|
|
|
|
|
更新日時:
|
|
![]() |
啓蒙専制主義の限界とは?エカチェリーナ2世と立憲体制イギリスの強さを解説 わかりやすい世界史講座45 |
|
著作名:
レキシントン
0 views |
|
エカチェリーナ2世と啓蒙の影
ピョートル大帝の死後、ロシアでは宮廷の政変が続きましたが、1762年に即位したエカチェリーナ2世(在位1762〜96年)が長い治世を築きました。ドイツの小国の出身で、夫ピョートル3世を退位させる政変によって帝位につきました。エカチェリーナはヴォルテールやディドロと文通し、モンテスキューとベッカリーアの思想を取り入れた『訓令(ナカース)』(1767年)を作成して、法典編纂のための委員会を招集しました。啓蒙君主としての評判をヨーロッパに広げることに成功しましたが、委員会は具体的な法典を生むことなく解散しました。地方行政の改革(1775年の県制)、貴族特許状と都市特許状(1785年)による身分秩序の整備、教育機関の拡充など、実際の統治は貴族との協調を土台に進められました。
対外的には、ロシアは大きく領土を広げました。オスマン帝国との戦争(1768〜74年)に勝利して黒海北岸へ進出し、1774年のキュチュク=カイナルジ条約で黒海での航行権などを得ました。1783年にはクリミア半島を併合し、次の戦争(1787〜92年)の結果、黒海沿岸の領土をさらに広げました。ポーランドに対しては、プロイセン、オーストリアとともに三度にわたる分割(1772年、1793年、1795年)を行い、ポーランド国家は地図から消滅しました。
国内では、1773年から75年にかけて、ピョートル3世を名のるコサックのプガチョフが率いる大反乱が起こりました。農奴とコサック、ウラル地方の労働者などが加わった反乱はヴォルガ川流域へ広がり、カザンを一時占領する勢いを示しましたが、政府軍に鎮圧されました。この経験の後、エカチェリーナの政策は保守化し、農奴制は強化の方向へ進みました。フランス革命が始まりますと、啓蒙への傾倒は後退し、農奴制を批判したラディーシチェフは流刑に処されました。エカチェリーナ2世の治世は、啓蒙の理念と専制の現実の緊張を最もよく示す事例の一つです。
啓蒙専制主義の意味と限界
18世紀後半のプロイセン、オーストリア、ロシアに共通しました政治の形は、啓蒙専制主義と呼ばれます。君主が絶対的な権力を保持したまま、啓蒙思想の合理主義を取り入れて、行政、司法、教育、宗教寛容などの改革を上から進める政治です。その狙いは、臣民の福祉の向上とあわせて、国家の財政力と軍事力を高めることにありました。合理的な統治は富と力を生む、という発想が底流にあります。
啓蒙専制の成果は国によって違いました。司法の近代化、拷問の廃止、宗教寛容、教育の普及、行政の効率化など、近代国家への移行を準備した改革は少なくありません。一方で、議会や臣民の政治参加は認められず、農奴制や身分制は多くの国で温存されました。改革は君主の意思に依存しましたので、君主が代われば後退することもありました。啓蒙専制は、絶対王政の最終段階であり、あわせて、その先に来る革命の時代への過渡期でもありました。君主が理性と公共の利益を掲げて統治する以上、臣民の側も同じ言葉で君主を批判できるようになりました。第3節で扱う啓蒙思想の広がりは、やがて絶対王政そのものの基盤を掘り崩していく力を持ちました。
なお、イギリスの歩みは大陸諸国と異なりました。17世紀のピューリタン革命(清教徒革命)と1688年の名誉革命を経て、イギリスでは議会の優位が確立し、権利章典(1689年)で国王の権力に法的制限が加えられました。立憲君主制のもとで、イギリスは財政と海軍を整え、海外進出の主役へ進んでいきました。同じ近世ヨーロッパでも、王権の集中の進み方には大きな地域差がありました点を押さえてください。
イギリスの立憲体制と財政
イギリスの歩みをもう少し詳しく見ておきます。1688年の名誉革命で、議会はオランダ総督ウィレム(ウィリアム3世)を国王に迎え、1689年の権利章典で、議会の同意なき課税と常備軍の維持を違法と定めました。王の権力は法律のもとに置かれ、課税と軍備は議会の承認を必要とする仕組みが固まりました。王が専制化する道は閉ざされ、代わって議会と内閣を通じた統治が発達していきました。18世紀前半には、ロバート=ウォルポールが事実上の首相として長期政権を担い、議会政治の運営の型が作られました。
財政の面では、議会の承認を受けた国債への信用が、イギリスの強みとなりました。イングランド銀行(1694年設立)は国債の引き受けと銀行券の発行を通じて、政府の資金調達を支えました。戦争のたびに国債残高は膨らみましたが、利子の支払いが滞ることはなく、低い金利で資金を集め続けることができました。海軍への投資は植民地と貿易路を守り、貿易の利益は税収を増やしました。立憲体制、信用、海軍、貿易の好循環が、18世紀イギリスの台頭の土台でした。絶対王政の大陸諸国とイギリスの違いは、理念の違いにとどまらず、資金調達の効率という実務の面で決定的な意味を持ちました。
大陸でも、オランダは独自の道を歩みました。オランダは州の連邦からなる共和国で、都市の商人層が政治の実権を握りました。17世紀前半には貿易と金融で世界の中心となりましたが、国土と人口の小ささから、フランスのルイ14世の圧迫とイギリスとの競争の前に、18世紀には相対的な地位を下げていきました。それでも、宗教的寛容と出版の自由を備えた社会は、デカルトやスピノザら多くの思想家の活動の場となり、啓蒙の準備に貢献しました。近世ヨーロッパの政治体制は、絶対王政一色ではなく、共和国と立憲君主国を含む多様な姿を持っていました。
農民と地方社会の現実
絶対王政と啓蒙専制の時代にも、人口の大多数は農村に暮らす農民でした。フランスの農民は、領主への貢租(こうそ)、教会への十分の一税、王への直接税を重ねて負担し、収穫の相当部分を手放さなければなりませんでした。東ヨーロッパのエルベ川以東の地域では、農奴制がむしろ強まる「再版農奴制」と呼ばれる現象が進み、領主は穀物を西ヨーロッパへ輸出するために農民への支配を強めました。プロイセンとロシアの農奴制の重さは、啓蒙専制の改革が届かなかった領域を示します。
農村の不満は、しばしば反乱の形を取りました。プガチョフの反乱はその最大の例です。反乱の参加者たちは、圧政を行う貴族と役人を罰し、正しい皇帝が現れて農民を解放するという期待を掲げました。このような期待の形は、当時の農民の世界観を反映します。王への直訴と反乱は表裏の関係にあり、啓蒙の理念とは異なる論理で人々は行動しました。都市でも、パンの価格の高騰は繰り返し騒動を引き起こしました。食料の確保は当時の政治の最も基本的な課題であり、政府は穀物の流通と価格に神経を使いました。啓蒙の時代の光の部分だけでなく、貧困と飢えの影の部分を併せて見ることが、この時代の社会の実像に近づく道です。
ルイ14世の宮廷文化と学術の統制
ルイ14世の統治は、文化の統制と奨励を伴いました。王はアカデミーの設立と保護を通じて、学問と芸術を王権の栄光のために組織しました。フランス=アカデミーはリシュリューの時代の1635年に設立され、言語と文学の規範を担いました。ルイ14世のもとでは、科学アカデミー(1666年)、建築アカデミー、音楽アカデミーなどが整えられ、芸術家と学者は王の年金を受ける存在となりました。古典主義と呼ばれる、秩序と調和と理性的な形式を重んじる様式が、宮廷文化の規範となりました。演劇ではコルネイユ、ラシーヌ、モリエールが活躍し、音楽ではリュリがフランス=オペラの形を作りました。庭師ル=ノートルの設計した幾何学的な庭園は、自然さえも王の秩序に従うという理念を目に見える形にしました。
宮廷の儀礼は細部まで定められ、王の起床から就寝までの日常が儀式化されました。貴族は儀礼の序列をめぐって競い合い、王の寵愛(ちょうあい)を得ることが政治的な生死を分けました。フランス語とフランスの宮廷作法はヨーロッパ各国の宮廷の模範となり、外交の場でもフランス語の地位が高まりました。文化の発信は、軍事力と並ぶフランスの覇権の柱でした。ただし、文化の統制には影の面もありました。王の栄光に沿わない表現は抑えられ、宗教の統一政策のもとでプロテスタントの芸術家と職人の多くが国外へ去りました。ヴェルサイユの輝きと、亡命者たちの沈黙は、同じ治世の両面です。
ルイ14世の死後、18世紀のフランスでは宮廷の重みが相対的に下がり、パリのサロンと出版界が文化の中心としての存在感を増していきました。王の文化から市民の文化への重心の移動は、第3節で扱う市民社会の成長と歩調を合わせます。絶対王政が作り上げた文化の仕組みは、皮肉にも、その枠組みを超える新しい公共の文化の土壌を用意しました。
理解のポイント
- フリードリヒ2世は啓蒙専制の代表的君主ですが、農奴制とユンカーの地位は温存しました。
- ヨーゼフ2世は宗教寛容令と農奴解放令(ともに1781年)など急進的な改革を進め、反発を受けて多くを撤回しました。
- ピョートル大帝は大北方戦争に勝利し、1703年にサンクトペテルブルクを建設してロシアを列強へ押し上げました。
- エカチェリーナ2世は啓蒙君主の評判を得ましたが、プガチョフの反乱の後は保守化し、農奴制は強まりました。
- 啓蒙専制は近代化を進める一方で、政治参加を認めない限界を持ちました。
2 ヨーロッパ諸国の海外進出
東インド会社という仕組み
17世紀の海外進出の主役は、東インド会社でした。1600年にイギリス東インド会社がエリザベス1世の特許状を得て設立され、1602年にはオランダ東インド会社(VOC)が設立されました。フランスでは遅れて1664年、コルベールの主導でフランス東インド会社が設立されました。これらの会社は、国家から貿易の独占権を与えられた株式会社です。出資者は有限の責任で資本を出し、会社はアジアとの貿易を独占的に営みました。
東インド会社の特徴は、商業の枠を超えた権限にありました。会社は条約を結び、要塞を築き、軍隊を持ち、硬貨を鋳造(ちゅうぞう)する権限まで与えられました。いわば国家の中の国家として、現地の政治に深く介入しました。背景には、アジアの産物、とりわけ香辛料(こしょう、ちょうじ、ナツメグなど)、インド綿布、中国の茶と絹と陶磁器への強い需要がありました。これらの商品はヨーロッパで高値で売れ、銀で支払われました。ヨーロッパからアジアへ輸出できる商品は限られていましたので、アメリカ大陸の銀がアジア貿易の決済に流れ込む構図が続きました。
オランダ東インド会社は、17世紀前半の最大の貿易会社でした。本拠地はジャワ島のバタヴィア(1619年に建設、現在のジャカルタ)です。香辛料諸島(モルッカ諸島)の支配を固め、ポルトガル勢力を各地から駆逐し、セイロン(現在のスリランカ)の沿岸部やマラッカ(1641年に占領)を手に入れました。日本との貿易も重要で、1639年以降、ヨーロッパ諸国の中でオランダだけが日本との交易を許され、出島(でじま)を拠点に貿易を続けました。会社は配当の高い優良企業として知られ、アムステルダムの証券取引は世界の金融の中心となりました。しかし18世紀に入りますと、経営の腐敗とイギリスとの競争、重い軍事費が会社を圧迫し、オランダ東インド会社は1799年に解散しました。
イギリス東インド会社は、インドを中心に地歩を築きました。1613年にムガル帝国の皇帝ジャハーンギールから許可を得てスラトに商館を置き、マドラス(1639年)、ボンベイ(1668年に会社へ移管)、カルカッタ(1690年)へ拠点を広げました。当初の目的はインド綿布と香辛料の買い付けでしたが、18世紀に入ってムガル帝国が衰えますと、会社は現地の政治抗争へ介入を深め、やがて領土の支配へ進みました。その転換点が第2節の後半で扱うカーナティック戦争とプラッシーの戦いです。
フランス東インド会社は、1664年の設立後、ポンディシェリ(1674年)をインドにおける拠点とし、シャンデルナゴルなどにも商館を置きました。国王と国家の出資に依存する度合いが強く、経営の独立性は英蘭の会社に比べて弱い面がありました。18世紀前半には総督デュプレクスのもとでインドの政治介入を積極化させ、イギリスとの決定的な対立へ向かいました。
アジアでの競合
アジアの海は、ヨーロッパ諸国の会社同士の競争の場であり、あわせて、アジアの諸国家や商人の活動の場でもありました。ヨーロッパの会社は当初、アジア域内の貿易、すなわちアジアの港の間で商品を運ぶ貿易に参加して利益を上げました。日本の銀と銅、中国の生糸と陶磁器、インドの綿布、東南アジアの香辛料を結ぶ交易網に食い込むことが、ヨーロッパ本国との貿易を成り立たせる条件でもありました。
インド洋では、ポルトガルの先行支配が17世紀に崩れ、オランダとイギリスが取って代わりました。東南アジアでは、オランダが香辛料の生産と流通を独占しようとして、バンダ諸島の住民に過酷な支配を行った事実も記録されています。植民地支配の暴力は、この時期から各地で現地社会に深い傷を残しました。中国では、清朝が貿易を広州(こうしゅう)などの港に限定する管理貿易を行い、ヨーロッパの会社はその枠組みの中で茶と絹を買い付けました。18世紀を通じてイギリスの茶の需要は急増し、対中貿易の赤字を銀で埋める構造が続きました。この不均衡の解消策として後にインド産アヘンの輸出が拡大しますが、それは19世紀の展開です。本章では、18世紀末までの段階では銀の流出が続いていたことを確認するにとどめます。
日本との関係では、オランダが唯一のヨーロッパの貿易相手として残りました。オランダ商館は平戸から長崎の出島へ移され(1641年)、江戸幕府の統制のもとで貿易が行われました。出島を通じて入る情報と書物は、後の蘭学(らんがく)の土台となりました。ヨーロッパ側から見れば小さな貿易でしたが、日本側の知識の窓として大きな意味を持ちました。
アフリカと大西洋奴隷貿易
アフリカでは、ヨーロッパ諸国の活動は沿岸部が中心でした。西アフリカのギニア湾岸には、金、象牙、そして奴隷を買い付ける拠点が築かれました。16世紀に始まりました大西洋奴隷貿易は、17世紀から18世紀にかけて最盛期を迎えました。ヨーロッパの船が銃器や織物をアフリカへ運び、奴隷とされた人々をアメリカ大陸へ運び、アメリカの砂糖、タバコ、綿花をヨーロッパへ運ぶ、いわゆる三角貿易の形が取られました。奴隷とされた人々の輸送数は、研究者の推計では大西洋を渡った総数が約1,200万人に上ります。航海の途中で命を落とした人々も多数に上りました。数値には推計の幅がありますが、その規模の大きさ自体は確実です。
奴隷貿易は、アフリカの社会に深刻な影響を与えました。奴隷の供給をめぐる戦争と略奪が繰り返され、地域の人口構成はゆがみ、政治の不安定化が進みました。一方で、カリブ海の島々とアメリカ大陸のプランテーションは、奴隷労働によって砂糖などの商品作物を生産し、ヨーロッパの消費者と商人に大きな利益をもたらしました。イギリスのリヴァプールやブリストル、フランスのナントやボルドーといった港町は、奴隷貿易と植民地貿易で繁栄しました。近世ヨーロッパの豊かさの一角が、奴隷制のうえに築かれていた事実は、この時代を学ぶうえで避けて通れません。南アフリカでは、オランダ東インド会社が1652年にケープタウンを建設し、補給基地から入植植民地へ発展しました。先住民のコイコイ人との対立と土地の収奪が進み、後の南アフリカ史の出発点となりました。
アメリカでの競合
アメリカ大陸では、17世紀に北アメリカへの進出が本格化しました。イギリスは1607年にヴァージニアのジェームズタウンを建設し、1620年にはメイフラワー号でピルグリム=ファーザーズがニューイングランドへ渡りました。東海岸には13植民地が形成され、タバコや綿花のプランテーションが南部で広がり、北部では農業と商業と造船が発達しました。フランスは1608年にケベックを建設し、カナダを拠点として毛皮貿易を展開しました。フランス人探検家は五大湖からミシシッピ川流域へ進み、1682年にはラ=サールがミシシッピ川を下って河口に達し、この流域をルイジアナと名づけました。フランスの植民地は人口ではイギリス植民地に大きく劣りましたが、カナダからルイジアナへ至る内陸の弧を描く形で、イギリス植民地を背後から包む配置となりました。
オランダは1624年ごろにニューアムステルダム(現在のニューヨーク)を建設しましたが、1664年にイギリスが占領し、ニューヨークと改称されました。カリブ海では、イギリスとフランスがスペインの支配の及ばない島々へ進出し、砂糖プランテーションを展開しました。バルバドス、ジャマイカ(1655年にイギリスがスペインから奪取)、フランス領サン=ドマング(現在のハイチ西部)などが砂糖生産の中心となり、奴隷労働への依存が最も強い地域となりました。サン=ドマングは18世紀後半には世界最大級の砂糖生産地となりましたが、その繁栄は過酷な奴隷制のうえにありました。
南アメリカでは、ポルトガルのブラジルが砂糖と金の生産地として発展しました。17世紀末に内陸部で金鉱が発見され、ゴールドラッシュが起こりました。スペイン領アメリカでは銀山の開発が続き、メキシコとペルーの銀は世界の貨幣流通を支えました。植民地社会では、ヨーロッパ生まれの白人、本土生まれの白人(クレオール)、先住民、黒人奴隷、先住民と白人の混血の人々などからなる身分階層が形成されました。この階層秩序への不満は、後の独立運動の背景となりました。
植民地抗争の時代
ヨーロッパの戦争は、植民地の戦争と表裏一体となりました。英蘭戦争(1652〜54年、1665〜67年、1672〜74年)は、海上貿易の覇権をめぐる争いです。イギリスは1651年に航海法を制定し、イギリス植民地の貿易をイギリス船に限定して、仲介貿易で繁栄するオランダを締め出そうとしました。三度の戦争の結果、オランダの優位は揺らぎ始め、1688年にオランダ総督ウィレム3世がイギリス王ウィリアム3世として即位したことで、両国の対立は収束へ向かいました。以後はフランスの拡大に対抗する英蘭同盟が軸となりました。
フランスとの抗争は、ウィリアム王戦争(1688〜97年)、アン女王戦争(1702〜13年)として北アメリカでも戦われました。1713年のユトレヒト条約で、フランスはニューファンドランドとハドソン湾地方、アカディアをイギリスへ割譲し、スペイン領アメリカとの奴隷供給契約(アシエント)をイギリスが獲得しました。海上と植民地におけるイギリスの優位は、18世紀を通じて少しずつ固まっていきました。
インドでの英仏抗争とプラッシーの戦い
インドでは、ムガル帝国の衰退がヨーロッパ諸会社の介入を招きました。1707年にアウラングゼーブ帝が死去した後、帝国の求心力は弱まり、地方の太守(たいしゅ)たちが自立の度合いを強めました。インドの豊かな綿布生産と税収の大きさは、英仏両会社にとって魅力でした。両社の抗争は、ヨーロッパの戦争と連動して三度にわたるカーナティック戦争(1746〜48年、1749〜54年、1758〜63年)として展開しました。フランス側を率いましたデュプレクスは、少数のヨーロッパ式訓練を受けたインド人傭兵部隊(セポイ)の有効性に目をつけ、現地の王位継承争いへ介入して影響力を広げました。イギリス側も同じ手法を取り、現地の同盟者をめぐる争いは激しさを増しました。
決定的な転機はベンガル地方で訪れました。ベンガル太守シラージュ=ウッダウラは、イギリス東インド会社がカルカッタの要塞を無許可で強化したことなどに反発し、1756年にカルカッタを占領しました。これに対してマドラスから派遣されたロバート=クライヴの部隊はカルカッタを奪回し、太守の軍司令官ミール=ジャアファルらと密約を結びました。1757年6月23日、プラッシーの戦いが起こりました。クライヴの軍は約3,000人、太守の軍は約5万人と伝えられますが、ミール=ジャアファルの軍が戦闘に参加しなかったため、イギリス側が勝利しました。兵力の数値は資料によって幅がありますが、内通が勝敗を決めたことは確実です。戦いの後、ミール=ジャアファルが太守の座につき、東インド会社はベンガルにおける特権と賠償を得ました。
プラッシーの戦いの意味は、単なる一会戦の勝利にとどまりません。1760年のワンディワーシュの戦いでイギリスはフランス勢力をインドで後退させ、1764年のブクサールの戦いではムガル皇帝とベンガル太守などの連合軍を破りました。1765年、会社はムガル皇帝からベンガルなどの徴税権(ディーワーニー)を獲得しました。貿易会社が、インド有数の豊かな地方の税収を握る支配者へ変貌しました転換点として、プラッシーの戦いは位置づけられます。ただし、この支配の確立は一挙に進んだわけではなく、その後もマイソール戦争やマラーター戦争など、現地勢力との戦いは長く続きました。インドの人々にとって、会社の支配は税の重圧と在来産業への打撃をもたらす過程の始まりでもありました。
七年戦争とパリ条約
英仏の植民地抗争は、七年戦争(1756〜63年)で頂点に達しました。七年戦争は、ヨーロッパではシュレジエンを奪回しようとするオーストリアとプロイセンの戦争であり、海外ではイギリスとフランスの植民地戦争でした。北アメリカでは1754年からフレンチ=インディアン戦争が先行して始まっていました。イギリスは海軍力と財政力でフランスを圧倒し、1759年にケベックを攻略し、1760年にモントリオールを陥落させてカナダを制圧しました。インドでもフランスを後退させ、カリブ海や西アフリカ、フィリピンのマニラ(スペイン領)でも攻勢をかけました。
1763年2月10日のパリ条約で、フランスはミシシッピ川以東の北アメリカ大陸本土の領有権をイギリスへ譲り、カナダを手放しました。インドではフランスは商館を回復しましたが、要塞化と駐軍は認められず、政治的影響力は失われました。スペインはフロリダをイギリスへ譲り、代償としてフランスからミシシッピ川以西のルイジアナを得ました。ヨーロッパ方面では、同年2月15日のフベルトゥスブルク条約でプロイセンのシュレジエン保持が確認されました。七年戦争の結果、イギリスは世界最大の植民地帝国への道を開き、フランスの海外帝国は大きく後退しました。
しかし、勝利の代償もありました。イギリスの国債残高は戦争で膨張し、本国政府は植民地への課税を強めようとしました。これがアメリカ植民地の反発を招き、独立革命への道を開きましたことは第10章で扱います。フランスでは財政悪化が進み、王政の危機を深めました。七年戦争は、世界規模の戦争が各国の国内体制をも揺さぶる時代の到来を示しました。
このテキストを評価してください。
|
役に立った
|
う~ん・・・
|
※テキストの内容に関しては、ご自身の責任のもとご判断頂きますようお願い致します。 |
|
絶対王政とは?ルイ14世の親政とコルベールの重商主義、啓蒙専制主義のはじまりを解説 わかりやすい世界史講座44
>
三角貿易とは?カリブ海の砂糖プランテーションと大西洋経済の仕組みを解説 わかりやすい世界史講座46
>
ニューアムステルダムとは わかりやすい世界史用語2679
>
絶対王政とは?ルイ14世の親政とコルベールの重商主義、啓蒙専制主義のはじまりを解説 わかりやすい世界史講座44
>
イギリス革命(ピューリタン革命、クロムウェル、名誉革命、責任内閣制の成立など) 受験対策問題 60
>
バタヴィアとは わかりやすい世界史用語2671
>
ヴェルサイユ宮殿とは わかりやすい世界史用語2746
>
デイリーランキング
注目テキスト
世界史
- 先史時代
- 先史時代
- 西アジア・地中海世界の形成
- 古代オリエント世界
- ギリシア世界
- ヘレニズム世界
- ローマ帝国
- キリスト教の成立と発展
- アジア・アメリカの古代文明
- イラン文明
- インドの古代文明
- 東南アジアの諸文明
- 中国の古典文明(殷・周の成立から秦・漢帝国)
- 古代の南北アメリカ文明
- 東アジア世界の形成と発展
- 北方民族の活動と中国の分裂(魏晋南北朝時代)
- 東アジア文化圏の形成(隋・唐帝国と諸地域)
- 東アジア諸地域の自立化(東アジア、契丹・女真、宋の興亡)
- 内陸アジア世界の形成
- 遊牧民とオアシス民の活動
- トルコ化とイスラーム化の進展
- モンゴル民族の発展
- イスラーム世界の形成と拡大
- イスラーム帝国の成立
- イスラーム世界の発展
- インド・東南アジア・アフリカのイスラーム化
- イスラーム文明の発展
- ヨーロッパ世界の形成と変動
- 西ヨーロッパ世界の成立
- 東ヨーロッパ世界の成立
- 西ヨーロッパ中世世界の変容
- 西ヨーロッパの中世文化
- 諸地域世界の交流
- 陸と海のネットワーク
- 海の道の発展
- アジア諸地域世界の繁栄と成熟
- 東アジア・東南アジア世界の動向(明朝と諸地域)
- 清代の中国と隣接諸地域(清朝と諸地域)
- トルコ・イラン世界の展開
- ムガル帝国の興隆と衰退
- ヨーロッパの拡大と大西洋世界
- 大航海時代
- ルネサンス
- 宗教改革
- 主権国家体制の成立
- 重商主義と啓蒙専制主義
- ヨーロッパ諸国の海外進出
- 17~18世紀のヨーロッパ文化
- ヨーロッパ・アメリカの変革と国民形成
- イギリス革命
- 産業革命
- アメリカ独立革命
- フランス革命
- ウィーン体制
- ヨーロッパの再編(クリミア戦争以後の対立と再編)
- アメリカ合衆国の発展
- 19世紀欧米の文化
- 世界市場の形成とアジア諸国
- ヨーロッパ諸国の植民地化の動き
- オスマン帝国
- 清朝
- ムガル帝国
- 東南アジアの植民地化
- 東アジアの対応
- 帝国主義と世界の変容
- 帝国主義と列強の展開
- 世界分割と列強対立
- アジア諸国の改革と民族運動(辛亥革命、インド、東南アジア、西アジアにおける民族運動)
- 二つの大戦と世界
- 第一次世界大戦とロシア革命
- ヴェルサイユ体制下の欧米諸国
- アジア・アフリカ民族主義の進展
- 世界恐慌とファシズム諸国の侵略
- 第二次世界大戦
- 米ソ冷戦と第三勢力
- 東西対立の始まりとアジア諸地域の自立
- 冷戦構造と日本・ヨーロッパの復興
- 第三世界の自立と危機
- 米・ソ両大国の動揺と国際経済の危機
- 冷戦の終結と地球社会の到来
- 冷戦の解消と世界の多極化
- 社会主義世界の解体と変容
- 第三世界の多元化と地域紛争
- 現代文明
- 国際対立と国際協調
- 国際対立と国際協調
- 科学技術の発達と現代文明
- 科学技術の発展と現代文明
- これからの世界と日本
- これからの世界と日本
- その他
- その他
























