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18_80 米ソ冷戦と第三勢力 / 第三世界の自立と危機

アジア=アフリカ会議(バンドン会議)が開かれた背景とその後の影響

著者名: レキシントン
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冷戦とアジア

冷戦期の1950年代、アジアではインドシナ戦争、朝鮮戦争など、アメリカとロシアの対立が元となった戦争が各地で起きていました。

またこうした対立に伴い、米ソは、自分たちの協力国を中心に次のような東西陣営を作り上げていきました。

西側

1949北大西洋条約機構(NATO)
1951太平洋安全保障条約(ANZUS)
1951日米安全保障条約
1954東南アジア条約機構(SEATO)
1955バグダート条約機構(METO)


東側

1949コメコン(東欧経済相互援助会議)
1950中ソ友好同盟相互援助条約
1955ワルシャワ条約機構


また、1952年にアメリカが、1953年にソ連が水素爆弾の実験に成功し、東西陣営の対立はますます深まって行きました。

コロンボ会議の開催

こうした中、1954年、インド・インドネシア・セイロン・パキスタン・ビルマの5カ国の首脳がセイロン(現スリランカ)コロンボに集まり、インドシナ戦争の休戦・水爆実験禁止・民族自決・中国の国連加盟支持などを決め、その後アジアとアフリカが中心となる国際会議を開くことを構想します。

この5カ国はコロンボグループと言われ、のちの第三世界成立に大きな影響を与えます。

また、同年インドのニューデリーで、インド首相ネルーと中国首相周恩来が会談し、周=ネルー共同宣言という形で、平和五原則を提唱します。

●領土・主権の相互尊重
●相互不可侵
●相互内政不干渉
●平等互恵
●平和共存

アジア=アフリカ会議(バンドン会議)の開催

こうした中、1955年、コロンボ=グループが中心となり、インドネシアのバンドンでアジア=アフリカ会議(バンドン会議、AA会議)が開かれます。

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(バンドン会議の参加国)

この会議には、インドのネルー、中国の周恩来、エジプトのナセル、インドネシアのスカルノなど、新興国の重要な指導者が参加しており、新たに平和十原則がつくられました。

●基本的人権と国連憲章の趣旨と原則を尊重
●全ての国の主権と領土保全を尊重
●全ての人類の平等と大小全ての国の平等を承認する
●他国の内政に干渉しない
●国連憲章による単独または集団的な自国防衛権を尊重
●集団的防衛を大国の特定の利益のために利用しない。また他国に圧力を加えない。
●侵略または侵略の脅威・武力行使によって、他国の領土保全や政治的独立をおかさない
●国際紛争は平和的手段によって解決
●相互の利益と協力を促進
●正義と国際義務を尊重

こうして、冷戦構造の中に、米ソ両陣営のどちらにも属さない第三勢力が誕生し、その後の「雪解け」という冷戦の解消に重要な影響を与えました。
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『世界史B 用語集』 山川出版社
『教科書 世界史B』 山川出版社

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