい)が満洲族の清に味方し、清軍は関を越えて北京に入ります。ここから、清による中国支配の時代が始まります。

明とモンゴルの関係


明の北辺を脅かし続けたのはモンゴルでした。元が北方へ退いたあとも、モンゴル諸部は草原に勢力を保ち、明は万里の長城(ばんりのちょうじょう)の修築を重ねて防衛にあたります。1449年には、オイラト部の実力者エセンが明へ侵攻し、親征した正統帝(せいとうてい)を捕らえる土木(どぼく)の変が起こります。北京では于謙(うけん)が防衛を指揮して都を守り抜き、皇帝を失った衝撃の中で王朝はかろうじて体制を立て直します。この事件は、永楽帝の時代の積極策の時代が終わり、明が防衛に力を注ぐ時代へ移った転機として位置づけられます。

16世紀には、モンゴル右翼部を率いるアルタン・ハーン(俺答(あんとう))が北京近郊にまで迫る庚戌(こうじゅつ)の変(1550年)を起こします。その後、1571年に明とアルタン・ハーンのあいだで講和が成立し、アルタン・ハーンは順義王(じゅんぎおう)の称号を受けて、定期的な交易が認められます。武力だけでは北辺の問題を解けず、交易の承認が平和の条件となった点は、東アジアの秩序を考えるうえで重要な事例です。アルタン・ハーンはチベット仏教のゲルク派と結び、1578年にダライ・ラマの称号の授受に関わったことでも知られます。モンゴルとチベット仏教の結びつきは、のちに清の支配のあり方にも影響を与えていきます。

ベトナムとの関係


南方ではベトナムが明との難しい関係を経験します。永楽帝は1407年にベトナムを占領し、安南(あんなん)と称して直接支配を試みます。しかし、黎利(れいり)の率いる抵抗が広がり、1418年に始まる藍山(らむそん)蜂起の末に、明は1427年に撤退を余儀なくされます。黎利は黎朝(れいちょう)を建て、明への朝貢を行うことで関係を安定させながら、実質的な独立を回復します。この過程は、朝貢の形式を受け入れることが、必ずしも独立の喪失を意味しないことを示す代表的な事例です。15世紀後半の黎朝は最盛期を迎え、領土を南方へ広げていきます。16世紀以降は国内の対立が深まり、北部を鄭氏(ていし)が、南部を阮氏(げんし)が実質的に支配する南北分立の時代が長く続きます。南部の阮氏の支配地では会安(ホイアン)が国際港として栄え、日本の朱印船も寄港します。

明の社会と経済、文化の発展


明の時代の経済の中心は江南(こうなん)地方です。長江下流のデルタ地帯では稲作に加えて、綿花の栽培と綿布の生産、養蚕(ようさん)と絹織物(きぬおりもの)の生産が大きく発展します。蘇州(そしゅう)や杭州(こうしゅう)などの都市は手工業と商業の中心としてにぎわい、景徳鎮(けいとくちん)では青花(せいか)と呼ばれる白地に青い文様の磁器が大量に生産されて、ヨーロッパにまで輸出されます。商業の発展とともに、商人たちは出身地ごとに会館(かいかん)と呼ばれる同郷組織の拠点を各地に作り、遠隔地の取引を支えるネットワークを広げていきます。

税制の面では、各地の租税と労役を銀で一括して納める一条鞭法への移行が、こうした商品経済の広がりを前提として進みます。銀で税を納める仕組みは、農民や手工業者を市場の取引の中へ組み込む一方で、銀の価格の変動が人々の負担を左右するという新しい不安定さも生み出します。海外から銀が流入し続けることが、明の財政と経済の安定の条件の一つとなっていくのです。

文化の面では、王陽明(おうようめい)が唱えた陽明学(ようめいがく)が大きな影響を持ちます。陽明学は、心の外に道理を求めるのではなく、自らの心に備わる良知(りょうち)に従って行動し、知識と行動を一致させること(知行合一(ちこうごういつ))を説きます。この思想は形式化した学問への批判を含み、のちに日本を含む東アジア各地へも広がっていきます。出版文化も発展し、『水滸伝(すいこでん)』『三国志演義(さんごくしえんぎ)』『西遊記(さいゆうき)』などの長編小説が広く読まれます。これらは後世に「四大奇書(しだいきしょ)」の一つとして数えられる作品群であり、都市の読み物の文化の成熟を示します。明の時代は、皇帝の専制が強まる時代であり、同時に、社会の経済と文化が大きく厚みを増す時代でもありました。

朝鮮と日本の16世紀から17世紀


朝鮮王朝の歩みをもう少し詳しく見ておきます。15世紀の朝鮮では、世宗のもとでハングルの制定のほか、天文や暦法、農書の編纂など、国家主導の学術事業が進みます。儒教の理念に基づく礼と秩序の整備も進められ、両班(りょうはん)と呼ばれる官僚・貴族層を中心とする社会秩序が固まっていきます。16世紀後半の朝鮮を襲った最大の危機は、豊臣秀吉による朝鮮出兵です。1592年に始まるこの戦争で、朝鮮の国土は大きく荒廃します。朝鮮水軍を率いた李舜臣(りしゅんしん)の活躍や、義兵(ぎへい)と呼ばれる民間の抵抗、明の援軍によって戦争は長期化し、1598年に秀吉の死を受けて日本の軍勢は撤退します。朝鮮ではこの戦争を壬辰倭乱(じんしんわらん)と呼び、その被害の記憶は長く残ります。戦争の過程では、日本へ連行された朝鮮の陶工たちの技術が、日本の陶磁器生産の発展に影響を与えたことも知られます。

17世紀に入りますと、朝鮮は北方の女真族、のちの清との関係に直面します。1627年には後金の侵攻(丁卯(ていぼう)の胡乱)を受け、1636年から1637年にかけては清のホンタイジ自らが率いる大軍の侵攻(丙子(へいし)の胡乱)を受けて、朝鮮は清への服属を余儀なくされます。三田渡(さんでんと)の降伏として知られるこの出来事のあと、朝鮮は清への朝貢を行う一方で、国内では明への義理を重んじる意識も根強く残り、独自の年号や祭祀をひそかに維持する動きも見られます。清との関係は、形式の服属と内面の複雑な感情が重なったものとして理解する必要があります。

日本では、16世紀半ばにポルトガル人によって鉄砲が伝えられ(1543年)、1549年にはイエズス会のフランシスコ・ザビエルがキリスト教を伝えます。南蛮(なんばん)貿易と呼ばれるポルトガル船との交易は、戦国大名の経済と軍事に大きな影響を与え、キリスト教は西日本の大名や民衆のあいだにも広がります。豊臣秀吉は1587年に宣教師の追放令を出しますが、貿易そのものは続けられます。江戸時代に入りますと、幕府はキリスト教への統制を強め、1630年代には日本人の海外渡航の禁止やポルトガル船の来航禁止が相次ぎ、日本の対外関係は長崎のオランダ人と中国人、対馬の朝鮮、薩摩の琉球、松前の蝦夷地(えぞち)という限られた窓口を通じて維持される形に整えられていきます。この体制は「鎖国」という言葉で呼ばれることが多いですが、実際には東アジアの秩序の中で管理された交流が続いていたことを、本章の流れの中で押さえておくことが大切です。

第1節の流れ - 年表による確認


1368年に明が建国され、1380年に丞相が廃止されて皇帝専制が固まります。1402年に永楽帝が即位し、1405年に鄭和の第1回の航海が出発します。1421年に都が北京へ移り、1429年に琉球が統一されます。1449年の土木の変は、明が攻勢から防衛へ転じる転機です。1550年の庚戌の変を経て、1571年にアルタン・ハーンとの講和が成立します。1567年の隆慶開海で民間の海外貿易が条件付きで認められ、1580年代には一条鞭法が広がります。1592年から1598年の朝鮮出兵は明の財政を圧迫し、1619年のサルホーの戦いで後金の勢いがはっきりします。1644年に明は滅び、清の時代へ移ります。

なお、鄭和の宝船(ほうせん)と呼ばれる大型船の寸法については、史料に記された数字が非常に大きいため、そのままの規模であったかどうかをめぐって研究者の議論があります。船団の規模や到達範囲については確かな記録がありますが、細部の数字は慎重に扱う必要があります。年代や規模の数字を扱う際の注意として、ここに明記しておきます。

明の財政と貨幣の歩み


明の財政の歩みも、繁栄と動揺を考える手がかりです。建国当初、洪武帝は紙幣の宝鈔(ほうしょう)の発行を試みますが、信用の裏づけが弱く、その価値は早くから下落します。人々は銅銭と、秤量(ひょうりょう)貨幣としての銀を取引に用いるようになり、経済の実態はしだいに銀を中心に回ります。国家の側もこの流れに合わせて税の銀納化を進め、一条鞭法への移行が進みます。都への食糧輸送では、大運河を船で北上する漕運(そううん)の仕組みが生命線となり、毎年大量の税糧(ぜいりょう)が江南から北京へ運ばれます。塩の専売も国家財政の大きな柱であり、塩の引換券をめぐる商人の活動が、辺境への食糧輸送と結びつく開中法(かいちゅうほう)のような仕組みも用いられます。こうした財政の仕組みは、銀の流入が順調な間は機能しますが、17世紀に入って銀の流入が不安定になった時期の財政への影響については、気候の悪化による凶作の影響とあわせて、研究者の議論が続いています。明の滅亡の原因を一つの要因に帰すことはできず、財政と軍事、気候と反乱、宮廷政治の停滞が重なった結果として理解することが大切です。

具体例で見る朝貢の実態


朝貢の実態を具体例で見ておきます。東南アジアの国々からは、象牙(ぞうげ)や蘇木(すおう)、胡椒(こしょう)、沈香(じんこう)のような香木などが貢物として運ばれ、明からは絹織物や陶磁器、銅銭などが下賜されます。ベトナムやビルマ、シャムのような大陸部の国々も、それぞれの国内事情を抱えながら朝貢を使節派遣の機会として利用します。冊封を受けるために中国へ向かう使節の旅は、陸路と海路の長い行程であり、使節団の往来そのものが、文書や書物、技術の移動の機会でもありました。朝鮮の使節の燕行使(えんこうし)は、北京で見聞した文物や西洋の知識を本国へ伝える役割も果たし、18世紀の朝鮮の知識人のあいだでは、清の発展を直視しようとする北学(ほくがく)の動きも生まれます。朝貢体制は、中国を中心とする一方通行の秩序ではなく、参加する国々がそれぞれに利用し、情報と物資を循環させる仕組みとして機能していたことが、こうした具体例から分かります。

理解のポイント
- 明は洪武帝の皇帝専制と永楽帝の積極策を基礎に成立し、北京遷都と鄭和の航海で威信を示しますが、民間貿易を禁じる海禁が並行します。
- 朝貢体制は服属の儀礼であり、同時に公式貿易の仕組みであり、琉球や朝鮮や日本はそれぞれの利益のために利用します。
- 後期倭寇の主体は中国の密貿易商人であり、海禁が密貿易を拡大させるという逆説を理解することが大切です。
- 16世紀以降、日本銀とアメリカ銀の流入が中国の銀経済を支え、世界経済の結びつきを強めます。

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